娘が「子ども2人」の子育てに奮闘しています。最近の“教育費”は実際にどれくらいかかるのでしょうか？

子ども2人の子育てに奮闘していると、ふと「教育費って、一体どれくらいかかるんだろう？ 」と不安になりますよね。実は教育費は、進路や学校の公立・私立によって大きく異なりますし、いつどのくらい必要になるかを知って備えておくことが大切です。
 
この記事では、最新の数値をもとに、子ども2人に必要な教育費の目安や進路パターン別の違い、さらに教育費準備のポイントまでわかりやすく解説します。不安を少しでも軽くし、前向きに備えるヒントをお届けします。

2人分の教育費って具体的にどれくらい？ 最新の目安をチェック

文部科学省の令和5年度子供の学習費調査によると、学校種別の学習費総額は以下のとおりです。

●公立幼稚園
約18万5000円
 
●私立幼稚園
約34万7000円
 
●公立小学校
約33万6000円
 
●私立小学校
約182万8000円
 
●公立中学校
約54万2000円
 
●私立中学校
約156万円
 
●公立高校
約59万8000円
 
●私立高校
約103万円

なお、国立大学は約244万円、私立大学は約400万円が平均的な学習費です。
 
幼稚園から高校までは公立で大学は私立に通った場合、子ども1人あたり約853万円〜1000万円となります。子ども2人分の場合、単純計算で約1700万円〜2000万円が目安となります。
 
私立校を含む進路の場合（例：公立小学校→私立中高一貫校→私立大学等）、教育費の目安は子ども1人あたり約1570万円となります。2人分の場合、約3140万円となります。
 

公立中心と私立を含む進路ではどれだけ差が出る？ パターン別に比較

それぞれの進路パターン別に表1で比較してみましょう。
 
【表1】

進路パターン	子ども1人あたりの教育費（概算）	子ども2人分の合計（概算）
公立中心＋国公立大学	約850万円	約1700万円
私立中高＋私立大学など	約1570万円	約3140万円

※筆者作成
 
公立と私立ではとくに小学校の差が大きく、小学校だけで私立は公立の約5倍というデータもあります。このような違いを把握しつつ、ご家庭の希望と家計のバランスを考えることが重要です。
 

教育費の“時期”と“負担ピーク”を知って備えよう

教育費は一気にまとめて必要になるわけではなく、段階的にピークが訪れます。

●入学時期（入学金など）
●義務教育以降の塾・習い事費
●高校進学・大学進学時の学費

特に「進路によって教育費が集中するタイミングや額が変わる」点を把握し、計画的に備えることが備えの鍵となります。
 

教育費をどう準備する？ 制度・工夫を活用した賢い方法

教育費に不安がある方こそ、制度や工夫の活用が大切です。
 
・児童手当
子ども1人あたり中学校修了までに約200万円、高校生年代までの場合は約220万円の受給となります（第1子・第2子の場合）。
 
・幼児教育・保育の無償化や割引制度
自治体によっては第2子以降の保育料が半額になるケースもあります。
 
・高校授業料の就学支援金制度
世帯年収等の条件により、公立高校は実質授業料が無償、私立高校にも支援がある場合があります。
 
・貯蓄や投資（新NISAなど）の活用
教育費の積み立てに利点のある制度を活用することで、より効率的に準備が可能です。
 
・兄弟割引や共同利用の活用
塾や習い事などで、第2子割引を設ける場合もあります。
 
これらを組み合わせることで、負担を軽減し、より無理のない準備ができます。
 

教育費の全体像と、前向きな準備のすすめ

子ども2人を大学まで進学させるには、公立中心で約1700万円、私立を含む場合は3000万円超といった大きな数字が必要になるケースがあります。しかし、これはあくまで目安です。また、いつどの段階でどのくらい必要かを把握していれば、段階的に準備することも可能です。
 
さらに、児童手当や保育料の割引、高校授業料支援、新NISAなどの制度や工夫を活用すれば、教育費の負担をかなり軽減できます。まずは、ご家庭の希望や進路を親子で話し合い、早めに「いつ、いくら必要か」の見通しを立てることをおすすめします。きちんと備えれば、不安が安心へと変わります。
 

出典

文部科学省　令和5年度子供の学習費調査
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー