中学生の子どもに”毎月3000円”渡していますが、「もっと欲しい」と言われました。子どもに適正なお小遣いはどのくらいなのでしょうか?

配信日: 2025.09.03 更新日: 2025.09.26
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中学生の子どもに”毎月3000円”渡していますが、「もっと欲しい」と言われました。子どもに適正なお小遣いはどのくらいなのでしょうか?
子どもが一定の年齢を超えるとお小遣いを渡すこともあるでしょう。その際に、金額が悩みの種になるかもしれません。
 
そこで本記事では、中学生のお小遣いについて解説します。
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中学生のお小遣いの平均額

金融広報中央委員会が実施した「子どものくらしとお金に関する調査(第3回) 2015年調査」によると、中学生は全体の83.2%がお小遣いをもらっています。なお、高校生は80.9%、小学生はどの学年も80%を下回っていることから、お小遣いをもらっている割合は中学生が最も多いことが分かります。
 
中学生の1ヶ月のお小遣い金額について、構成割合を図表1にまとめました。
 
図表1

構成割合
1000円未満 6.6%
1000~2000円未満 32.0%
2000~3000円未満 20.5%
3000~4000円未満 17.5%
4000~5000円未満 2.8%
5000円以上 9.4%

出典:金融広報中央委員会「子どものくらしとお金に関する調査(第3回)2015年度」より筆者作成
 
中学生のお小遣いの金額は最頻値が1000円、平均値が2536円、中央値が2000円です。
 
子どものお小遣いの金額は各家庭によって異なりますが、月2000~2500円が中学生の小遣い額の基準になるでしょう。
 

子どもにお小遣いを渡すメリット

本章では、子どもにお小遣いを渡すメリットについて解説します。
 

金銭感覚が身につく

子どもにお小遣いを渡すと、自分でお金を払って買い物をする機会が増え、身近にある商品やサービスにどれくらいのお金がかかるかを学べるため、金銭感覚が身につくようになります。子どものうちから、健全な金銭感覚を身につけておくことは重要なことです。
 
また、限られた予算のなかで買い物をすることで、お金の価値を学んだり、ものを購入することに対する価値観を育んだりすることにもつながるでしょう。
 

計画性のあるお金の使い方が身につく

使えるお小遣いの金額には限りがあるため、欲しいものをすべて手に入れるのは難しいものです。そのため、どのようなことにお金を使うのかという取捨選択をする力が身につきます。お金を使う対象に優先順位をつけたり、大きな買い物をするために貯金をしたりなど、計画的にお金を使う力が育まれるでしょう。
 
このように、子どもにお小遣いを渡すことで、お金を管理する力が身につくといえます。
 

子どもにお小遣いを渡すときの注意点

お金に関する教育ができるなど、子どもにお小遣いを渡すことにはメリットがありますが、それと同時に注意点もあります。お金が関わるため、場合によっては大きなトラブルになるおそれもあります。メリットだけでなく、以下のような注意点にも目を向けながら、子どもにお小遣いを渡しましょう。
 

お金の大切さを教える

お金は労働に対する対価であり、その価値をしっかりと伝えましょう。また、お金を得ることは簡単ではないということを教えることで、お金に対する健全な価値観が育まれます。
 
お金の大切さを学ばせるために、実際に働かせてみるのもよいでしょう。子どもの年齢や学校の規則でアルバイトをすることが難しい場合には、自宅で家事の手伝いをした対価としてお小遣いを渡すことで、働いてお金を得ることを学べます。
 

年齢に見合う金額を渡す

教育方針は家庭によって異なり、生活環境も人それぞれであることから、お小遣いの金額に対する正解はありません。しかし、お小遣いを渡す際には金額に注意してください。
 
お小遣いが多すぎると、金銭感覚や計画的にお金を使う力が身につかなくなるおそれがあります。反対に、お小遣いが少なすぎると、子どもにとってはストレスになりかねません。
 
また、お小遣いの金額が周囲の友だちと合わないと、お金の使い方を巡ってトラブルに発展することもあります。そのため、同年代のお小遣いの平均額を参考にするとよいでしょう。機会があれば、同級生のお小遣い金額を聞いてみるのもよい方法です。
 

中学生のお小遣いは環境などに合った適正額を渡そう

金融広報中央委員会の調査によると、お小遣いをもらっている中学生は全体の83.2%であり、その金額の平均値は2536円となっています。なお、最頻値が1000円で中央値は2000円です。
 
子どもの教育方針は各家庭によって異なり、家庭環境も人それぞれであることから、教育に正解はないといえます。お小遣いの適正な金額を考えるのは難しいことですが、1ヶ月あたり2000~2500円がひとつの基準になるでしょう。
 

出典

金融広報中央委員会 子どものくらしとお金に関する調査(第3回) 2015年度調査
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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