小学校に通う子どもの友達は3歳の頃から「ピアノ」を習っていて、毎年「年収の1割以上はかけてる」そうです。サラリーマンの平均年収で考えても“年間46万円以上”ですが、これくらいが普通なのでしょうか?

配信日: 2025.09.29
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小学校に通う子どもの友達は3歳の頃から「ピアノ」を習っていて、毎年「年収の1割以上はかけてる」そうです。サラリーマンの平均年収で考えても“年間46万円以上”ですが、これくらいが普通なのでしょうか?
子どもの可能性を広げるために習い事をさせる家庭も多いですが、年収の1割以上という教育費の金額は果たして適切なのでしょうか。
 
本記事では、子どもに習い事を習わせている人の割合と、ピアノ教室の平均月謝から、子どもの習い事費用の目安を解説します。
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子どもに習い事を習わせている母親は「55.9%」で過去最多! 水泳や英語・英会話、ピアノが人気

アクサダイレクト生命保険株式会社が2022年に行った調査によると、0~9歳の子どもに習い事をさせている母親の割合は55.9%で調査開始以来過去最多でした。一時は消費税増税やコロナ禍の影響で減少していましたが、近年は回復傾向にあるようです。
 
上記の調査結果を基に、現在子どもにさせている習い事のランキングを表1に、今後させてみたいと思う習い事のランキングを表2にまとめました。いずれも水泳と英語・英会話が人気で、次いで体操教室やピアノなどが並んでいます。
 
表1

現在子どもにさせている習い事 割合
水泳 32.8%
英語・英会話 17.9%
通信講座 14.4%
体操教室 14.4%
ピアノ 14.2%

出典:アクサダイレクト生命保険株式会社「第8回子どものおけいこ事に関する調査」を基に筆者作成
 
表2

今後させてみたいと思う習い事 割合
水泳 43.9%
英語・英会話 25.1%
ピアノ 24.9%
体操教室 19.6%
習字 18.2%

出典:アクサダイレクト生命保険株式会社「第8回子どものおけいこ事に関する調査」を基に筆者作成
 

ピアノの平均月謝は「5400円」! しかし月謝以外の費用がかさむケースも

株式会社シークが2021年に行った「子どもの習い事の月謝に関する調査」によると、ピアノ教室の平均月謝は5400円でした。月謝以外にも教材費や、大会・イベントの参加費用、用具全般や大会用の衣装・ユニフォーム・靴などの費用もかかる場合があるようです。
 
例えば、東京都世田谷区にある小学校1~3年生を対象としたある音楽教室は、入会金1万1000円、月額1万670円(レッスン料8360円+施設料2310円)となっています。土日は追加料金が発生するほか、個人レッスンの料金は個別対応のため、中上級者になるとさらに費用がかかるかもしれません。
 

子どもの習い事に「年収の1割以上」は多すぎる? 平均年収から考察

国税庁長官官房企画課の「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の1人あたりの平均給与は460万円です。掲題の方の給与がこの水準と仮定すると、今回のケースでは子どもの習い事に年間約46万円以上支出していることになります。
 
一方、文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、習い事を含むその他の学校外活動費は、最も高い私立小学生の1・2年生でも年間38万4000円でした。
 
また、前述のアクサダイレクト生命保険株式会社の調査によると、家計における習い事費用の平均月額は1万3395円(年間で16万740円)でした。適切な金額は年収や教育に対する考え方によっても変わりますが、これらの調査結果から、子どもの習い事に年間46万円以上支出しているのは比較的多いと考えられます。
 

まとめ

今回参照した調査結果によれば、0~9歳の子どもに習い事をさせている母親の割合は半数以上を占めており、現在させている習い事・今後させてみたい習い事ともに水泳や英語・英会話が人気です。また、ピアノの平均月謝は5400円ですが、教材費や大会・イベントの参加費用などの費用もかかる可能性があります。
 
年収の1割以上を習い事費用にかけるのは、平均給与と同水準の家庭を想定した場合でも、比較的多い金額といえそうです。子どもの興味や将来設計と、家計の収支バランスによっては、調整を考えてみてもよいかもしれません。
 

出典

アクサダイレクト生命保険株式会社 「第8回子どものおけいこ事に関する調査」結果
株式会社シーク 【2021年度版】全国1008人の親御さんに「子どもの習い事の月謝」を聞いちゃいました!
国税庁長官官房企画課 令和5年分民間給与実態統計調査 II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与(15ページ)
文部科学省 結果の概要-令和5年度子供の学習費調査 令和5年度子供の学習費調査の結果を公表します 3 学校外活動費の支出状況(11ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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