祖母の家で遺品整理中に旧5000円札を見つけました。状態が良いピン札です。プレミアはつくのでしょうか?
本記事では、旧5000円札の種類や価値の見分け方、そして高値で取引されるポイントを詳しく解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
旧5000円札には複数の種類がある
現在流通しているのは、2004年(平成16年)に発行された「樋口一葉の5000円札」。しかし、それ以前にもいくつかのデザインが存在しました。主な種類は次の通りです。
1.聖徳太子の5000円札(C号券)
発行は1957年(昭和32年)~1984年で、通称「C号五千円札」。肖像は聖徳太子、裏面には法隆寺の夢殿が描かれています。流通期間が長く、古銭収集の世界でも人気があります。
2.新渡戸稲造の5000円札(D号券)
発行は1984年(昭和59年)~2004年で、こちらは多くの人にとってなじみ深いデザイン。肖像は教育者・思想家の新渡戸稲造で、裏には富士山と桜が印象的に描かれています。
価値を左右する3つのポイント
旧札の価値は、主に「状態」「番号」「希少性」で決まります。
1.状態(コンディション)
ピン札(折り目・汚れなし)は最も高評価。わずかな汚れや折れでも価値が下がります。保存状態が良ければ、同じ種類でも数倍の差がつくことがあります。
2.番号(シリアルナンバー)
連番やゾロ目(例:A111111A、ZZ777777Z)、または記念的な番号(000001など)はコレクターに人気です。特に「AA000001A」のような初期発行番号は高値になることがあります。
3.希少性(発行年・種類)
発行枚数が少なかった号券や、記念的な特徴をもつものはプレミアがつきやすいです。たとえば、聖徳太子のC号券の中でも初期印刷分や記番号の特徴があるものは数万円で取引されることもあります。
旧5000円札の市場相場
2025年現在、旧5000円札の市場価値は次のような傾向です。
・新渡戸稲造の5000円札(ピン札)
→ 通常は額面とほぼ同等。状態が非常に良くても、1枚あたり5000〜6000円程度が相場。
※特別な番号なら1万円を超えるケースも。
・聖徳太子の5000円札(ピン札)
→ 流通量が減っており、コレクター需要があります。一般的なもので7000〜1万5000円前後、珍しい記番号なら数万円以上になることも。
つまり、「どの旧札なのか」と「どれほど状態が良いか」で価値は大きく変わります。
鑑定・売却するならどうすればいい?
1.専門店または古銭商に相談
古銭や紙幣を専門に扱う店舗では、無料で鑑定を行ってくれる場合があります。ネットオークションやフリマアプリよりも正確に価値を見極めてもらえるのがメリットです。
2.銀行では額面での交換のみ
銀行では旧札を現行札に両替できますが、プレミア価値は考慮されません。希少性を調べる前に交換してしまうと、せっかくの価値が失われることも。
3.保管方法にも注意
湿気や日光で紙幣が劣化するため、スリーブ(透明保護袋)に入れ、暗く乾燥した場所で保管するのがおすすめです。折り曲げず、素手で触らないようにしましょう。
プレミアは「あるかも」だが条件次第
旧5000円札のピン札は、状態が完璧であればプレミアがつく可能性があります。特に聖徳太子のデザインで、発行当初の記番号や連番であれば、数万円の価値が期待できるケースもあります。
しかし、新渡戸稲造の札であれば、基本的には額面近い価値にとどまるのが現状です。もしあなたが祖母の遺品整理でこのような札を見つけたなら、すぐに換金せず、まずは専門家に相談してみましょう。思わぬ「お宝」かもしれません。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
