ママ友に言えない【習い事格差】年100万円かける家庭 vs ゼロ家庭…子どもの将来に本当に必要な「お金の分岐点」とは

配信日: 2026.01.06

この記事は約 3 分で読めます。

ママ友に言えない【習い事格差】年100万円かける家庭 vs ゼロ家庭…子どもの将来に本当に必要な「お金の分岐点」とは

習い事にお金をかけるべきか、それとも家計の事情を優先すべきか…年100万円 vs ゼロ、どちらが正しい、という明確な答えはありません。大切なのは、「教育費のかけ方」に納得感を持てるかどうかです。

本記事では、習い事における平均支出や家計とのバランスをふまえて、自分なりの基準を見つけるヒントをご紹介します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 「年100万円 vs ゼロ家庭」習い事格差は本当に将来の差になるのか？
2 習い事の平均費用は年15万円前後？データで見る日本の「習い事支出」
3 教育費トータルは最大2000万円近くかかるケースも！習い事にかけてよい「お金の分岐点」は？
4 まとめ

「年100万円 vs ゼロ家庭」習い事格差は本当に将来の差になるのか？

同じママ友グループの中でも、「毎年100万円以上かけて英語やスポーツ、受験塾までフルコース」という家庭と、「習い事ゼロ」という家庭が混在するケースもあります。「ここまで差がついてしまって、うちの子の将来は大丈夫なのだろうか」と不安になる親は少なくないでしょう。

株式会社NEXERとschola＋（スコラプラス）による「習い事の格差問題に関する調査」では、中学生以下の子どもがいる全国の保護者の3割近くが「習い事による体験格差を感じる」と回答しています。また、経済的な理由から習い事に通わせにくいと感じる親が、半数以上にのぼることも示されています。

運転中に「LINE」の返信をしたら、反則金「1万8000円」をとられた！赤信号で停車していたときなので危なくないはずですが、払わないとダメでしょうか？

赤信号で停車している間、ふとスマホを手に取り、通知を確認したり返信したりすることはないでしょうか？「車は止まっているし、少し見るくらいなら大丈夫だろう」と思うかもしれませんね。しかし、気軽にスマホを操作する一瞬の行為が反則金の対象となるだけでなく、危険な事故につながる可能性もあります。本記事では、赤信号で停車中のスマホ操作が違反になる事例や、反則金の支払い義務について詳しく解説します。

更新日:2025.09.26

習い事の平均費用は年15万円前後？データで見る日本の「習い事支出」

では、実際に日本の家庭は、習い事にどれくらいのお金をかけているのでしょうか。ある調査によると、小学生以下の子どもの習い事費用は1人あたり月平均約1万3000円、年間にすると15万円以上という結果が出ています。この水準と比べると、「年100万円」は平均の6～7倍というかなり高いレベルだと分かります。

また、ソニー生命保険株式会社が2024年に行った「子どもの教育資金に関する調査2024」では、習い事や家庭学習、教室学習などの学校外教育費の平均支出金額は月1万7593円と、調査開始以来の最高額を更新しました（ソニー生命調べ）。物価高や教育への期待の高まりから、習い事にかけるお金は年々増加傾向にあります。

教育費トータルは最大2000万円近くかかるケースも！習い事にかけてよい「お金の分岐点」は？

習い事にかける費用を考える際に忘れてはならないのが、「学校にかかるお金」とのバランスです。文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によれば、幼稚園から高校までの15年間をすべて公立校に通った場合の学習費総額は約596万円、すべて私立校に通った場合は約1976万円とされており、その差は3倍以上になります。

習い事の費用を増やせば、その分だけ教育費総額は高くなり、大学進学や老後資金に使えるお金が減っていく構造です。家計全体を見たときには、手取り年収の何割を教育費に回すかがひとつの分岐点になります。

・学校外教育費は、手取り年収の5％前後まで
・大きな受験や留学などのイベントがある時期は、一時的に10％まで増やす代わりに、他の支出を抑える

といった「マイルール」を決めておくと、習い事にかけるお金が家計の負担になり過ぎる前にブレーキをかけやすくなります。「年100万円かけるか、ゼロか」の二択ではなく、教育費全体の中での適正割合を決めておくことが、お金の分岐点を見極めるうえで重要です。

まとめ

習い事にかけるお金は、多ければ多いほど子どもの将来が有利になる、という単純な話ではありません。平均的な支出水準や学校教育費を含めた「教育費トータル」を把握し、家計全体の中で無理のない割合を決めておくことが重要です。

「年100万円か、ゼロか」と不安に振り回されるのではなく、手取り年収に対する適正な範囲を意識しながら、家庭ごとに納得できる教育投資を選ぶことが、後悔しないお金の使い方につながります。