【広島vs大阪】「お好み焼き店」はどっちが多い? 店舗数は2府県が「全国1位・2位」を独占! それぞれの違いは?“人口10万人あたりの店舗数”も比較

配信日: 2026.01.12
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【広島vs大阪】「お好み焼き店」はどっちが多い? 店舗数は2府県が「全国1位・2位」を独占! それぞれの違いは?“人口10万人あたりの店舗数”も比較
お好み焼きといえば「広島」と「大阪」を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。
 
具材を生地に混ぜて焼く大阪のお好み焼きと麺や野菜を重ねて焼く広島のお好み焼きといったように、同じ「お好み焼き」でも作り方や味わいは異なります。
 
では実際のところ、広島と大阪ではどちらのほうがお好み焼き店が多いのでしょうか。また、ソースの支出量という観点ではどのような違いがあるのでしょうか。本記事にて、公的統計をもとに比較します。
三浦大幸

2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など

広島と大阪のお好み焼きはどう違う?

まずは2つの地域で代表的なお好み焼きの特徴を整理しましょう。
 
【大阪のお好み焼き】
大阪のお好み焼きはいわゆる「混ぜ焼き」です。
 
山芋入りの生地にキャベツ・豚肉・卵などを混ぜて焼き上げ、ふんわりとした食感が特徴です。家庭料理としても広く浸透しており、「一家に一枚ホットプレート」が象徴するように、日常的な食文化として根付いています。
 
【広島のお好み焼き】
広島のお好み焼きは「重ね焼き」となっており、生地・キャベツ・もやし・豚肉・そば(またはうどん)を層のように重ねて焼くのが特徴です。
 
薄い生地とたっぷりのキャベツが甘みを引き立て、ボリュームのある一皿になります。広島市街地では専門店の密度が高く、市民の生活に密着した食文化となっています。
 
このように、調理方法も味わいも異なることから、双方の地域に根強いファンがいることが分かります。
 

お好み焼き店の数は「大阪」が最多。広島も全国2位

実際の店舗数を比較するため、「令和3年 経済センサス」の調査による、「お好み焼・焼きそば・たこ焼店」の事業所数を確認していきましょう。同調査によると、「お好み焼・焼きそば・たこ焼店」の全国の事業所数は1万2283店です。中でも、大阪府と広島県の事業所数は次の通りです。


・大阪府:2048店(全国1位)
・広島県:1364店(全国2位)

このように、2府県で全国の約28%の店舗数を誇ります。中でも大阪は飲食店全般が多い地域ですが、お好み焼き店やたこ焼き店の存在感は特に強いといえるでしょう。
 
一方、広島も店舗数では大阪府に劣るものの、人口規模を考えれば非常に多く、全国でも2番目の「お好み焼き県」であることに変わりはありません。
 

人口10万人あたりの店舗数ではどうなる?

単純な店舗数では大阪のほうが広島よりも多いものの、「人口あたりの店舗密度」で比較するとどうなるのでしょうか?
 
総務省統計局の「人口推計(2021年10月1日現在)」による人口は次のとおりです。なお、店舗数との比較時点をそろえるため、人口についても令和3年(2021年)時点のデータを用いています。


・大阪府:約880万人
・広島県:約278万人

これを基に、10万人あたりの店舗数を計算すると次のとおりです。


・大阪府:2048店÷880万人×10万人=約23.3店
・広島県:1364店÷278万人×10万人=約49.1店

広島は大阪の約2倍の店舗密度となっており、人口あたりのお好み焼きに触れる機会は広島のほうが高いといえるかもしれません。
 

ソースの支出量では広島が大阪を上回る

お好み焼き文化を考えるうえで、重要なのが「ソース」の存在です。総務省の家計調査(2023年 都市階級別品目別支出金額)の「ソース」の年間支出額を確認していきましょう。
 
なお、家計調査の品目別支出金額は都道府県別ではなく、県庁所在市および政令指定都市別の集計となっています。同調査によると、1世帯あたりの年間のソースの支出金額は次のとおりです。


・全国平均:613円
・広島市:822円
・大阪市:682円

大阪市も平均よりは多いものの、広島市は全国平均より約200円高いという結果となりました。
 

まとめ

広島と大阪はどちらも独自のお好み焼き文化を持ち、大阪は混ぜ焼き、広島は重ね焼きという大きな違いがあります。
 
店舗数では大阪が上回るものの、人口10万人あたりの店舗密度では広島が約2倍とお好み焼きとの距離の近さが現れているのかもしれません。さらに家計調査のソース支出額も広島が大阪を上回り、地域に根付いた濃厚な食文化が数字にも表れています。
 
どちらが優れているというより、地域ごとの個性を楽しめるのがお好み焼き文化の魅力といえるでしょう。
 

出典

経済センサス‐活動調査 令和3年経済センサス‐活動調査 事業所に関する集計
総務省統計局 人口推計(2021年(令和3年)10月1日現在)
総務省家計調査 家計収支編 総世帯 詳細結果表 2023年
 
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など

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