月1で乗る新幹線は「必ずグリーン車」という友人。どれくらい稼げばそんな余裕が生まれるんでしょうか？
本記事では、世帯年収に関する統計データと具体的な金額シミュレーションを手がかりに、「月1回グリーン車」という選択がどのような条件で現実的になりやすいのかを整理します。
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目次
新幹線グリーン車利用者の世帯年収傾向
株式会社JR東海エージェンシー／株式会社JR西日本コミュニケーションズ／株式会社ウェッジが実施した「新幹線ユーザープロファイル（2025）」によると、1ヶ月に1回以上新幹線を利用する人のうち、グリーン車利用者は世帯年収が高い層の割合が相対的に高い傾向があります。
具体的には、グリーン車利用者では世帯年収1000万円超の割合が約4割を占めており、普通車利用者と比べて高所得層が多く含まれています。
ただし、グリーン車利用者のすべてが高所得世帯というわけではありません。年収800万円未満の世帯も一定数含まれており、「高年収でなければ選べない」という行動ではない点も読み取れます。収入との相関はあるものの、それだけで決まる選択ではないといえます。
平均的な世帯年収と比べると
厚生労働省「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」によると、2023（令和5）年の1世帯あたり平均所得金額は536万円、一方で中央値は410万円とされています。平均と中央値の差からも分かるように、多くの世帯にとっての実感値は400万円台前半と考えられます。
この水準と比べると、グリーン車利用者の約4割を占める1000万円超の世帯は、全体の中では明確に上位層に位置します。そのため、「毎回グリーン車を選ぶ」という行動は、統計的には平均的な世帯よりも収入に余裕のある層に多い選択といえるでしょう。
月1回グリーン車に乗ると、家計負担はどの程度か
ここで、東京から新大阪までの新幹線料金を例に、具体的な金額で家計負担を見てみます。
東京から新大阪までの新幹線（通常期・大人1人片道）の料金は、普通車指定席が1万4720円、グリーン車が1万9590円です。差額は4870円となります。仮に、月1回この区間を往復でグリーン車利用した場合、差額は1回あたり9740円です。これを1年間（12回）続けると、年間の追加負担は約11万7000円になります。
前述の年収536万円の平均世帯で考えると、この金額は可処分所得の中で一定の存在感を持つ支出といえます。一方、世帯年収が900万円や1000万円前後になると、同じ11万円台の支出でも、家計全体に占める比重は相対的に軽くなります。この点が、統計上グリーン車利用者に高所得層が多い理由のひとつと考えられます。
収入以外に影響する「考え方」の違い
グリーン車を選ぶ背景には、収入だけでなく、移動時間をどう捉えるかという考え方の違いもあるでしょう。例えば、新幹線での移動を単なる移動手段と考える人もいれば、移動中の快適さや落ち着いた環境を重視する人もいます。
座席の広さや静かさといった要素に価値を感じる場合、追加料金を「余計な出費」ではなく、「快適さのための支出」と捉えることもあります。特に月1回程度であれば、日常の支出を抑えつつ、移動の質を優先するという選択も現実的かもしれません。
どれくらい稼げば余裕が生まれるのか
では、「月1回グリーン車に乗る余裕」は、どれくらいの収入水準から生まれやすいのでしょうか。この点については、どれくらい稼げば余裕が生まれるかは一概には言えません。
先ほど試算した通り、東京－新大阪間を月1回、往復でグリーン車利用した場合、年間の追加負担は11万円台となります。この金額をどう感じるかは、世帯の収入水準だけでなく、住宅費や教育費、貯蓄状況、家族構成などによって大きく異なります。可処分所得に占める割合が小さく感じられる世帯もあれば、家計の中で優先順位を慎重に考える必要がある世帯もあります。
また、同じ収入水準であっても、「移動時間の快適さにどこまで価値を置くか」という考え方によって、選択は分かれます。追加費用を負担に感じず、月1回程度なら納得できる支出と捉える人もいれば、別の使い道を優先する人もいます。
このように、グリーン車を定期的に利用できるかどうかは、収入額そのものよりも、家計全体の余裕や支出の優先順位、価値観とのバランスによって左右される面が大きいといえるでしょう。
まとめ
月1回グリーン車で新幹線を利用する人は、統計的には世帯年収が高めの層に多い傾向があります。
東京－新大阪間でシミュレーションすると、年間の追加負担は約11万7000円となり、平均世帯年収と比べると一定の余裕が必要な支出といえます。
一方で、グリーン車利用は収入だけで決まるものではなく、移動の快適さをどこまで重視するかという価値観も大きく影響しています。どれくらい稼げば余裕が生まれるかは一概には言えませんが、年収と家計の優先順位を踏まえ、自分にとって納得できる使い方かどうかを考えることが重要でしょう。
出典
株式会社JR東海エージェンシー／株式会社JR西日本コミュニケーションズ／株式会社ウェッジ 新幹線ユーザープロファイル調査2025（1ページ）
厚生労働省 2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況 II 各種世帯の所得等の状況（9～10ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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