小5娘の友だち家族が春休みにハワイ旅行を計画していると聞きました。教育費がこれから本格化するのに、旅行で100万円近く使って大丈夫な家庭って年収どれくらい？
しかし、旅行に使える金額は、年収だけで決まりません。本記事ではハワイ旅行の相場感を押さえたうえで、年収の目安と家計を崩さないための見方を整理します。
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目次
ハワイで100万円は高い？ いまの相場感をつかむ
家族旅行でハワイの100万円は、航空券やホテルの条件次第で十分あり得る水準です。航空券とホテルの費用が多くを占め、さらに食事や移動、アクティビティーに加え、円安の影響などが重なると旅行の総額はいっそう膨らみます。
目安として、4泊6日のハワイ旅行では1人あたり25～35万円程度とされることが多く、夫婦2人でも50～70万円程度が一般的ですが、条件によっては80万円近くになるケースもあります。この水準を踏まえると、子どもを含む家族3～4人で旅行する場合、総額が100万円前後になるのは十分自然な水準といえます。
ここで注目したいのは、そのハワイ旅行を「毎年行くのか」「数年に一度のイベントなのか」と位置づけるのかという点です。後者なら、年収が突出して高くなくても、貯蓄やボーナスを活用して100万円規模のハワイ旅行を実現する家庭も少なくありません。
年収いくらなら100万円旅行が現実的？
「家族で100万円の旅行に行ける家庭って年収いくら？」と考えたくなるかもしれませんが、結論は年収だけでは決まりません。
同じ年収であっても、住宅ローンや家賃、車の維持費、習い事や塾代などの固定費の負担が大きい場合は、旅行費に充てられる余裕が小さくなります。一方、固定費が軽く、貯蓄ができている家庭は、年収がそこまで高くなくても旅行を実現しやすくなります。
それでも大まかな年収の目安を出すなら、厚生労働省の「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」調査によると、児童のいる世帯の平均所得は820万5000円とされています。この水準を踏まえると、世帯年収が800万円前後から「100万円規模の旅行を家計に無理のない範囲で計画できる」家庭が増えるイメージです。
また、旅行代100万円が家計に占める割合は、年収が上がるほど相対的に小さくなるので、世帯年収が1000～1200万円程度であれば、教育費の準備と両立しながら実施しやすい場合が多いでしょう。ただし、これはあくまで目安で、固定費や貯蓄状況によって変わります。
年収だけで判断するより、確認したいポイントがあります。旅行費を支払った後も、教育費として確保すべき貯蓄を取り崩さずに維持できるか、あわせて月々の収支が黒字で推移しているかを確認しましょう。この2つを抑えておくと、無理のない範囲かどうか判断しやすくなります。
小5から教育費はどう増える？ 大きな支出があっても安定しやすい家計の作り方
小学5年生は、教育費が増える入り口です。塾や受験準備、教材費などがじわじわ増え、「気づいたら固定費化」しやすい時期でもあります。
日本政策金融公庫の目安では、幼稚園から大学まですべて公立の場合は約822万5000円、すべて私立の場合は約2307万5000円と幅があります。進路によって必要となる費用に差が生じやすいため、早い段階で方針の目安を立てておくと、家計の見通しを立てやすくなります。
旅行をしても不安が残りにくいのは、教育費の貯金とレジャー費を分けている家庭です。分けずに管理すると、旅行後に教育費の確保に不安を感じやすくなります。
目安としては、旅行費として100万円を支出するときに、今後数年以内に必要となる可能性が高い費用（塾代、受験費用、入学準備費用など）に充てる予定の資金を取り崩さずに済むかを確認しましょう。難しければ、行き先や泊数、時期を変えるだけでも満足度を保ちつつ調整できます。
旅行費用は年収よりも家計の余力で判断しよう
ハワイ旅行で100万円は、航空券や宿泊費、食費などが重なると十分起こり得る水準です。
年収の目安としては、児童のいる世帯の平均所得（820万5000円）を踏まえると、世帯年収800万円前後から計画しやすい家庭が増える傾向があります。ただし、固定費や貯蓄状況で余裕は変わります。
旅行後も教育費用の貯蓄を維持できるか、月々の収支が黒字かを確認し、家庭の優先順位に沿って無理のない計画を立てましょう。
出典
厚生労働省 2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況
日本政策金融公庫 教育資金はいくら必要？ かかる目安額をご紹介
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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