インフルエンザで「健康診断」をキャンセルした夫に、後日「キャンセル料5000円」の案内が届きビックリ！ 体調不良だったのに払う必要はありますか？ 請求時の対処法を確認

病院やクリニックを予約していたものの、体調の変化や急な予定で当日にキャンセルせざるを得ないこともあるかもしれません。しかし、来院当日にキャンセルの連絡をした場合、キャンセル料を請求される可能性があります。
 
「病院でキャンセル料なんて聞いたことがない」という人も多いかもしれませんが、実際にキャンセル料を明記している病院もあります。本記事では、医療機関におけるキャンセル料の考え方と、請求された場合にどう対応すべきか解説します。

病院で「キャンセル料」は一般的なのか？

まず押さえておきたいのは、健康保険制度などには、キャンセル料に関する規定はないという点です。
 
保険診療では、診察や検査を実際に行った場合に診療報酬が発生します。そのため、「予約したけれど受診しなかった」こと自体に対して、保険制度上の料金が請求される仕組みはありません。
 
この点から考えると、「病院＝キャンセル料がかかるのが当たり前」というわけではないといえるでしょう。
 

内容によってはキャンセル料が発生するケースも

ただし、キャンセル料として「5000円」、「設定料金の50％」などとホームページ上に公開している医療機関もあります。具体的には、人間ドックや健康診断などにおいて、予約キャンセルに関する独自ルールを設けている医療機関は少なくありません。
 
キャンセル料のルールが設けられている背景としては、検査や診療の予約枠を事前に確保していることや、人員配置・準備が必要になるといった事情があると考えられます。
 

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キャンセル料が請求されにくいケース

病院に行けなくなったからといって、全てのキャンセルに対して、必ず料金が請求されるわけではありません。
 
人間ドックや健康診断でも、当日など直前のキャンセルはキャンセル料が発生するリスクが高いものの、医療機関によっては、所定の日数以上前のキャンセルであれば、キャンセル料は発生しないと定めているケースもあります。
 

キャンセル料は必ず払わなければならない？

キャンセル料の支払い義務が生じるかどうかは、予約時にキャンセル料についての説明があったかどうかが重要な判断材料です。
 
例えば、予約時に以下のような内容が明確に説明されており、それを了承したうえで予約している場合には、キャンセル料の支払い義務が認められる可能性は高くなります。

・キャンセル料が発生すること
・金額
・いつから適用されるか

特に、無断キャンセルの場合は、請求されやすくなります。一方、事前の説明がなく、後から突然キャンセル料を請求された場合には、「必ず支払わなければならない」とは言い切れません。
 

請求されたときの対応ポイント

キャンセル料を請求された場合は、予約時にキャンセル料について説明や記載があったかなどを、ホームページ・予約確認メールを確認しましょう。
 
また、体調不良など、やむを得ない事情がある場合は、その旨を伝えたうえで、どうしても納得できない場合は説明を求めても良いかもしれません。
 

まとめ

医療機関のキャンセル料については、健康保険制度などとしての明確な規定はありませんが、医療機関が独自にキャンセル料を設定しているケースがあります。支払い義務が生じるかどうかは、予約時の説明内容が重要なポイントになります。
 
キャンセルが必要になった場合は、早めに医療機関に連絡し、キャンセル料が請求された際も制度と契約の両面から冷静に確認することが、トラブルを防ぐうえで大切といえるでしょう。
 
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など

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