【実録】沖縄で“地域おこし協力隊”になったら「手取り14万」に…都市ガスが使えず、ガソリン代もかかる―それでも満員電車とは無縁、極上の夕陽に癒やされる「生活費10万」の暮らしが最高な理由
本記事では、手取り14万円でも穏やかな暮らしを手に入れた筆者の実体験をもとに、地域おこし協力隊の現状と地方移住について解説します。
沖縄在住フリーライター
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
地域おこし協力隊になったら手取り14万円に
総務省の発表(令和7年度)によると、地域おこし協力隊として活動している隊員数が初めて8000人を超えたそうです。6年連続で過去最高を更新しており、受け入れている自治体数も右肩上がりとなっています。この制度を活用した地方移住が年々注目されていると言えるのではないでしょうか。
筆者自身も地域おこし協力隊として沖縄に移住し、任期満了後もそのまま定住したひとりです。
移住当初に懸念していたのは、給与が激減するということ。初年度の手取りは14万円だったので、会社員時代に比べると10万円以上も下がる計算になります。不安がなかったと言えば嘘になりますが、最低限の貯金があったので、なんとかなると思っていたのが正直なところです。
家賃0円という安心感が最大のメリット
物価が高いと言われる沖縄で、それでも満足に生活できたのは、家賃が無料だったことや車の貸与があったことが大きいと思います。仕事や住居が確保されているという安心感は、地方移住の最初のハードルを下げてくれました。
実際のところ、これまで自分で支払っていた家賃がなくなったことで、毎月の生活費や投資を合わせても10万円程度に収まっています。そんなこともあり、給与の差額はあまり気にならなくなりました。
また、道端の無人販売では1袋100円の野菜が売られていたり、スーパーや道の駅には地元産食品の直売コーナーがあったりします。
新鮮な食材が安く手に入るだけでなく、新たな発見があることも楽しみのひとつになりました。田舎ならではのおすそ分け文化も健在で、ゴーヤーやパイナップル、シークワーサーをいただくこともあります。
都市ガスが使えない、ガソリン代がかかるなど、田舎暮らしならではの出費はありますが、満足できる生活は工夫次第でいくらでも手に入ると思います。
満員電車のストレスから解放された穏やかな毎日
沖縄に移住してから、会社員時代は当たり前だった満員電車とも無縁になりました。車通勤でしたが、もともと交通量の少ない土地なので渋滞もありません。通勤のストレスがないだけで、穏やかな毎日を過ごせるようになった気がします。
休日もわざわざ人混みに出かけることもなく、自然のなかでリフレッシュできる。少し車を走らせれば海も山も川もあって、海辺から眺める真っ赤な夕陽が最高の贅沢になりました。
まとめ
地域おこし協力隊として沖縄に移住して、手取り14万円になったけれど、そこで待っていたのは穏やかな毎日でした。いちばん大きな要因は、家賃が0円だったことです。着任する自治体によって待遇が異なるので、いくつかの地域を見比べてみるといいかもしれません。
最長3年間という制限はありますが、最低限の収入で穏やかに暮らしたいという人にとって、地域おこし協力隊は選択肢のひとつになるのではないでしょうか。
執筆者 : じん
沖縄在住フリーライター
監修 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

