更新日: 2024.09.16 住宅ローン

「年収500万円」でマイホームを建てたいと言ったら、ママ友たちに笑われました。「年収500万円」では高望みなのでしょうか?

「年収500万円」でマイホームを建てたいと言ったら、ママ友たちに笑われました。「年収500万円」では高望みなのでしょうか?
年齢を重ねていく中で、マイホームを購入したいと考える人は多くいます。住宅を購入する際に気になるのが、毎月の返済額の負担です。年収500万円ではマイホームを建てるのが難しいのではと悩む人もいるでしょう。
 
本記事では、年収500万円の人の割合や住宅ローンを組む際のポイントを紹介するとともに、年収500万円で3000万円の融資を受ける際の返済額をシミュレーションします。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

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年収別の所得者割合

表1では、年収500万円がどのくらいに位置しているかを確認するために、年収別の所得者割合を紹介します。
 
表1

男性 女性
100万円以下 3.4% 14.0%
100万円超200万円以下 6.2% 21.5%
200万円超300万円以下 9.8% 20.0%
300万円超400万円以下 15.5% 17.9%
400万円超500万円以下 17.7% 12.1%
500万円超600万円以下 14.2% 6.4%
600万円超700万円以下 9.5% 3.4%
700万円超800万円以下 7.1% 1.7%
800万円超900万円以下 5.0% 1.0%
900万円超1000万円以下 3.4% 0.6%
1000万円超1500万円以下 6.2% 1.0%
1500万円超2000万円以下 1.3% 0.3%
2000万円超2500万円以下 0.4% 0.1%
2500万円超 0.5% 0.1%

出典:国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」より筆者作成
 
男性における給与所得500万円以下の割合は52.6%であり、年収500万円は決して低い金額ではないことが分かります。
 

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年収500万円でローンを組む際のポイント

ここでは、年収500万円でローンを組む際のポイントを紹介します。
 

返済負担率は25%以内に収める

生活における負担の大きさを把握するために役立つ指標が返済負担率です。返済負担率とは、年収に対して年間の返済額がどのくらいの割合になるかを示す指標で、一般的には25%以内であることが推奨されています。
 
返済額が年収の25%を超えると、生活費やその他の支出に支障が出る可能性が高くなり、無理なく返済を続けるためには25%以内に収めるのが理想的です。
 
例えば、年収500万円の場合、返済負担率25%で計算すると年間の返済額は125万円が目安となります。月々に換算すると約10万円です。月約10万円の範囲で返済額を決めると、余裕を持った生活を維持しながらローンを返済できるでしょう。
 

住宅価格の1~2割ほどの頭金を用意する

住宅ローンを組む際には、頭金を用意しておきましょう。頭金なしでもローンは組めますが、頭金を支払うと毎月の返済額を抑えたり、返済期間を短くしたりできるため、長期的にみて総支払額の減額が可能です。一般的には、住宅購入価格の1~2割程度を頭金として用意するのが目安とされています。
 
例えば、3000万円の住宅を購入する場合、頭金は300万円から600万円ほどが目安です。頭金を支払うとローンの負担が軽くなり、経済的な安定を保ちやすくなるでしょう。
 
頭金を準備する際には、入居後の生活に支障が出ない範囲での金額を検討することが重要です。頭金を多く用意することでローンの返済額は減少しますが、貯蓄が減るため、生活資金とのバランスを考慮しながら計画を立てることが大切です。
 

年収500万円で3000万円の融資を受ける場合

ここでは、以下の条件で住宅ローンを借り入れた場合の毎月の返済額をシミュレーションします。
 

・借入金額:3000万円
・金利タイプ:固定金利
・返済期間:35年
・金利:1.4%

 
この条件で借り入れをする場合、毎月の返済額は9万392円です。また、総返済額は3796万4849円となります。賃貸でも家賃が発生するため、マイホームを建てて毎月10万円以下の返済額と考えると、決して無理な金額ではないと考えられるでしょう。
 

年収500万円でのマイホーム購入は高望みではない

年収500万円でも、マイホーム購入は実現できます。マイホームを購入する際は、頭金や返済負担率を考え、生活への負担が大きくならないよう調節することが大切です。年収や貯蓄額などから生活費のやりくりが厳しくならない範囲で毎月の返済額を決めましょう。
 

出典

国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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