住宅ローンを老後まで残しておく大変！　長期住宅ローンの見直しのポイントとは？

執筆者 : 藤井亜也

配信日: 2019.09.16 更新日: 2020.07.03

この記事は約 4 分で読めます。

ひと昔前、女性の結婚適齢期は24～25歳などと言われていましたが、現在の平均初婚年齢は約30歳。結婚後、お子さまが生まれ、家族が増えたことで家を購入するという方も多く、それに合わせて家を購入する年齢層も高くなってきました。

30歳ぴったりで35年ローンを申し込むと、65歳が完済年齢となります。定年が65歳でしたら、ちょうど退職時にはローンが終わります。しかし、実際には30代後半から40代で家を購入する方が多く、完済年齢が定年を過ぎてしまうケースの方が多いのです。

執筆者：藤井亜也（ふじいあや）

株式会社COCO PLAN （ココプラン）　代表取締役社長

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教育カウンセラー、派遣コーディネーター、秘書等、様々な職種を経験した後、マネーセンスを磨きたいと思い、ファイナンシャルプランナーの資格を取得。
「お金の不安を解決するサポートがしたい」、「夢の実現を応援したい」という想いからCOCO PLANを設立。
独立系FPとして個別相談、マネーセミナー、執筆業など幅広く活動中。

＜保有資格＞
2級ファイナンシャル・プランニング技能士、ファイナンシャルプランナー（AFP）、住宅ローンアドバイザー、プライベートバンカー、相続診断士、日本心理学会認定心理士、生理人類学士、秘書技能検定、日商簿記検定、（産業カウンセラー、心理相談員）

＜著書＞
「今からはじめる理想のセカンドライフを叶えるお金の作り方 (女性FPが作ったやさしい教科書)」※2019年1月15日発売予定

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※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の２種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。

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1 完済年齢をきちんと考えておこう
2 実際に定年後の支払いをしている方は？
3 計画的な見直し

完済年齢をきちんと考えておこう

購入時にローンの完済年齢は簡単な計算なので、ご自身でも分かります。

購入時の年齢＋ローンの借入期間＝完済年齢

35歳の方でしたら、35年ローンだと70歳、40歳の方でしたら75歳です。完済年齢が定年後の場合、「退職後も支払えるかな？」という不安はよぎります。

ところが、購入時は「とにかく家を購入したい！」という思いの方が上回ってしまうものです。いくつも物件を探し、資料を集めたり内覧したりと、購入にいたるまでのプロセスはとても大変です。ようやく気に入った家が見つかり、購入できるのであれば、今すぐ買いたい！となるのは当然のことでしょう。

販売側も、銀行の融資が受けられるローンを勧めてきます。ローンの審査が通ると、ホッとひと安心。完済年齢のことは、すっかり忘れてしまうのです。

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※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。

実際に定年後の支払いをしている方は？

先日、リタイアメントプラン（定年退職後の家計の見直し）にいらしたお客さまYさん（67歳：男性）は、65歳で長年お勤めだった会社を退職し、契約社員として同じ職場で働かれている方でした。現役時代の約3分の1のお給料と年金で生活されています。

ご相談の中では、住宅ローンの支払いが70歳まであることに負担を感じられているとのことでした。特に年2回のボーナス払いは金額も大きく、現在の収入だけでは不足してしまい、預貯金から支払っています。

Yさんの場合、契約社員として働き収入もあるため、ご相談者の中では良い方なのですが、退職後、年金や預貯金だけで生活されている方にとって、この住宅ローンの支払いはかなり大きな負担となります。

「退職前に対策が取れていたら……」ご相談に来られた方からは、そんなお声が上がってくるのです。

計画的な見直し

学資ローン、車のローンなどは期間が短いのですが、家のローンは長期ローンとなります。一度借りてしまうと、あまり見直す機会がないものです。しかし、何もしないままにしておくと、退職後も支払いが続いて家計を圧迫することになります。

Step1：完済年齢の確認
まずは完済年齢を確認することから始めます。住宅ローンには返済予定表がありますので、何年が完済日なのかを確認し、そのときの借入者の年齢をチェックします。

Step2：退職後の残金額の確認
退職後の支払金額はいくらなのか、「総額」を算出します。借入返済表には月ごとに残金額も記載されていますので、退職時の箇所にマーカーを引いてみても良いでしょう。

Step3：残金額の支払い対策
例えば、残金額は約200万円、預貯金が200万円以上あれば支払いができるな、など残金額に対する支払いが可能かどうかを確認します。預貯金や保険の満期金などで支払われる方も多いです。

残金額が預貯金などで足りない場合、退職金から支払うのか、これから貯めていくのかなど、支払い対策をたてていきます。これが事前にできているだけでも、セカンドライフの負担は大きく変わってくるのです。

まずはご自身、ご家族が気づくことが重要です。ご自宅にある資料だけでもセルフチェックできますので、確認してみてください。

執筆者：藤井亜也
株式会社COCO PLAN （ココプラン）　代表取締役社長