更新日: 2022.09.12 老後

高級老人ホームに入っている人って、現役時代の年収はどのくらいあったの?

高級老人ホームに入っている人って、現役時代の年収はどのくらいあったの?
まるで高級マンションやホテルのように設備やサービスが充実した高級老人ホームでの老後生活に、憧れる人は多いでしょう。「費用はいくら必要?」「年収いくらくらいの人が入居しているの?」といった疑問を抱く人もいるのではないでしょうか。
 
そこで本記事では、高級老人ホームの特徴やおおよその費用感を紹介するとともに、利用料金から入居者の現役時代の年収を試算します。ぜひ参考にして、高級老人ホームについて具体的にイメージしてみてください。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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高級老人ホームの特徴

 
高級老人ホームが高級な理由は、設備やサービス、立地などの条件が、一般的な老人ホームと比べて高い水準にある点です。
 
例えば、カラオケやフィットネスルーム、シアタールーム、プールなどの多彩な共用設備がある施設が多く、カルチャースクールなどのイベントが開催されるなど、充実した生活を送れるよう配慮されています。
 
食事に関しても、栄養面や食べやすさに配慮されているのはもちろん、有名レストランの監修が入っていたり、高級店の出張サービスを受けられたりと、バリエーション豊富に楽しめる施設が多いようです。
 
医療介護体制が一般的な老人ホームよりも強化されていることが多い点も、高級老人ホームの魅力です。施設によってはホーム内にクリニックが併設されているなど、常時手厚い医療・介護を受けられます。
 
また、立地の良さも高級老人ホームの付加価値のひとつです。交通アクセスやショッピングなどの利便性が高い都市部や、環境の良いリゾート地などに立地する施設が多く、希望する老後の過ごし方に合わせて快適な施設を選べます。
 

高級老人ホームの入居にかかる費用の種類と金額

 
高級老人ホームの入居にかかる主な費用には、次のようなものがあります。
 

●入居一時金
●前払い賃料または月額賃料
●管理費
●食費
●上乗せ介護費

 
入居一時金、前払い賃料は、施設の利用料金を入居時に一括で前払いするものです。多くの施設では前払い方式の代わりに、毎月家賃を支払う月額賃料方式も選択できるところも多くあります。このほか入居後には、管理費や食費、上乗せ介護費などの実費が毎月必要です。
 
以下は、1人利用、1部屋50平方メートル程度で前払い方式の場合の費用概算です。
 

●入居時費用(入居一時金、賃料など):3000万~1億5000万円程度
●月額費用(管理費、食費など):30~70万円程度

 
上記はあくまで、おおよその金額であり「高級老人ホーム」と一口にいっても、施設によって料金設定は大きく違います。また同じ施設であっても、入居する部屋のタイプや入居を開始する年齢などによって料金設定には開きがあるのが一般的です。
 

高級老人ホーム入居者の現役世代の年収は推定いくらくらい?

 
現役時代の年収が低いだけで、高級老人ホームへの入居を断られるケースは少ないかもしれません。しかし、入居時の高額な費用を負担するには、現役時代にある程度の高収入が必要となるのは明らかです。
 
例として、入居時の費用が5000万円、月額費用が40万円の高級老人ホームで20年間生活するには、現役時代の手取り年収がいくら必要かを試算してみましょう。
 
上記の条件を満たすのに必要なトータルの費用は、「入居時の費用5000万円+月額費用40万円×12ヶ月×20年=1億4600万円」です。手取り年収の2割を貯金しながら40年間勤め上げた場合、1億4600万円を貯蓄するには、平均手取り年収が1800万円以上必要な計算です。
 
また、入居時費用が3000万円、月額費用が30万円の施設でも、トータル費用は1億円余り必要となり、年収の2割の貯蓄でまかなうには1300万円近い年収が必要です。
 
上記の計算は、税金や退職金などを含めない、給与だけの単純計算ですが、日本の平均年収が400万円台であることを考えると、一般的な会社員では達成が困難な数字であるといえます。
 
実際には、仕事の報酬のほかに資産運用などで得る収入や老後の年金収入があることを考慮しても、高級老人ホームの入居者は現役時代に非常に高い収入を得ていた人たちであることは間違いないでしょう。
      

年収だけでなく貯蓄や資産運用で資金を作れば、高級老人ホームの入居は可能に

 
高級老人ホームに入居して長い年数生活するには、1億円を超える費用が必要となるのが一般的です。入居者が貯蓄でその費用をまかなっていると考えた場合、現役時代の年収は1000万円を大きく超えていたケースが多いと推定できます。
 
しかし、現役時代の年収が高級老人ホームの入居要件となっているわけではありません。計画的な貯蓄や資産運用などで資金を作れば、年収にかかわらず入居できる可能性があります。
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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