定年後は孫の世話をすることになりそうですが、お金はどれくらい準備したら良いでしょうか？

配信日: 2025.04.19 更新日: 2025.10.21

この記事は約 4 分で読めます。

定年後は孫の世話をすることになりそうですが、お金はどれくらい準備したら良いでしょうか？

定年後、孫のお世話を楽しみにしている人も多くいることでしょう。かわいい孫のためにお金を使う機会が増えるかもしれません。しかし、孫にかかる費用と自分たちの生活費を上手にやりくりできるのか、不安に感じる方もいるでしょう。

本記事では、孫にかかる費用をケース別に紹介し、資金を用意するコツについても解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 ケース別に見る孫にかかる費用
2 孫にかける費用が自分たちを苦しめることも
3 孫にかける費用を用意するコツ
4 生活費を圧迫しない程度の予算を決めておこう

ケース別に見る孫にかかる費用

孫にかかる費用は、2つのケースに分けられます。プレゼントやお小遣いなどを渡すケースか、教育費を支払うケースです。2つのケースによって予算が異なるため、当てはまるケースを参考にしてみてください。

定期的にプレゼントやお小遣いなどを渡す場合

ソニー生命保険株式会社が実施した「シニアの生活意識調査2024」によると、プレゼントやお小遣いを渡したり、入学祝いなど孫のために使ったりした平均額は、1年間で10万4717円でした。金額別に見ると、5万円～10万円が全体の27.5％を占めており、次いで10万円～20万円が17.4％でした。

0歳～成人する18歳までにかかる費用を、調査の平均額を基に算出すると、総額は約189万円になります。ただし、お祝い金の有無やプレゼントの金額によって費用は変動します。

教育費をまかなう場合

文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によれば、各学校種の学習費総額は図表.1のとおりです。

図表.1

	平均予算額（1年間）
公立幼稚園	18万4646円
私立幼稚園	34万7338円
公立小学校	33万6265円
私立小学校	182万8112円
公立中学校	54万2475円
私立中学校	156万359円
公立高等学校（全日制）	59万7752円
私立高等学校（全日制）	103万283円

文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」より筆者作成

公立か私立どちらの学校に通うかで教育費は異なります。特に、小学校からはかかる費用に大きな差が生じるため、私立に通う予定の場合は年間約100万円以上の予算を組んでおく必要があるといえるでしょう。

60歳男性です。40年近く勤めた会社を3月末で定年退職しました。「退職金800万円」は少ないと思うのですが、これくらいが一般的なのでしょうか？

長く勤続した自分への対価として捉えれば、支給される退職金の金額は誰しも気になるものです。退職金額はどの程度が一般的なのか、本記事では退職金に関する官公庁のデータから見ていくとともに、老後の貯蓄の目安についても解説します。

更新日:2025.10.21

孫にかける費用が自分たちを苦しめることも

孫にかかる費用は、時として自分たちの生活を苦しめることもあります。そのため、まずは自分たちの定年後の生活費を算出してください。生活費の予算を把握した上で、足りない分を定年までに捻出する方法を考えましょう。

定年後にかかる生活費の目安

総務省の「家計調査報告家計収支編 2024年（令和6年）平均結果の概要」によると、65歳以上の無職夫婦世帯にかかる1ヶ月の平均支出額は25万6521円です。

一方で可処分所得、いわゆる手取り額は22万2462円なので、支出が3万4058円上回っています。人によって年金の受給額は異なるため、孫にかける費用の捻出が難しい場合もあるでしょう。

孫にかける費用を用意するコツ

孫のために、出し惜しみしないでお金をかけたいと考える方もいるはずです。しかし、自分たちの生活を考えると、意外と使えるお金がないことに気づく方もいるかもしれません。本項目では、孫のために費用を用意する2つの方法を紹介します。

生活費に余裕を持たせた予算設定

継続的な支援を行うためには、自分たちの生活費に余裕を持たせた上で孫にかける費用を決めると良いでしょう。定年後はお金に余裕がなくなる方もいるため、何も決めずに使ってしまうと、生活が破綻してしまう可能性があります。

そのため、まずは自分たちの生活費を少し多めに確保し、残りの金額から孫にかける費用を決めることで、孫の成長に合わせた金銭的なサポートができます。

投資で資金を増やす

孫にかかる費用を決めておく方法以外にも、不足分を投資で増やすことも1つの方法です。しかし、さまざまな投資方法があるため、どれを選べば良いのか分からない方もいるはずです。

例えば、運用益が非課税のNISAやiDeCoなら、通常の投資よりも負担なく運用できます。投資なのでもちろんリスクはありますが、孫にかかる費用や自分たちの生活費に余裕を持たせるために資金源を増やすことは重要です。

生活費を圧迫しない程度の予算を決めておこう

孫の教育費を負担しない場合でも、0歳～成人するまでに平均で約189万円が必要なので、定年後では家計が苦しくなるほどの出費になってしまう可能性もあります。

そのため、まずは定年後の収支を把握し、孫にかけられる費用をあらかじめ決めておくと安心です。孫の成長を継続的に支援したいのであれば、自分たちの生活費を確保した後で、孫にかけられる資金を確保することをおすすめします。