40代独身ですが、このまま住まいを「賃貸」にするか「購入」するかで悩んでいます。90歳まで生きるとすると、どちらが「お得」でしょうか？
しかし、状況によっては賃貸の方が適している場合もあるので、それぞれのメリットとデメリットを理解して決めることが大切です。今回は、持ち家のメリットやデメリット、決めるときのポイントなどについてご紹介します。
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おすすめポイント
・自毛になじむ自然な仕上がり
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持ち家がある人はどれくらい？
総務省が令和6年に公表した「令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果」によると、アンケートに回答した5566万5000件のうち、持ち家は 3387万6000件でした。
割合にして、60.9％の住宅が持ち家ということになります。本調査の結果を見ると、多くの人は持ち家を購入していることが分かるでしょう。一方で、住宅・土地統計調査は5年ごとに行われており、過去5回の数値を見ると、持ち家の割合は以下のようになります。
・令和5年：60.9％
・平成30年（令和元年）：61.2％
・平成25年：61.7％
・平成20年：61.1％
・平成15年：61.2％
平成15年から平成25年にかけては上昇していますが、その後徐々に持ち家の割合が減少し、令和5年には61％を下回っています。過去の記録を鑑みると、持ち家を選択する人は徐々にではありますが減っている可能性もあると考えられます。
賃貸と持ち家はどちらがお得？
賃貸と持ち家では、かかる費用が異なります。まず、賃貸は利用している限り家賃が発生し続けます。
同調査によると、借家の平均家賃は月5万9656円でした。もし1年間払うと「5万9656円×12ヶ月」で71万5872円、仮に30年間住み続けると「71万5872×30年」で2147万6160円の支出になります。
更新料や定期的に引っ越すなら、引っ越し費用も必要です。一方で、家賃は大家側が値上げしない限り一定で、ローンの利息のように増えることはありません。
対して持ち家は、一度支払えば、借家のように定期的に家賃を支払う必要はありません。ただし、住宅ローンを組んで購入すると、住宅ローンの支払いが生じます。住宅ローンには利息も発生するため、持ち家を一括で購入したときより支払総額は多くなるでしょう。また、固定資産税の支払いも必要です。
判断がつかないときは、おおよその生涯コストを比較することも選択肢の1つです。例えば、40歳から90歳まで住むとして、新築マンションを住宅ローンで購入したときと賃貸で購入したときの金額の差を計算してみましょう。例えば、以下のような条件を想定します。
・東京都立川市の新築マンション（1LDK）
・住宅ローンでの借り入れは4000万円
・全期間固定金利で35年ローン
・金利は2.77％
・ボーナス払いなし
・賃貸の家賃は13万4000円
この場合、住宅ローンを35年間返済すると、返済総額の試算は6251万7420円です。一方、家賃として13万4000円を50年間支払ったとすると、総額は8040万円になります。
この試算を参考にすると、家賃と住宅ローンのみで比較した場合は持ち家の方がお得といえるでしょう。ただし、持ち家の場合は固定資産税や修繕費なども必要になるため、上記の金額ほどお得になるとは限りません。
おすすめポイント
・自毛になじむ自然な仕上がり
・気になる部分だけのピンポイント対応OK
・初めてでも安心のカウンセリング体制
賃貸か購入かを決めるポイント
賃貸の場合、住宅ローンがないため引っ越しをしやすい点がメリットの1つです。転勤が多い人や、さまざまな土地で過ごしてみたい人などには賃貸が向いているでしょう。
一方で、賃貸では好みの間取りをすぐに見つけられない可能性があります。また、大がかりなリフォームやDIYなどはできないケースもあり、自分好みにカスタマイズしにくい点がデメリットです。
持ち家の場合、自分好みの部屋や間取りで家を建てられる点がメリットでしょう。また、使わなくなったときは貸し出して賃貸収入を得られる可能性もあります。
しかし、一度持ち家を購入するとすぐには引っ越せない点がデメリットです。転勤が多い人の場合、持ち家があると家の管理をしつつ転勤先で過ごす場所も見つけなければならなくなり、手間が増えてしまいます。
50年間同じ場所に住むなら購入した方がお得になる可能性がある
賃貸では住んでいる限り家賃を支払い続ける必要がありますが、家を購入すると住宅ローンの支払いが終われば水道光熱費や管理費など最低限必要なもののみにおさえられます。特に、50年など長期にわたって住む予定であれば、購入した方が全体の費用は安くなるでしょう。
しかし、転勤することが多い人であれば、家を購入しても管理をしながら別の場所に住むという形になるため、あまり持ち家のメリットを生かしきれない可能性もあります。賃貸と持ち家の金銭面やほかの面でのメリット、デメリットも考慮したうえで、自分に合った方を選ぶことをおすすめします。
出典
総務省 令和5年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計（確報集計）結果
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
