「世帯年収800万円」なのに「貯金ゼロ」！40代でも間に合う「老後2000万円問題」への対処法とは？

配信日: 2025.07.18 更新日: 2025.10.21

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「世帯年収800万円」なのに「貯金ゼロ」！40代でも間に合う「老後2000万円問題」への対処法とは？

老後20～30年を過ごすうえで、「老後2000万円問題」が一時期話題となりました。40代にもなると、老後を安心して迎えるための貯蓄を考える方もいるでしょう。しかし、2000万円もの大金を貯蓄ができるかどうか不安に思う方もいるのではないでしょうか。

そこで、本記事では40代で「貯金ゼロ」でも間に合う「老後2000万円問題」への対処法を解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 「年収750～1000万円未満」の世帯の38％は「貯金ゼロ」の可能性
2 40代でも間に合う「老後2000万円問題」への対処法
3 40歳から「NISA」や「iDeCo」を始めるとどのくらいの資産を形成できる？
4 まとめ

「年収750～1000万円未満」の世帯の38％は「貯金ゼロ」の可能性

金融広報中央委員会「知るぽると」が発表した「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」から、年収800万円の方がどのくらい貯金しているか見てみましょう。

資料によると「年収750～1000万円未満」の方で「口座は保有しているが、現在、残高はない」と答えた方が32.4パーセント「口座を保有していない」と答えた方が5.6パーセントでした。つまり「年収750～1000万円未満」のうち、38パーセントの方が、「貯金ゼロ」と考えられます。

定年後は働かず、900万円の「貯金」と500万円の「退職金」で夫婦二人で生活していこうと思っています。これって大丈夫でしょうか？

定年後の暮らしを、長年の貯金や退職金をもとに安心して過ごしたいと考える方は多くいるでしょう。仮に、900万円の貯金と500万円の退職金があれば、1400万円というまとまった資金になります。夫婦2人でこの金額を基盤に暮らしていけるかどうかは、多くの家庭にとって現実的な関心事かもしれません。そこで本記事では、公的な調査データやシミュレーションを参考にしながら、老後資金に対する注意点を解説します。

更新日:2025.10.21

40代でも間に合う「老後2000万円問題」への対処法

「老後2000万円問題」は経済状況や物価水準によって変化していることをご存じでしょうか。

総務省統計局が発表した「家計調査報告（家計収支編）2024年（令和6年）平均結果の概要」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）の家計収支は可処分所得 22万2462円に対し消費支出 25万6521円で、毎月3万4059円不足する計算となります。

老後30年間では、3万4059円×12ヶ月×30年＝1226万1240円が不足する計算となるため、2024年時点の水準では「老後1200万円問題」になっている可能性があるようです。

老後に必要なお金は、経済状況や物価水準、ライフスタイルなどによって異なるため、貯蓄はあればあるだけうれしいものです。40代からでも「老後2000万円問題」に対処するために、「NISA」や「iDeCo」といった非課税制度の利用を検討するのも方法の一つです。

40歳から「NISA」や「iDeCo」を始めるとどのくらいの資産を形成できる？

実際に、40歳から「NISA」や「iDeCo」を始めた場合、65歳までにどのくらいの資産が形成できるのでしょうか。

iDeCo公式サイトのシミュレーションによると、40歳から65歳まで「iDeCo」を月額2万3000円積み立てた場合、税額軽減額は207万円、積立総額は690万円です。また、金融庁のNISAつみたてシミュレーターによると、月額3万円、年利3パーセントで25年間積み立てた場合、元本900万円＋運用収益438万円＝1338万円の資産を形成できる可能性があります。

「iDeCo」と「NISA」を組み合わせて運用すると、690万円＋1338万円＝2028万円の資産が形成できる可能性があるため、40歳からでも「老後2000万円問題」に対処できるかもしれません。

まとめ

老後を安心して迎えるためには「老後2000万円問題」への対策を積極的に行うといいでしょう。しかし、40代で年収800万円の方でも、貯金ゼロ世帯もいるようです。

40代からでも資産形成をはじめるためには「NISA」や「iDeCo」が有効です。今からでも遅くはありません。老後の生活に困らないよう「NISA」や「iDeCo」の利用をしてみてはいかがでしょうか。