もうすぐ70歳になる母の「洋服代」が月1万円です。70歳前後の平均と比べると“贅沢”になるのでしょうか？
今回は、世帯の平均額と比べながら、月1万円という水準をどう捉えるかを見ていきます。
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70歳前後の「洋服代」の平均は月額いくら？
まずは、70歳前後の人々が、実際にどのくらい洋服や履物にお金を使っているのか、公的なデータから見ていきましょう。
総務省「家計調査」2024年平均によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯で「被服及び履物」にかける金額は月5590円です。可処分所得（税や社会保険料を引いた後に自由に使えるお金）は月22万2462円なので、割合にすると約2.5％です。
一方、65歳以上の単身無職世帯では「被服及び履物」は月3385円で、可処分所得12万1469円の約2.8％にあたります。
全体の支出の中でも、被服費は2〜3％台と比較的小さい割合です。夫婦世帯の消費支出は月25万6521円、単身は14万9286円で、被服費の構成比はさらに小さくなっています。生活費全体の中でどの程度の重さなのかを知っておくと安心でしょう。
「月1万円」を平均と比べてみる
では、この平均データをもとに、どの程度の水準になるのかを具体的に見ていきます。
洋服代が月1万円だとすると、単身世帯の場合は可処分所得12万1469円に対して約8.2％です。夫婦世帯で1万円なら可処分所得22万2462円に対して約4.5％です。平均では単身が約2.8％、夫婦が約2.5％なので、単身世帯だと平均の3倍近く、夫婦世帯でもやや高めになります。
同じ1万円でも、収入に占める割合がどのくらいかで家計への影響は変わります。消費支出ベースで考えると、夫婦世帯で約3.9％、単身で約6.7％となり、やはり平均より重めの出費となるでしょう。
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洋服代がふくらむ理由と、整えるための工夫
高齢になると仕事着が不要になり、全体的には洋服代は減る傾向があります。それでも1万円前後になるケースは少なくありません。また、年齢による体形の変化に対応したり、着心地のよを重視して新しい服を選んだりすることも、大切な買い替えの理由になるでしょう。
工夫するなら、収入に対する割合を基準に設定するとよいでしょう。単身なら3〜5％、夫婦なら2〜4％を目安に考えるとバランスを保ちやすいです。
これは年齢を問いませんが、下着や靴下はまとめ買いで単価を下げる、季節の終わりにセールを利用するなど、小さな工夫でも全体を抑える効果があるでしょう。
大切なのは金額よりも家計全体とのバランス
全国平均では、65歳以上の被服費は夫婦で月5590円、単身で月3385円です。収入に対する割合は2〜3％台が目安です。毎月1万円は単身では平均を上回り、夫婦世帯でもやや高めの水準といえるでしょう。
大切なのは「金額」ではなく「収入の何割か」で見て、生活全体の中で無理がないかを確認することです。比率を意識しながら、必要に応じて調整するとよいでしょう。
出典
総務省統計局 「家計調査報告〔家計収支編〕2024年（令和6年）平均結果の概要」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
