定年目前で貯蓄は1000万円です。「2000万円」には届かなさそうなのですが、夫婦2人で老後生活していけるでしょうか…
この記事では、夫婦2人の老後に必要とされる生活費の目安や、公的年金でまかなえる金額、1000万円の貯蓄でどれくらい暮らせるかを試算し、万一不足が見込まれる場合の対策を紹介します。漠然と不安を抱える前に、できることがきっと見つかるはずです。
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目次
おすすめポイント
・自毛になじむ自然な仕上がり
・気になる部分だけのピンポイント対応OK
・初めてでも安心のカウンセリング体制
夫婦2人の老後生活費はいくら必要？ 平均データから把握
老後にどれくらいの生活費が必要かを確認しておきましょう。総務省統計局の「家計調査報告［家計収支編］2024年（令和6年）平均結果の概要」によると、65歳以上の高齢夫婦のみの無職世帯における1ヶ月の消費支出は25万6521円、年間に換算すると307万8252円です。
一方、実収入は25万2818円、可処分所得は22万2462円です。毎月約3万4000円の赤字が生じて、貯蓄を切り崩すなどして生活しなければならない計算です。
ただし、この中には「交際費」「趣味・娯楽費」なども含まれているため、生活スタイルによって大きく差が出ます。反対に、住宅ローンを完済していたり、車を手放したりすれば、月々の支出は抑えられます。
公的年金はいくらもらえる？ モデルケースでシミュレーション
次に、老後のおもな収入となる公的年金について確認してみましょう。
日本年金機構によれば、令和7年度の厚生年金額のモデルケース（賞与含む平均標準月額報酬45万5000円で40年間就業した場合に受け取る老齢厚生年金と、2人分の満額の老齢基礎年金の給付水準）は、年額279万3408円（月額23万2784円）です。なお、老齢基礎年金の満額は年額83万1700円です。
年金額に余裕があるように見えますが、夫婦で加入する健康保険料や住民税などが控除されるため、仮に夫婦2人で月あたり約25万7000円の支出があるとすれば、年金だけではやや不足気味だと考えられます。大きなギャップがあるわけではありませんが、月に数万円の赤字になる可能性が高いため、生活費を抑える工夫が必要です。
おすすめポイント
・自毛になじむ自然な仕上がり
・気になる部分だけのピンポイント対応OK
・初めてでも安心のカウンセリング体制
貯蓄1000万円で何年暮らせる？ 年金と貯蓄の生活設計
年金収入だけで不足する場合、貯蓄をどう使うかがポイントになります。
前述の平均的な家計収支における不足分は月3万4000円ほど、年間で約40万8000円となります。これを貯蓄から補うとすると、1000万円で約24.5年分をカバーできる計算です。仮に生活費をさらに抑えることができれば、もっと期間を延ばすことができます。
一方、医療費や介護費用などの予期せぬ支出もあるため、1000万円ではやや心もとないと感じる方もいるでしょう。
不足が見込まれるなら？ 老後資金を補う3つの備え方
もし「今の生活ペースではお金が足りないのでは」と感じたら、次のような備えを検討しましょう。
（1）支出を抑える
まずは固定費を見直しましょう。通信費や生命保険料、動画配信サイトなどのサブスクリプションサービスを見直すだけでも月1～2万円程度削減できるケースは多くあります。
（2）収入を増やす
最近はシニア向けの就業機会も増えており、月5万円～10万円ほどの収入を得ている方も少なくありません。また、公的年金を繰り下げて受給すると、1ヶ月繰り下げるごとに年金額が0.7％増えます。最大84％増える仕組みを活用するのも有効です。
（3）資産を活かす
退職金を取り崩さずに運用したり、持ち家がある場合はリバースモーゲージを活用したりすることなども選択肢に入ります。必要に応じて金融機関やファイナンシャルプランナーへ相談するのもよいでしょう。
2000万円問題に惑わされない自分たちの暮らしを軸に
老後に2000万円が必要であることは、あくまで試算の一例にすぎません。大切なことは「自分たちがどんな暮らしをしたいのか」と、そのために必要な支出を把握し、収入や資産と照らし合わせて現実的な生活設計を立てることです。
貯蓄が1000万円しかないからといって不安になるのではなく、支出と収入を見直し、必要な工夫を重ねていけば、安心して老後を過ごすことも十分に可能です。
出典
総務省統計局 家計調査報告［家計収支編］2024年（令和6年）平均結果の概要 II 総世帯及び単身世帯の家計収支 ＜参考4＞ 65歳以上の無職世帯の家計収支（二人以上の世帯・単身世帯） 図1 65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）の家計収支 －2024年－（18ページ）
日本年金機構 令和7年4月分からの年金額等について
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
