定年退職後、妻のパート代「10万円」と「15万円」の年金で毎月暮らしていましたが、妻が入院。貯金は400万円ありますが、生活していけるのでしょうか？
特に、年金がおもな収入源となる場合、生活設計を見直す必要があるといえます。入院などの予期せぬ出来事が発生した場合、その影響は現役時代よりも深刻になる可能性があるためです。
本記事では、定年退職後に妻のパート収入と自身の年金で生活していたものの、妻の入院によって状況が一変したケースを取り上げ、今後の生活をどのように維持していくべきかをまとめました。
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おすすめポイント
・自毛になじむ自然な仕上がり
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年金15万円と貯蓄400万円で生活していけるのか
生活できるかどうかを検証するためには、まず、現在の家計の状況を把握する必要があります。収入と支出を洗い出し、お金がどのように流れているかを確認することから始めましょう。
今回のケースでは、妻の入院によりパート収入がなくなったため、収入の柱は年金の15万円のみとなります。
続いて、毎月の支出を項目別（住居費や水道光熱費を始めとする固定費と、食費や日用品費などの変動費）に分け、リストアップしましょう。家計簿をつけている場合は、過去数ヶ月分を見直すと、より正確な支出状況を把握できます。
総務省統計局の「家計調査報告［家計収支編］2024年（令和6年）平均結果の概要」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯における消費支出は、月額平均で25万6521円でした。
今回のケースでは妻が入院したことで、支出は夫1人分の生活費と妻の入院費になると考えられます。
同資料によれば、65歳以上の単身無職世帯における消費支出の平均は月14万9286円です。これは、15万円の年金収入とほぼ同じくらいの額であり、もし夫1人分の支出が同程度である場合、生活費分しか賄えないことになります。妻の入院費を出すためには、400万円の貯蓄を取り崩す必要があるといえそうです。
入院費用の平均はどれくらい？
妻が入院したことによって、精神的な負担だけでなく、経済的にも影響があると考えられます。まずは、入院にかかる費用を把握しましょう。
入院費は、一般的に治療費、食事代、差額ベッド代などを合計したものです。入院日数や治療が長引いたり、先進医療を受けたりすると、費用がより高額になることもあるでしょう。
公益財団法人生命保険文化センターが実施した「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、入院時の自己負担費用の平均金額は19万8000円でした。
最も多かったのは10～20万円未満（33.7％）、次いで5～10万円未満（26.5％）、20～30万円未満（11.5％）、30～50万円未満（10.1％）と続きます。また、1日あたりの自己負担額の平均は2万700円となっていました。
このように、入院費の負担は軽いものではないといえます。また、入院によって働けなくなることで収入が減少することも加味すると、その影響はかなりのものだといえるでしょう。
おすすめポイント
・自毛になじむ自然な仕上がり
・気になる部分だけのピンポイント対応OK
・初めてでも安心のカウンセリング体制
貯金400万円の役割と今後の生活設計
貯金400万円は、今後の生活を支えるための貴重な資金です。この資金をどのように活用していくか、慎重に計画を立てる必要があります。
妻の入院費や当面の生活費の不足分を補うために、貯金を取り崩すことは避けられないかもしれません。しかし、安易に取り崩してしまう前に家計の見直しを徹底し、支出の削減に努めましょう
自身の健康状態に問題がなければ、働いて収入を増やすという選択肢も視野に入れましょう。短時間のアルバイトやパートで月に数万円の収入があれば、家計の助けとなり得ます。
高齢者向けの求人サイトや、ハローワークの｢生涯現役支援窓口｣などを活用し、無理のない範囲で働ける仕事を探してみましょう。経験やスキルを生かせる仕事が見つかるかもしれません。
公的年金の収入だけでは、支出分を賄えない可能性がある
入院などの突発的な出来事により、定年退職後の生活設計は収入、支出の両面で見直しを迫られる可能性があります。
貯金を有効活用し、できる限り取り崩さないようにするには、家計の状況を把握し、支出の見直しを徹底することのほか、可能な範囲で働くなど、収入を増やすことも検討しましょう。
なるべく早い段階から資金の計画を立てて、定年退職後の生活に備えておくと安心度が高まるといえます。
出典
総務省統計局 家計調査報告［家計収支編］2024年（令和6年）平均結果の概要 II 総世帯及び単身世帯の家計収支 ＜参考4＞ 65歳以上の無職世帯の家計収支（二人以上の世帯・単身世帯） 表2 65歳以上の夫婦のみの無職世帯（夫婦高齢者無職世帯）及び65歳以上の単身無職世帯（高齢単身無職世帯）の家計収支 －2024年－（19ページ）
公益財団法人生命保険文化センター 2022（令和4）年度 生活保障に関する調査 第II章 医療保障2．過去5年間の入院経験 （3）直近の入院時の自己負担費用（58、59ページ）
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
