【定年後の生活費】「90歳まで生きる」と仮定すると、資金が足りない結果になりました。実際にどこまで長生きを想定して計画を立てるべきなのでしょうか？
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平均寿命と健康寿命の差を知ると、必要なお金の性質が見える
内閣府の高齢社会白書では、健康寿命は令和4年時点で男性72.57年、女性75.45年と示されています。平均寿命はこれより長く、健康寿命と平均寿命の間には「日常生活に制限が出やすい期間」が生まれ得ます。
ここで必要になるのは、旅行や趣味の費用より、医療費、介護費、住まいの改修費、移動手段の確保などの「生活を守る支出」です。長生きの想定を上げるほど、この守りの費用の重要性が増えます。
何歳まで想定するかは「長生きリスクをどう吸収するか」で決める
年齢を一つに決めるより、たとえば85歳、90歳、95歳のように複数で試算し、どこで赤字が出るかを見ると判断しやすいです。
赤字が出るなら、対策は大きく三つです。支出を下げる、収入を増やす、資産の取り崩しを遅らせるです。収入を増やすのは難しく見えますが、定年後に短時間でも働けると、取り崩し開始を遅らせられます。取り崩し開始が遅いほど、長生きしても資金が持ちやすくなります。
また、年金の繰下げ受給は、受給開始を遅らせる代わりに年金額を増やす仕組みで、増額は生涯続きます。長生きするほど有利になり、65歳からの資金繰りに余裕がある人は検討する価値があります。
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足りないと分かったときにやるべき現実的な打ち手
老後資金が足りないと分かったら、まずは固定費の見直しが効きます。住居費、通信費、保険、車関連などです。
次に、住まいの方針を決めます。持ち家を維持するなら修繕費を積み立てる、住み替えるなら売却や賃貸の選択肢を具体化する、という形です。支出を「小さくする」だけでなく、将来の大きな出費を前倒しで準備する考え方が重要です。医療介護は起きてからでは動きにくいので、早めに予備費として枠を作っておくと安心が増します。
まとめ
何歳まで生きる想定にするかの正解はありませんが、平均寿命と健康寿命の差を意識すると、守りの資金の必要性が見えてきます。
90歳で足りないなら、試算年齢を伸ばすだけでなく、固定費の圧縮、就労の余地、繰下げ受給などを組み合わせて、長生きしても破綻しにくい家計に寄せるのが現実的です。複数シナリオで試算し、赤字が出るポイントを早めに潰していけば、将来への不安は小さくできます。
出典
内閣府 令和7年版高齢社会白書 2 健康・福祉
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
