「健康こそ最大の節約」は本当？老後に骨折すると費用はいくらくらいかかる？

配信日: 2026.02.09

この記事は約 4 分で読めます。

老後の医療費を安くするためには、健康でいることが重要です。一方で、もしもに備えて医療費のためのお金を用意しておく必要もあります。ただし、老後に入院した場合、費用目安が分からず、老後の計画が立てにくい人もいるかもしれません。

そこで本記事では、老後に病気やけがをした場合の費用目安や、老後の医療費が高額になった場合に利用できる制度などについてご紹介します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 老後に病気やけがをした場合の費用目安
2 病気やけがをできるだけ防ぐポイント
3 病気やけがをした際に費用負担を抑える方法
4 高額療養費制度を活用して、老後の医療費負担を抑えよう

老後に病気やけがをした場合の費用目安

老後に病気やけがをした場合の費用目安は、疾病別の平均費用や平均入院日数などを基に求められます。

そこで、総務省統計局の「医療給付実態調査報告書令和5年度」、また厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査の概況」を基に、75歳以上で病気やけがをした場合の費用目安を図表1にまとめました。なお、疾病の種類は資料からいくつかを抜粋する形としています。

図表1

疾病内容	入院した場合の 1日当たりの診療費	平均入院日数	入院時の診療費目安	入院時の実負担分目安（1割負担）
感染症や寄生虫症	4万1682円	41.4日	約172万5635円	約17万2564円
新生物（腫瘍）	5万8681円	17.1日	約100万3445円	約10万345円
呼吸器系疾患	3万5524円	37.0日	131万4388円	約13万1439円
損傷、中毒やその他の外因の影響（骨折など）	3万9102円	40.9日	約159万9272円	約15万9927円

※総務省統計局「医療給付実態調査」、厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」を基に筆者作成

後期高齢者の場合、収入が一定基準を超えていなければ医療費は1割負担となります。しかし、図表1によると、1割負担であっても病気やけがによる支出は大きいといえるでしょう。なお、一定以上の所得がある場合は、2割または3割負担となるケースもあります。

さらに、病気やけがにより介護が必要になると、出費もさらに増えることになります。

定年後は働かず、900万円の「貯金」と500万円の「退職金」で夫婦二人で生活していこうと思っています。これって大丈夫でしょうか？

定年後の暮らしを、長年の貯金や退職金をもとに安心して過ごしたいと考える方は多くいるでしょう。仮に、900万円の貯金と500万円の退職金があれば、1400万円というまとまった資金になります。夫婦2人でこの金額を基盤に暮らしていけるかどうかは、多くの家庭にとって現実的な関心事かもしれません。そこで本記事では、公的な調査データやシミュレーションを参考にしながら、老後資金に対する注意点を解説します。

更新日:2025.10.21

病気やけがをできるだけ防ぐポイント

病気やけがをできるだけ予防するには、健康を意識した生活をすることが大切です。スポーツをしていると、バランス能力の向上につながり、転びにくくなるといわれています。転ぶと骨折に、そしてその後は介護へと至る可能性もあるので、転倒を防ぐことは将来の医療や介護費用の節約につながるでしょう。

また、スポーツをしない人でも、規則正しい生活と食事、そして定期的な健康診断を受けておくことをおすすめします。病気やけがの予防だけでなく、早期発見にもつながるためです。

病気やけがをした際に費用負担を抑える方法

健康を意識して予防していても、病気やけがになる可能性はあります。もし、病気やけがをした際に費用が足りなくなりそうなときは、高額療養費制度の利用を検討しましょう。

高額療養費制度を利用すると、所得に応じて定められた上限を超えた医療費の負担分を支給してもらえます。厚生労働省保健局によると、70歳以上の人の上限は図表2の通りです。

図表2

収入目安	1ヶ月当たりの負担限度額（世帯ごと）
年収約1160万円～	25万2600円＋（医療費－84万2000）×1％
年収約770万～約1160万円	16万7400円＋（医療費－55万8000）×1％
年収約370万～約770万円	8万100円＋（医療費－26万7000）×1％
年収約156万～約370万円	外来個人ごと 1万8000円（年14万4000円）	5万7600円
住民税非課税世帯II	外来個人ごと 8000円	2万4600円
住民税非課税世帯I （年金収入が80万円以下など）	外来個人ごと 8000円	1万5000円

出典：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」を基に筆者作成

なお、基準となる医療費とは、実負担分ではなく元の金額です。例えば、75歳で窓口は1割負担の人が窓口で10万円を支払っている場合、医療費は100万円になります。

高額療養費制度を使うことで負担が減少するため、医療費が支払えなくなるかもしれないという不安も軽減できるでしょう。

高額療養費制度を活用して、老後の医療費負担を抑えよう

総務省統計局や厚生労働省の資料によると、高齢者の人が病気やけがで入院すると10万円以上のお金がかかることが分かりました。もし病気やけがが積み重なると、出費もそれだけ大きくなります。健康でいることが予防策となるのはもちろんのこと、定期的な健康診断を受け、早期発見を目指すことも重要です。

しかし、それでも病気やけがになることはあります。出費が多いときは高額療養費制度を活用すると、負担を抑えられるでしょう。