男性で「月15万円」の年金を受け取れる人の割合は？ 今から始めたい老後対策3つも紹介！

老後の収入の要となる年金ですが、自分はどのくらいの金額を受け取れるのか気になっている人もいるでしょう。
 
本記事では、男性で月15万円以上の年金をもらう人の割合を解説します。また、年金受給額の少ない男性が今から始めるべき老後対策3つについても紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

男性で月15万円の厚生年金をもらう人の割合

老後の生活水準にもよりますが、単身者であれば月15万円の年金だけで生活が可能な人も多いでしょう。では、実際に男性で月15万円以上の年金を受け取る人はどれくらいいるのでしょうか。会社員などの厚生年金受給者の男性がもらう年金額の分布は図表1のとおりです。
 
図表1
 

 
厚生労働省 年金局令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況 より筆者作成
 
男性の厚生年金受給者で月15万円以上の年金をもらう人の割合は64.2％です。半数以上が月15万円を超える年金をもらっています。
 
なお、図表1は会社員などの厚生年金受給者がもらう年金額です。自営業者やフリーランスなどは基本的に厚生年金をもらえないため、年金受給額が下がることに注意しましょう。
 

年金受給額は年収によって異なる

厚生年金は、会社員や公務員時代の収入と勤務期間によって受給額が決まる仕組みです。では、月15万円の年金をもらうためには現役時代にどの程度の年収が必要なのでしょうか。以下の条件でシミュレーションしてみましょう。
 

●1975年1月1日生まれ
●20歳から60歳まで会社員として勤務
●65歳から年金を受給開始

 
現役時代の平均年収ごとにみた年金受給額は図表2のとおりです。
 
図表2
 

 
厚生労働省 公的年金シミュレーターより筆者作成
 
平均年収が500万円の場合、もらえる年金は月15万円を超えます。また、平均年収が700万円の会社員は月20万円近い年金を受給可能です。現役時代の平均年収が、老後の年金受給額に与える影響の大きさが分かります。
 

今から始めたい老後対策3つ

年金受給額が少ない場合、老後に向けた対策が必要です。将来に向けて検討したい老後対策3つを紹介します。
 

生活費を削減する

年金受給額が少ない人は、老後に向けて生活費の削減を行いましょう。年金は一度受給を開始したら、その後受給水準が上がることはありません。そのため、貯蓄が少ない場合は、受給額内での生活が重要です。
 
まず、固定費の削減ができないか検討しましょう。固定費は一度削減したら、毎月節約ができます。月5000円の固定費を削減できたら、10年間で60万円もの節約が可能です。ぜひ、老後に向けて生活を小さくすることを検討してみてください。
 

資産運用をおこなう

NISAなどによる資産運用も検討してみてください。資産運用は早く始めるほど効果がありますが、40代・50代からでも決して遅くはありません。40歳から65歳まで資産運用を行えば、25年間も運用が可能です。資産運用で、老後のための資産形成を始めましょう。
 

健康に気を付ける

男性は女性に比べて平均寿命が短いです。そのため、老後は特に体調に気を付ける必要があります。病院に通うと医療費がかさむため、医療費を抑えたい人は、普段から健康的な生活を意識しましょう。
 

まとめ

男性で月15万円以上の年金を受け取る人は比較的多いです。ただし、年金受給額は人によって異なります。受給額が少ない人は、老後対策の必要性が高いといえるので、ぜひ節約や資産形成による老後対策を今から始めてみてください。
 

出典

厚生労働省 年金局令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況

厚生労働省 公的年金シミュレーター

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー