公開日:2019.08.01 資産運用

つみたてNISAを始めたい! 最初に理解しておきたいインデックス投信とアクティブ投信の違い

つみたてNISAは、金融庁の指定する一定の投資信託を購入すると、最長20年間、毎年40万円を上限として、投資信託にかかる分配金と売却益が非課税になる制度です。
 
この「一定の投資信託」は、買付手数料が無料で、保有期間中にかかる信託報酬が低いなど長期積立に適した投資信託となっており、初心者の方でも選びやすいのが特徴です。
 
選ぶ際に理解しておきたいのがインデックス型とアクティブ型の違いです。投資信託には運用方針によって、インデックス型かアクティブ型かに大別することができます。投資信託の運用方針に記載されているため、購入する際にはどちらなのか見てから選択しましょう。
 
大堀貴子

執筆者:

執筆者:大堀貴子(おおほり たかこ)

CFP(R)認定者 第Ⅰ種証券外務員

2008年南山大学法学部法律学科卒業後、大手証券会社で、営業として勤務。主人のタイ赴任がきまり、退社。3年間の在タイ中、2人をタイで出産、子育てする。本帰国後、日本で3人目を出産。現在、3人の子育てと長女の国立小学校受験に奮闘中。子供への早期教育の多額の出費、住宅ローン、子供の学資資金、また老後資金準備のため、いろいろな制度を使って、資産運用をしています。実際の経験を踏まえた、お金に関する、役立つ情報を発信していきたいと思います。

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大堀貴子

執筆者:

執筆者:大堀貴子(おおほり たかこ)

CFP(R)認定者 第Ⅰ種証券外務員

2008年南山大学法学部法律学科卒業後、大手証券会社で、営業として勤務。主人のタイ赴任がきまり、退社。3年間の在タイ中、2人をタイで出産、子育てする。本帰国後、日本で3人目を出産。現在、3人の子育てと長女の国立小学校受験に奮闘中。子供への早期教育の多額の出費、住宅ローン、子供の学資資金、また老後資金準備のため、いろいろな制度を使って、資産運用をしています。実際の経験を踏まえた、お金に関する、役立つ情報を発信していきたいと思います。

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投資信託の手数料

投資信託の手数料には、主に買付手数料・信託財産留保額・信託報酬の3つがあります。
 
・買付手数料
投資信託を買うときに買付代金から差し引かれる手数料ですが、つみたてNISA対象の投資信託は、すべて買付手数料が無料です。
 
・信託財産留保額
売却時にかかる手数料ですが、ほとんどの投資信託にはかかりません。
 
・信託報酬
投資信託は、投資のプロに任せて運用しているため管理料がかかり、これを信託報酬(管理手数料)といいます。
 
信託報酬は、別途支払う必要はないため見えにくい手数料ですが、毎日の基準価額に反映されているため、手数料が高いと基準価額の価格が上がりにくくなり運用益に大きく影響します。
 

 
このように、長期になるほど信託報酬が高いと運用成績に悪い影響を与えます。
 

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信託報酬が低いのがインデックス型、信託報酬が高いのがアクティブ型

インデックス投信とは、日経平均株価やTOPIX、NYダウ平均のような株価指数に連動する投資信託のことをいいます。
 
指数に連動させているだけなので、手数料は低く、値動きが初心者でも分かりやすいのが特徴です。日経平均やNYダウは、ニュースや新聞で毎日報道されており値段の上がり下がりも理解がしやすいのがメリットです。
 
一方、アクティブ投信は、株価指数を上回る運用成績を目指し、投資のプロが独自に企業や経済動向を分析して投資します。そのため、信託報酬はインデックス投信より高くなりますが、市場が上がっているときは、株価指数より大きな運用益を狙える可能性があります。
 

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どちらがいいの?

インデックス投信は、とにかく信託報酬が低いことがメリットで、長期投資には最適で、値動きも理解しやすいため初心者におすすめです。
 
一方、アクティブ投信は、信託報酬が高いですが、高い信託報酬を払う以上に運用成績が良ければ、インデックス投信より大きな売却益を狙えます。アクティブ投信を選ぶ際には、最低限、目論見書と過去の運用実績を理解する必要があります。
 
目論見書には、そのアクティブ投信がどんな運用方針で投資をしているかが書かれ、その運用方針に賛同できれば投資しても良いでしょう。また、過去の運用実績で株価指数を上回る実績があれば投資妙味もあります。
 
しかし、アクティブ投信は、インデックス投信と比較して、信託報酬が高かったり、運用方針に沿った銘柄に集中投資していたりするため、市場の値下がり時にはインデックス投資より大きく値下がりしやすい傾向にあります。
 
したがって、初心者の方にはインデックス投信、経験者や目論見書を理解できる方、値上がり時に大きく利益を享受したい方にはアクティブ投信がおすすめです。
 
執筆者:大堀貴子
CFP(R)認定者 第Ⅰ種証券外務員
 

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