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更新日: 2024.09.16 その他資産運用

友人に「まだまだ半導体不足が続くから、半導体関連の株を買いなよ」と勧められました。半導体関連銘柄は買ったほうがいいのでしょうか?

友人に「まだまだ半導体不足が続くから、半導体関連の株を買いなよ」と勧められました。半導体関連銘柄は買ったほうがいいのでしょうか?
以前ほどではありませんがいまだに耳にする「半導体不足」。鉄道系のICカードの新規の販売を取りやめていますね。また、身のまわりではパソコンやスマートフォンの需要も増えていますので、半導体の需要はまだまだ旺盛で、私たちの日常生活に必要不可欠なものとなっています。
 
ただ、今後の需要や海外情勢を考えると半導体不足は続きそうです。となると、当然半導体関係の会社の株ってどうなるのかは気になるところ。今回は半導体や半導体関連の会社、投資先としてのどうなのかを見ていきます。
田久保誠

執筆者:田久保誠(たくぼ まこと)

田久保誠行政書士事務所代表

CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、特定行政書士、認定経営革新等支援機関、宅地建物取引士、2級知的財産管理技能士、著作権相談員

行政書士生活相談センター等の相談員として、相続などの相談業務や会社設立、許認可・補助金申請業務を中心に活動している。「クライアントと同じ目線で一歩先を行く提案」をモットーにしている。

半導体とは、どのようなものに使われているの?

半導体とは、電気を通しやすい金属などの「導体」と電気を通しにくいゴムやガラスなどの「絶縁体」との中間にある電気を通したり通さなかったりする性質を持つ物質のことです。シリコンなどがあり、普段は電気を通しませんが、一定の条件を加えると電気を通すようになります。
 
使用されている製品はさまざまで、パソコンやスマートフォン、テレビ、電子レンジ、LED電球等が日常製品で使われています。また、社会的なインフラであれば鉄道や自動車、飛行機、ATM、医療機器等幅広い分野で使われています。
 

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なぜ半導体不足が起こったの?

半導体不足が起きた理由としては、主に以下の5つの理由が考えられます。
 
1.新型コロナウイルスの影響
新型コロナがはやり出したころから急激に働き方が変わったことにより、在宅勤務やウェブ会議が増えたことによりスマートフォンやパソコン等の需要が急増し、それに伴い半導体需要も増加しました。しかし、同様に従業員の出社制限による製造ラインの停止等による生産量の低下のために需給バランスが崩れ、半導体不足に拍車をかけることになりました。
 
2.新たな半導体需要の増加
特に自動車産業では、自動運転技術の進化によって、カメラやレーダー等のセンサーが必要になり、これらのセンサーに必要な半導体の需要が急増しました。
 
さらに、スマートフォンやパソコン等の電子機器も以前の製品より高速かつ高性能となっており、それに応じた半導体の需要が急増していることも要因です。
 
また、人工知能(AI)やビッグデータ、5G通信の普及やデータセンターでの利用拡大も、半導体全体の需要増加につながっています。
 
3.工場の生産能力不足
もちろん半導体メーカーも、製造ラインの増設を考えているとは思いますが、増設には相当の費用と時間がかかるだけでなく、半導体の製造には高度な技術と設備が必要ですので、需要の急増に対して対応できていない面もあります。
 
4.ロシアによるウクライナ侵攻
ウクライナは、半導体に回路を書く「露光」という製造工程に欠かせない希ガスの原料であるネオン等の重要な供給国です。ロシアによるウクライナ侵攻の影響で、ウクライナ国内の半導体産業に多大な影響が出て生産量が低下したことによって、世界的な半導体不足が生じました。
 

半導体関連の会社はどのような種類の会社があるの? それらの会社の株価ってどうなの?

ひと言で半導体関連企業といってもさまざまなタイプの会社があり、主なものは以下のとおりです。
 

・半導体製造装置メーカー
・半導体材料メーカー
・半導体検査装置メーカー
・半導体完成品メーカー

 
その中でも、日本には半導体検査装置で世界シェア50%を占める会社や、切断装置や研削装置で世界シェアの70%以上を占める会社、塗布現像装置で世界シェアの90%を占める会社があります。
 
これらの会社の株価は、平均的に見ると、ここ数年上昇しています。実際に東京証券取引所に上場する主な半導体関連銘柄で構成される「日経半導体指数」という指数がありますが、3年前に比べて約1.7倍になっています。
 
また、個別株を買うのが不安なのであれば、半導体関連銘柄の入った投資信託やETFを検討するのもいいかもしれません。
 

今後もまだ伸びる可能性あり

世界情勢が良くなったり、供給体制が整っても今後半導体の需要が下がったりすることは考えにくいのではないでしょうか。ただし、今対象となっている会社の株価等が上昇するかどうかは別問題です。投資は自己責任ですので、友人の勧めであっても、一度ご自身で熟考した上での購入をお勧めします。
 

出典

日本取引所グループ ホームページ
 
執筆者:田久保誠
田久保誠行政書士事務所代表

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