更新日: 2020.09.16 株・株式・FX投資

株式投資を始めたら株価が下がった。悔やむ前にどうするのか考えよう!

株式投資を始めたら株価が下がった。悔やむ前にどうするのか考えよう!
「貯蓄から投資へ」のフレーズを目にする機会が増え、株式投資をスタートした方も少なくないのではないでしょうか?株価は日々価格変動を繰り返しています。2018年末には日経平均が2万円を割りました。
 
投資を始めた途端に、いきなり株価が下がってしまったときに慌てないための考え方をお伝えします。
 
下田幸彦

執筆者:下田幸彦(しもだゆきひこ)

ファイナンシャルプランナー(AFP)

ファイナンシャルプランナー・住宅ローンアドバイザー・証券外務員二種・FP事務所・青い森マネードクターズ 代表
 
青森県出身。大学卒業後IT企業に入社。金融系システム構築をきっかけにFP資格を取得。
 
保険ショップ店長、東証一部上場ハウスメーカー金融担当者を経て2016年独立。
 
10年にわたる保険業界と住宅業界の経験をもとに、保険などの金融商品を販売しない独立系ファイナンシャルプランナーとして顧客利益を重視した中立な立場のアドバイスを行っています。
 
個別相談を中心に企業や学校へのマネーセミナー、各メディアへのコラム執筆も担当。
 
FP事務所・青い森マネードクターズ公式運営サイト
「青森くらしのお金相談室」
http://aoimori-fp.com/
 
無料メールマガジン「お金の知恵・マネーチェ」
http://aoimori-fp.com/mlmglp
 

株式投資を始める前に気を付けたいこと

投資をするとき、まずは自分が投資に回せるお金はいくらあるのか確認しましょう。
 
基本的な考え方は、預貯金全体から次の2つの金額を引きます。
 
1.毎月の生活支出の半年~1年分の金額
2.5年以内に使う予定の金額

 
1の「生活支出の半年分~1年分の金額」は、日常生活上不測の事態が起きたときに緊急出動するためのお金です。すぐに用意できるように現金や普通預金などで準備しておくのがよいでしょう。
 
2の「5年以内に使う予定の金額」とは、自家用車の買い替えや車検、自宅のメンテナンス費用、家族旅行費用など、使う時期が決まっているものです。
 
1と2の合計額を預貯金全体から差し引いたら、その金額が投資に回してもよいお金と考えられます。投資に回してよい金額が分かったあとは、次の注意点があります。
 

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投資はタイミングを見計らった一括投資より毎月一定の定期投資がベター

投資をしようと考えたとき、「いつ買えばいいのか?」とタイミングが気になると思いますが、そもそもその考え方が投資向きではありません。タイミングを見計らって資金を投じるのは「機会(チャンス)に資金を投じる」投機(トレード)の考え方だからです。
 
投資は10年以上の長期戦。投資では、投資可能な資金全体を小さな額に分け、少しずつ購入していく方が、価格変動のリスクを軽くすることができるのでベターです。
 
例えば、毎月決まった日に同じ金額で買える分だけの株を購入するという方法があります。この方法では、株価が高いときは少なく、安いときは多く株を買うことができるようになります。
 
この方法を『ドルコスト平均法』と言います。長い目で見れば、結果として1株の平均購入金額が安く抑えられるとされています(ただし例外もあり、株価がずっと右肩上がりするような場合は、投資初期段階に一括投資した方が平均購入額は安くなります)。
 
しかし、投資をしている間には、株価の急落もあると思います。そんなときはどうしたらよいでしょうか?
 

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株式投資で株価が下がってしまったら

先ほどのドルコスト平均法に従い定額で購入をしていくと、自分でタイミングを見計らって購入するよりも1株あたりの平均購入単価は安くなる可能性があります。そのため、投資を始めたあとに株価が下がった場合は、割安な価格で多く株を買えることになります。
 
株価が下がり、割安に株を買えるメリットは2つあります。
 
それは、
1.将来値上がりしたときに値上がり益(キャピタルゲイン)が狙いやすくなる
2.投資先企業からの配当を多く受け取ることができる

ということです。
 
注目したいのは、2の「割安な値段で株を多く買えることで配当の権利も増えること」です。通常、株主は配当を受ける権利がありますが、配当の額は1株あたりの金額で表され、持ち株数が増えることで受け取れる配当額も増えます。
 
投資した企業の株価がこの先、上がるか下がるかは誰にも分かりませんが、配当は企業の利益から支払われます。
 
長期で株式投資をするなら、株価の上昇によって得られる売却益(キャピタルゲイン)も大切ですが、投資先企業の配当(インカムゲイン)もしっかりと確認して投資するかを決めてみてはいかがでしょうか?
 
執筆者:下田幸彦(しもだゆきひこ)
ファイナンシャルプランナー(AFP)
 

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