46歳、年収500万円未満です。老後資金が不安でiDeCoとNISAを検討中ですが、どちらを優先するべきですか？

配信日: 2026.03.08

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46歳、年収500万円未満です。老後資金が不安でiDeCoとNISAを検討中ですが、どちらを優先するべきですか？

老後資金への不安を感じる40代は少なくありません。特に年収500万円未満の場合、教育費や住宅ローンなどの負担も重なり、「今からでも間に合うのか」と心配になる方も多いでしょう。そんな中で注目されているのがiDeCo（個人型確定拠出年金）とNISAです。

しかし、両者は仕組みやメリットが大きく異なります。本記事では、それぞれの特徴を整理し、46歳・年収500万円未満のケースでどちらを優先すべきかを分かりやすく解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 iDeCoの特徴と46歳から始めるメリット・注意点
2 NISAの特徴と柔軟性の高さ
3 46歳・年収500万円未満ならどちらを優先すべきか
4 優先順位は「節税効果」と「資金の柔軟性」のバランスで決める

iDeCoの特徴と46歳から始めるメリット・注意点

iDeCoは、自分で掛金を拠出し、老後資金を準備する私的年金制度です。最大のメリットは、掛金が全額所得控除の対象となる点で、年収500万円未満の方でも所得税・住民税の軽減効果が期待できます。運用益も非課税で、受取時にも一定の控除があるため、税制面での優遇は非常に大きい制度です。

国民年金基金連合会の「iDeCo（個人型確定拠出年金）の加入等の概況」によると、2025年度の新規加入者数は累計8万5508人となっており、老後資金準備の手段として広く活用されていることが分かります

一方で、原則60歳まで資金を引き出せないという制約があります。46歳から始めた場合、少なくとも14年間は資金が固定されるため、生活防衛資金が十分でない場合は注意が必要です。また、運用商品によっては元本割れのリスクもあるため、商品選びも重要になります。老後資金を確実に積み立てたい人に向いている制度といえるでしょう。

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NISAの特徴と柔軟性の高さ

NISAは、投資で得た運用益が非課税になる制度です。つみたて投資枠と成長投資枠があり、年間投資上限の範囲内であれば、利益に税金がかかりません。iDeCoと異なり、いつでも売却して現金化できるため、ライフイベントに応じた柔軟な資金活用が可能です。

株式会社ベター・プレイスが行った「NISAの利用状況に関するアンケート」によると、「知っており、現在利用している」と回答した人は29.4％、「利用したことがある」と答えた人は34.9％となっており、一定程度利用が広がっていることが分かります。

特に46歳の場合、老後まで約20年ありますが、その間に子どもの進学や住宅の修繕など突発的な支出が発生する可能性もあります。NISAであれば、必要に応じて取り崩せるため、資金の流動性を重視する人には適しています。ただし、掛金の所得控除はないため、節税効果という点ではiDeCoより限定的です。

46歳・年収500万円未満ならどちらを優先すべきか

46歳・年収500万円未満のケースでは、「老後資金を確実に増やしたいか」「途中で使う可能性があるか」が大きな判断基準になります。

すでに生活費の6カ月分程度の貯蓄があり、当面大きな支出予定がないのであれば、節税効果の高いiDeCoを優先するメリットは大きいでしょう。税負担の軽減分をそのまま再投資すれば、効率的な資産形成が期待できます。

一方、貯蓄が十分でない場合や、教育費などの支出が見込まれる場合は、まずNISAで柔軟に運用を始める方が安心です。資金に余裕が出てきた段階でiDeCoを併用するという方法もあります。実際にはどちらか一方ではなく、家計状況に応じて組み合わせることが、リスクを抑えつつ老後資金を準備する現実的な選択といえるでしょう。

優先順位は「節税効果」と「資金の柔軟性」のバランスで決める

46歳・年収500万円未満で老後資金に不安がある場合、生活防衛資金が十分にあるなら節税メリットの大きいiDeCoを優先する選択肢があります。一方で、将来の支出に備えた柔軟性を重視するならNISAが適しています。

どちらか一方にこだわるのではなく、家計状況やライフプランに応じて使い分けることが重要です。今からでも遅くはありません。無理のない範囲で積立を始めることが、老後不安の解消につながります。

出典

国民年金基金連合会　iDeCo（個人型確定拠出年金）の加入等の概況
 株式会社ベター・プレイスNISAの利用状況に関するアンケート（PRTIMES）

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー