更新日: 2024.10.22 金利

プロミスは金利引き下げが可能?金利引き下げの方法や大切なポイントを紹介

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プロミスは金利引き下げが可能?金利引き下げの方法や大切なポイントを紹介 [PR]
 
プロミスの利用を考えていて「プロミスは初回利用時から金利引き下げできる?」「金利引き下げの方法やポイントは?」など、疑問を持っている方は多いでしょう。
 
金利引き下げができれば、利息が減り、返済額を抑えることが可能です。ここでは、プロミスの金利引き下げ方法や大切なポイントについて解説します。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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・お申込時の年齢が19歳以下の場合は、収入証明書類のご提出が必須となります。
・高校生(定時制高校生および高等専門学校生も含む)はお申込いただけません。

プロミスで金利引き下げは可能?

結論から言えば、プロミスで金利引き下げをすることは可能です。金利を引き下げて、利息や返済額を減らすことができます。
 
ただし、金利引き下げをするにはプロミスとの信頼関係を築き「優良顧客」である必要があります。その上で「増額申請」や「交渉」をすることで、金利の引き下げを実現できます。
 
逆に、プロミスとの信頼関係がない場合は、どのようなことをしても金利引き下げの実現はできません。

 

プロミスの上限金利は他の消費者金融よりも低い

プロミスの金利は年4.5%~17.8%で、他の消費者金融よりも上限金利が低くなります。主な消費者金融の金利は、以下の通りです。
 

消費者金融 金利
アイフル 年3.0%~18.0%
SMBCモビット 年3.0%~18.0%
ノーローン 年4.9%~18.0%
レイク 年4.5%~18.0%

 
初回契約時は上限金利を提示されるのが一般的です。そのためプロミスであれば、初回契約時に、他の大手消費者金融よりも有利な金利で借り入れできる可能性があります。

 

銀行カードローンに比べると金利は高い

次に銀行カードローンの金利と比べてみましょう。おもな銀行カードローンの金利とプロミスの金利を比較してみましょう。
 

名称 金利
プロミス 4.5%~17.8%
三菱UFJ銀行カードローン 1.4%~14.6%(※1)
三井住友銀行カードローン 1.5%~14.5%
みずほ銀行カードローン 2.0%〜14.0%
楽天銀行カードローン 1.9%~14.5%

※2024年10月時点
※1 利率は変動金利です
※1 2024年9月16日以降にご契約のお客様の適用金利です
それ以前に「バンクイック」をご契約のお客様の適用金利は、本金利と異なる場合があります

 
上記の表を確認すると、プロミスは銀行カードローンよりも金利が高いことが分かります。
 
しかし、銀行カードローンは即日融資に対応しているところがほとんどありません。Web申し込みを24時間受け付けていても、審査には1~2営業日かかるのが一般的です。土日や祝日に急にお金が必要になっても、すぐには借りられません。
 
また、金利が低いため審査通過は消費者金融よりハードルが高いといわれています。
 
一方、消費者金融は土日や祝日でも審査を行っており、即日融資に対応しています。申し込みのしやすさやローン契約機の設置など、利便性も高いです。
 
カードローンを利用する際は、金利だけではなく内容を把握したうえでどれにするのか決めましょう。

 

 

プロミスの金利引き下げ方法2つ

プロミスの金利引き下げ方法には「増額申請」と「交渉」があります。返済実績があり信用された優良顧客であれば、これらの方法で金利引き下げが可能です。
 
ここでは、プロミスの金利引き下げ方法2つについて詳しく見ていきましょう。

 

方法1.借入限度額の増額申請をする

プロミスの借入限度額の増額申請をすれば、金利引き下げが可能です。なぜなら、利息制限法で、借入元金に応じた上限金利が定められているからです。
 

元金 上限金利
10万円未満 年20.0%
10万円~100万円未満 年18.0%
100万円以上 年15.0%

 
このように、プロミスで借入限度額の増額申請をして借入元金が増えることで、金利を年17.8%から年15.0%以下まで下げることができます。
 
ただし、増額には審査があるため「この人なら増額してもきちんと返済してもらえる」と信用された優良顧客でなければ申請をしても増額には至りません。

 

方法2.直接金利引き下げの交渉をする

「増額はせずに金利引き下げをしたい」という方は、プロミスと金利引き下げ交渉をすることも1つの方法です。プロミスコールにて、金利引き下げの交渉を行います。この方法であれば増額申請をしなくても、金利引き下げが期待できます。
 
ただし、プロミスとしては「金利引き下げ=利益減少」につながるため、優良顧客でないと金利引き下げには応じてくれません。そのため、プロミスの利用実績がほとんどない方や収入が不安定な方などは、交渉がうまく進まない可能性が高いです。

 

 

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・高校生(定時制高校生および高等専門学校生も含む)はお申込いただけません。

金利引き下げの大切なポイント5つ

プロミスで金利引き下げを実現するには、信用された優良顧客である必要があります。優良顧客になるには「返済が遅れていない」「半年以上利用している」「収入が安定している」など返済実績や信用を積まなくてはなりません。
 
ここでは、優良顧客になり金利引き下げを実現するために大切な以下5つのポイントについて、見ていきましょう。
 

5つのポイント
  • 1:返済が遅れていない
  • 2:プロミスを半年以上は利用している
  • 3:収入が安定している
  • 4:他社借入金額が増えていない
  • 5:申し込み情報の変更を連絡している

 
それぞれのポイントを詳しく解説します。

 

1.返済が遅れていない

金利引き下げを実現させるために大切なポイントが、返済が遅れていないことです。返済が遅れていなければ「約束通り返済をする」「返済能力が高い」と評価され、優良顧客と判断される可能性があります。
 
しかし、返済が遅れてしまうと「約束通り返済をしない」「返済能力が低い」と評価されてしまうため優良顧客にはなりえません。増額申請・交渉とも金利引き下げは難しいでしょう。
 
また、返済遅延や滞納が長引けば信用情報機関に事故情報が載ってしまい、すべてのローン審査が通らなくなってしまいます。金利引き下げを実現したいのであれば、返済が遅れてはいけません。

 

2.プロミスを半年以上は利用している

プロミスに信用された優良顧客になるには、長く利用している必要があります。長期間利用している人であれば「きちんと返済してくれる」「返済能力がある」と判断できるためです。利用期間が短いと、本当に信用できる人か判断できません。
 
信用を得るためには、少なくとも半年以上の利用実績が必要と言われています。金利引き下げのために増額申請や交渉をするのであれば、初めてプロミスを利用した日から最低でも6ヶ月以上たってからにしましょう。

 

3.収入が安定している

プロミスで金利引き下げを実現するために大切なポイントの1つが、収入が安定していることです。収入が安定していれば返済能力が高いと判断され、収入が不安定だと返済能力が低いと判断される可能性があります。そのため、金利引き下げを実現するには収入が安定していることが重要です。

 

4.他社借入額が増えていない

プロミスの金利引き下げを実現するには、他社借入金額が増えていないことが大切です。他社の借入金額が増えていたら「借入金額が多いので返済が難しい」「返済能力が低い」と評価される可能性があります。また、消費者金融のカードローン等は総量規制の対象であるため、年収の3分の1以上借り入れすることはできません。

 

5.申し込み情報の変更を連絡している

プロミスに信用される優良顧客になるには、申し込み情報の変更を連絡していることも重要です。情報の変更を都度連絡することは、信頼関係を築く上で非常に大切です。
 
・引っ越しをした
・電話番号が変わった
・転職して会社が変わった
・年収が上がった

 
など、変更があればすぐに連絡をしましょう。
 
逆に住所が変わっているのに連絡をしていないと「他にも虚偽の記載があるのでは」など勘違いされる上に、心象もよくありません。プロミスから信頼を得るためにも、申し込み情報の変更は都度連絡をしてください。

 

 

プロミス初回利用から金利引き下げは難しい

プロミスは増額申請や交渉によって金利引き下げが可能ですが、初回利用時から金利を下げることは難しいです。返済実績がなければ、プロミス側は利用者が「信用できるか」「返済能力があるか」判断できないからです。
 
プロミスで金利引き下げを実現するには「返済が遅れていない」「半年以上返済している」など、実績を積む必要があります。初回利用時からの金利引き下げは難しいことを理解しておきましょう。

 

 

「優良顧客」になればプロミスで金利引き下げはできる!

ここでは、プロミスの金利引き下げ方法や大切なポイントについて解説しました。返済実績を積みプロミスから優良顧客と判断されれば、増額申請や交渉によって金利引き下げが可能です。
 
金利引き下げを実現するためにも、ここで紹介した5つのポイントを参考にしてプロミスとの信頼関係を築いていきましょう。そうすれば、金利引き下げによって、より有利な借り入れ条件でプロミスを利用できます。
 
プロミスの金利引き下げを考えている方は、ここで紹介した内容を参考にしてみてください。

 

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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