最終更新日:2019.01.10 公開日:2018.01.29
家計

「むやみに貯金」はもったいない?効率的にお金を貯めるための4つのコツ

少子高齢化の現代は、老後の生活は年金だけでは不十分なことを想定して、若い頃から老後に備えて計画的に貯蓄をしていく必要がある時代です。国も個人型確定拠出年金(iDeCo)のように、自分で年金づくりを行うための税制優遇制度を拡充しています。

一方で、老後が心配なあまり、貯蓄をすることに疲れて人生を楽しむことができなくなっては本末転倒です。本来の目的を達するためには、どのように貯蓄したらよいのでしょうか。

貯蓄の目的を明確化する

そもそもお金を貯める目的は何でしょうか?
 
自己の夢や希望を実現するためにほかなりません。老後のために一生懸命貯蓄に励んだところ、人生最期の瞬間に、なお数千万円の貯蓄が残っていたならば、もっと若いうちに使っておけばよかった、と後悔することになるかもしれません。
 
これは極端な例としても、自分の人生において希望ややりたいこと、それを実現したい時期を明確にして、それに向けて貯蓄を行うことが大切です。それぞれいくらかかるかを見積もったうえで貯蓄をすれば、必要以上に貯蓄をすることはありません。
 
ただし、すべての希望を一度に全部かなえることは、一時期に多額の貯蓄を強いることになりますので、夢をかなえる時期をずらすなどの工夫は必要かもしれません。
 

年間貯蓄額は、必要額を必要なときまでの期間で割る

例えば、住宅の頭金300万円が5年後に必要だとします。
 
300万円÷5年=60万円が1年あたりに必要な貯蓄額になります。子どもの入学金が4年後に100万円必要な場合は、100万円÷4年=25万円が1年あたりの必要貯蓄額です。
 
両者が重なる場合は、合計額になりますので、4年間は25万円+60万円=計85万円になります。
 
このように、希望を実現させるために必要な金額を、それが必要になる時期までの期間で割ることで、目標到達までの年間必要貯蓄額がわかります。
 
ただし、これはインフレなどの物価変動を含んでいませんので、実際にはもう少し必要になることもあり得ますので、心配な場合は1割~2割増しなどで計算するとよいでしょう。
 
年間貯蓄額は、1年トータルで貯める額ですので、いつどのように貯めるかは、家庭によって変わるでしょう。ボーナスが少ない家庭は月々コツコツ貯めればよいし、月々余裕がない家庭はボーナスで貯蓄分を先取りしてから、残った金額でやりくりしましょう。肝心なのは、その年に貯めるべき金額を確実にクリアすることです。
 

時間を味方につける

上記の方法だと、目標を実現するまでの期間が長くなればなるほど、1年あたりの貯蓄額は少なくてすむことになります。つまり、スタートが早ければ、より目標額を達成しやすくなります。老後の資金がいくら必要なのかは、年金額や生活スタイルによって変わってきます。
 
例えば、年金だけでは月5万円足りない世帯であれば、1年で60万円を貯蓄から取り崩すことになります。
 
65歳から年金をもらい、90歳まで生きると仮定すると、25年間年金生活の時間がありますので、1500万円の貯蓄が必要です。
50歳から準備をすると、15年しかないので、年に100万円ずつ貯蓄していかなければなりませんが、40歳から貯蓄を開始できれば、25年ありますので、年に60万円ずつ貯蓄すればよいことになります。
 

税制優遇を使う

貯蓄や投資を行うと、受け取る利息や分配金、配当などには必ず税金が徴収されます。
 
目標までの期間が短い場合は、投資を考える必要はありませんが、老後資金のように、長い時間をかけて貯めていく場合は、一部積立投資を考えてもよいでしょう。その場合には、節税メリットのあるNISAやiDeCoの枠を使い有利に投資をすることをおすすめします。
 
Text:岩永 真理(いわなが まり)
一級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP
ロングステイ・アドバイザー、住宅ローンアドバイザー、一般財団法人女性労働協会 認定講師。IFPコンフォート代表

岩永真理

執筆者:岩永真理(いわなが まり)

一級ファイナンシャル・プランニング技能士

CFP®
ロングステイ・アドバイザー、住宅ローンアドバイザー、一般財団法人女性労働協会 認定講師。IFPコンフォート代表
横浜市出身、早稲田大学卒業。大手金融機関に入行後、ルクセンブルグ赴任等を含め10年超勤務。結婚後は夫の転勤に伴い、ロンドン・上海・ニューヨーク・シンガポールに通算15年以上在住。ロンドンでは、現地の小学生に日本文化を伝えるボランティア活動を展開。
CFP®として独立後は、個別相談・セミナー講師・執筆などを行う。
幅広い世代のライフプランに基づく資産運用、リタイアメントプラン、国際結婚のカップルの相談など多数。グローバルな視点からの柔軟な提案を心掛けている。
3キン(金融・年金・税金)の知識の有無が人生の岐路を左右すると考え、学校教育でこれらの知識が身につく社会になることを提唱している。
ホームページ:http://www.iwanaga-mari-fp.jp/

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