貯金ができる人、できない人のちがいは引き算の方法！？貯金の仕方とその適正額の基本方針とは？

「そろそろ計画的に貯金していきたいな」と思いつつ、なかなか踏み出せていない方もいらっしゃるのではないでしょうか。
 
「どうやるのがよいかが分からない」「自分の収入なら、いくら貯金できていてばよいのかが分からない」など、踏み出せない理由はさまざまかと思います。
 
今回はその貯金の基本的なやり方、金額の目安について触れたいと思います。
 

貯金ができる人、できない人のちがいは？

お金を貯められない人の典型例は、一言でいうと月々貯金する金額を決めていない人です。
 

収入―支出＝貯金額

 
という具合です。給料をもらったら使う分を使って、余ったら貯金するというタイプなので、毎月いくら貯まるか分かりませんし、そもそも貯金する分が余るかも分かりません。これでは貯金できないのもうなずけますが、結構こういう方は多いようです。
 
一方、貯金できる方は、毎月貯金する金額をしっかり決めて、毎月の給与から天引きしていく方法をとっています。そして、その残りを支出して生活費にあてているのです。
 

収入―貯金額＝支出

 
という具合です。毎月着実に貯まっていきますし、何年後にいくら貯まるかも確実に分かります。人間は不思議なもので、給与から天引きすることにしてしまえば、残った金額で生活の計画を立てるようになるので、慣れれば負担感なく貯金することができます。
 
給与天引きの貯金の仕方はいろいろあります。積立定期預金や財形、積み立て投信や積立保険などです。それぞれメリット・デメリットがあるので、目的に応じて上手に使い分けると効果的です。
 

給与天引きでの貯金の適正額は？

では、毎月いくらずつ貯めていけばよいのでしょうか？
 
我々ファイナンシャルプランナーの世界では、手取りの「30％」を貯金に回すというのがよく言われます。
 
確かに30％貯金できればよいとは思うのですが、例えば、同じ一人暮らしの人でも、月の手取り収入が20万円の人と40万円の人では、30％の負担感がちがいますし、なかなか目的もなく30％貯めるのは大変ではないでしょうか？
 
ですので、私はいつも「なんのために、いつ、いくら使うのか」をまずイメージしていただくことから始めています。
 
老後のため、結婚資金のため、車が欲しいなど、はじめの目的は何でもよいと思います。モチベーションをあげてから取り組んでみましょう。慣れてきたら少しずつ目的と金額を増やしていけばよいでしょう。そして目的が決まると、おのずと貯金の方法としての金融商品が決まってきます。
 

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目的ごとの金融商品の例

目的ごとに考えたうえで、それぞれにどの金融商品を選ぶのかという目安があります。
 
例えば、車を買いたい、結婚資金を貯めたいといったことであれば3年や5年など比較的近い将来（短期資金）、教育資金であれば10～20年など中程度先の将来（中期資金）、老後であれば25年以上先の将来（長期資金）といった具合です。
 
短期資金であれば、使うときに手元に戻すことができる流動性も必要なので、積立定期預金。中期資金であれば積立定期預金でもよいですし、教育資金に関していえば貯蓄性のある生命保険を使うのもよいでしょう。
 
長期資金であれば、手をつけないように財布のひもを固くしつつ、増やすことも念頭に置いた積み立て投信や変額保険、外貨建て保険を活用するのが効果的です。
 
サラリーマンの方であれば、生涯年収はだいたい決まっています。それでも資産形成がしっかりできている人とうまくできない人との差は、貯金の仕方以外にはないのです。
 
固定給職種の人は生涯年収という上限が決まっているため、一発逆転を狙っても失敗したら取り返すことはほぼできません。着実にじっくり貯めて長期運用していくのが一番の方法なのです。
 
Text：萬實赳志（ばんみ　たけし）
ＡＦＰ認定者

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