最終更新日:2019.06.19 公開日:2019.04.27
家計

新生活のはじまり!家計を見直したいと思ったらどうすればいい?

1月や4月には、家計を見直したいと考える方も多いのではないでしょうか。
 
1月は1年のはじまりとして、気持ちを新たにする意味でも見直しを考えることが多いでしょう。一方で、新年度がはじまる4月は家庭をとりまく環境が変化することが多く、それに伴って家計の見直しをする場合が多いようです。
 
今回は家計の見直しをする場合のポイントについて紹介します。
 
伊達寿和

執筆者:

執筆者:伊達寿和(だて ひさかず)

CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士、相続アドバイザー協議会認定会員

会社員時代に、充実した人生を生きるには個人がお金に関する知識を持つことが重要と思いFP資格を取得。FPとして独立後はライフプランの作成と実行サポートを中心にサービスを提供。

親身なアドバイスと分かりやすい説明を心掛けて、地域に根ざしたFPとして活動中。日本FP協会2017年「くらしとお金のFP相談室」相談員、2018年「FP広報センター」スタッフ。
https://mitaka-fp.jp

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伊達寿和

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執筆者:伊達寿和(だて ひさかず)

CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士、相続アドバイザー協議会認定会員

会社員時代に、充実した人生を生きるには個人がお金に関する知識を持つことが重要と思いFP資格を取得。FPとして独立後はライフプランの作成と実行サポートを中心にサービスを提供。

親身なアドバイスと分かりやすい説明を心掛けて、地域に根ざしたFPとして活動中。日本FP協会2017年「くらしとお金のFP相談室」相談員、2018年「FP広報センター」スタッフ。
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家族の変化をチェック

年度の始めに家計を見直す場合に、まず確認したいことは家族の変化です。子どもが大学に通うために実家を出る場合や社会人になって独立する場合、転勤によって単身赴任をする場合など、一緒に生活する家族の人数が変わることがあります。
 
また、子どもが小学校、中学校、高校に上がるなど、一緒に住んではいるものの必要なお金の額が変わる場合もあります。子どもが社会人になっても一緒に住み続ける場合は、生活費を全部親が負担する必要がなくなるかもしれません。
 
家族構成が変わると日常の支出に影響が出ます。また、子どもの成長に伴って支出は増えていきます。とくに高校生あたりになってくると小遣いの金額も増え、携帯電話を持つ場合も出てくるでしょう。一方で、子どもが独立して離れて生活する場合は支出を減らしても問題ありません。
 
一緒に生活している家族が何人か、それぞれにかかっている費用はどれぐらいかを確認すると良いですね。そして、家族構成が変わった場合はその分の支出を見直すと良いでしょう。
 
また、新年度から新たな住まいに移る場合もあります。賃貸で家賃が変わる場合は、毎月の支出に大きな変化があります。家賃が上がった場合は、支出の他の項目を減らすなどして調整する必要があります。
 

収入の変化をチェック

新年度になりますと、収入にも変化があるかもしれません。勤務先で定期的な昇給がある場合は給料アップが見込めますし、役職が上がるなどして給料が増える場合もあるでしょう。あるいは、これまで主に子育てや家事に従事していた人がパートに働きに出る場合もあります。
 
収入にどのような変化があるか確認すると良いですね。給料はそれほど頻繁に変わりませんので、新年度の変化は少なくとも1年間は続くと考えられます。家計の見直しでも大切な項目です。
 
収入の増減がいくらになるか月当たりの金額を確認しましょう。
 
もし収入が増える場合は増える分をどうするかを考える必要があります。支出を変えなければ、収入が増えた分は貯蓄して将来の支出に備えることができます。やむを得ず支出が増える場合は、収入が増えた分で補うなど対応を考えなければなりません。
 
一方で、収入が減る場合はその金額にあわせて支出を見直す必要があります。
 

新年度の見直しで注意したい点

家計の見直しをする場合、現在の支出を確認するために少なくとも1ヶ月分の記録を付ける必要があるでしょう。このとき、その支出が毎月かかる定期的なものか、新年度の時期だけの一時的なものかを意識して分けるようにしましょう。
 
新年度がはじまる4月、5月は、いろいろと新しく購入するものが多い時期です。この時期の1ヶ月だけの合計金額を基準にすると、とても支出の多い家計に見えてしまいます。
 
今後も必要な支出なのかどうかを分類するように心掛けてください。できれば1年間支出を記録して平均的な数字が出せると良いですね。新生活のはじまりに、家計を見直してリフレッシュ。家計の管理も新たな気持ちで取り組みたいですね。
 
執筆者:伊達寿和(だて ひさかず)
CFP(R)認定者、1級ファイナンシャルプランニング技能士、相続アドバイザー協議会認定会員
 

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