更新日: 2024.10.10 その他家計

【家計直撃!】ガソリンを安く給油する方法8選! 高騰する今、燃料費を抑えよう!

【家計直撃!】ガソリンを安く給油する方法8選! 高騰する今、燃料費を抑えよう!
燃料費の高騰が家計を直撃しています。
2021年1月初旬「136.1円」
2022年1月初旬「164.7円」
2022年6月下旬「174.9円」
 
高騰を続けるガソリンの値段は、車を利用する世帯を中心に家計の負担となっています。
 
ガソリンの値段が高くなるのは、原油価格の高騰が主な要因です。原油価格は各国の政情や新型コロナウイルス感染症の動向など、さまざまな要因で決定され、現在のところ価格が下落する見通しは立っていません。
 
私たちにできるのは、可能な範囲で燃料費を節約することです。具体的にどうすれば節約できるのか、その方法を8つ紹介していきます。
木元泰徳

執筆者:木元泰徳(きもと やすのり)

2級ファイナンシャル・プランニング技能士

セルフのガソリンスタンドを利用する


 
自分で給油を行う、セルフのガソリンスタンドを利用すると燃料費を抑えられます。
 
フルサービスのガソリンスタンドで提供される、給油作業や窓拭き、ゴミ捨てといったサービスが受けられない代わりに、給油単価を下げられるでしょう。
 

高速道路の給油所を避ける

高速道路の給油所は、高速道路利用者のガス欠を避けるために、需要が少なくても24時間営業を行っています。その分のコストがガソリン価格に上乗せされ高くなっているのです。
 
高速道路に乗る前に給油しておき、割高な単価での給油は避けましょう。
 

ガソリン価格の調査サイトを確認する

地域のガソリンスタンドの価格を調査する、比較サイトの利用も効果的です。同じ自治体内でも、ガソリンの価格はスタンドによって異なるものです。
 
どのスタンドが安いのか、常にチェックして最安値で給油するよう心がけましょう。
 

ガソリンスタンドの会員割引を利用する

スタンドごとに提供される、会員割引を利用するのも手段の1つです。会員に登録して、カードを機械に読み込ませるだけで給油単価が安くなります。
 
店舗によってはスタンプカードを設定するなど、独特のサービスを提供することもあります。お得になるなら利用してみましょう。
 

クレジットカードの割引特典を受ける

クレジットカードによっては、特定のガソリンスタンドで使用すると割引やポイント還元を受けられる場合もあります。
 
有効期限がある場合もあるので、その場合は期限内に使い切ることを忘れないようにしましょう。
 

株主優待を利用する

株主優待も燃料費の節約に利用できます。
 
例えば、株式会社サーラコーポレーションの株主優待券は、系列のガソリンスタンドで利用できます。イオン株式会社の発行するオーナーズカードを利用すれば、保有株数に応じて3~7%のキャッシュバックが受けられます。
 
多くの企業が株主優待に設定しているQUO(クオ)カードも、利用できるガソリンスタンドがありまするので、有効に活用しましょう。
 

関係する電力会社と契約する

石油会社が電気事業も手掛けている場合は、家庭の電気の契約会社を変更することで、ガソリン代を節約できます。
 
例えば、ENEOS株式会社のENEOSでんきでは、ガソリン代金が1リットル当たり1円引きになるサービスが提供されています。ほかにも、出光興産株式会社のidemitsuでんきでは、1リットル当たり2円引きのサービスを実施しています。
 

全国旅行支援クーポンを利用する

新型コロナウイルス感染症流行後の経済活性化を目的とした、全国旅行支援クーポンの利用もガソリン代の割引に利用できる可能性があります。
 
全国旅行支援は、1人1泊最大8000円を上限に、旅行代金が40%割り引かれる制度で、加えて旅行期間中に利用できるクーポン券が1人1泊最大3000円を上限に配布されます。
 
類似の旅行補助制度であるGoToトラベルや県民割でも、クーポン券の利用可能店舗にガソリンスタンドが入っていたことから、全国旅行支援で配布されるクーポンもガソリン代に充当できる可能性があります。
 

サービスを利用して割安に給油を


 
給油価格の高騰は私たちの手で改善できるものではありません。
 
一方で、給油単価を下げるための手段は数多くあります。こういったサービスを利用して、家計への負担を軽減していきましょう。
 

出典

経済産業省 資源エネルギー庁 石油製品価格調査

株式会社サーラコーポレーション 株主優待

イオン株式会社 株主優待制度

ENEOS株式会社 ENEOSでんき ENEOSカード割引

出光興産株式会社 idemitsuでんき カーオプションについて

国土交通省観光庁 全国を対象とした観光需要喚起策の実施について

 
執筆者:木元泰徳
2級ファイナンシャル・プランニング技能士

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