更新日: 2024.10.10 貯金

ボーナスなし年収280万で「年間60万」貯金したい!おすすめの節約方法は?

ボーナスなし年収280万で「年間60万」貯金したい!おすすめの節約方法は?
社会人になったら、将来のライフイベントにそなえて貯蓄をしていくことが欠かせません。しかし、年収が少なく一人暮らしをしている人の中には、「貯金が難しい」「貯金するのが苦手」と考える人もいるかもしれません。
 
そこで、この記事では年収280万円でボーナスがない人でも、無理なく毎年60万円の貯金をするためのコツを紹介します。この方法なら、食費や娯楽を切り詰めることなく、貯金することが期待できます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

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高橋庸夫

監修:高橋庸夫(たかはし つねお)

ファイナンシャル・プランナー

住宅ローンアドバイザー ,宅地建物取引士, マンション管理士, 防災士
サラリーマン生活24年、その間10回以上の転勤を経験し、全国各所に居住。早期退職後は、新たな知識習得に貪欲に努めるとともに、自らが経験した「サラリーマンの退職、住宅ローン、子育て教育、資産運用」などの実体験をベースとして、個別相談、セミナー講師など精力的に活動。また、マンション管理士として管理組合運営や役員やマンション居住者への支援を実施。妻と長女と犬1匹。

目標貯金額があるなら先取り貯金を

手取り年収が280万円(ボーナスなし)の人の1ヶ月の手取り月収は、23万3333円です。年間60万円の貯金を確実にしたい場合、毎月5万円の先取り貯金をして、残った18万3333円の中で生活のやりくりをするようにしましょう。先取り貯金の5万円は、生活費を入れておく口座とは別の口座にためていくのがおすすめです。
 
勤め先の財形貯蓄制度や自動積立定期預金を利用すると、普通預金よりも高い金利でお金をためられる場合もありますが、急にまとまったお金が必要になったときにすぐに下ろすことができません。
 
失業や災害に遭うなど、急にお金が必要になるときのことを考え、給料の3ヶ月分相当の貯金はすぐに引き出せる口座に預けておき、それ以上の貯金については財形貯蓄制度や自動積立定期預金などを利用してためていくとよいでしょう。
 
iDeCo(個人型確定拠出年金)や、つみたてNISAを利用すると、さらに効率よく先取り貯金ができます。ただし、どちらも運用益などが保証されているわけではありません。iDeCoについては、60歳以上にならないと積み立てたお金が戻りませんが、iDeCoで払い込んだお金は所得控除の対象となるので、減税効果があります。
 
つみたてNISAは、投資による運用益が最長20年間は非課税となるため、効率よくお金を増やすことが可能です。ただし、つみたてNISAの非課税限度額は1年で40万円(1ヶ月あたり3万3000円まで)なので、それを超える部分については別の方法でためていくようにしましょう。
 

家賃・スマホ代は抑えよう

家賃とスマホ代は、物価の変動にかかわらず、毎月ほぼ一定の額がかかります。契約を見直さないかぎり、かかる費用が大きく変わらないため、可能な限り抑えるのがポイントです。
 
家賃の適正額は手取り月収の25%~30%と言われますが、余裕を持って生活するためにも手取りではなく、毎月使えるお金の25%~30%に抑えておくと安心です。1ヶ月に使えるお金が18万3333円ならば家賃は高くても5万5000円以内に抑えるのがよいでしょう。
 
なお、派遣社員など非正規雇用で働く場合、職場までの定期代を生活費から捻出しなければならないことがあります。職場から遠すぎてしまうと、家賃を抑えられてもかえって定期代がかかりすぎる場合があるので、注意しましょう。
 
スマホのプランも、契約を見直さないかぎり毎月ほぼ一定額がかかります。あまりスマホで通話をすることがないのであれば、通話品質がよい大手キャリアではなく、格安スマホや格安SIMを契約するのも一つの方法です。また、プランが自分に合っているかどうかや、必要がないサブスクを契約していないかなどは定期的に見直すようにしましょう。
 

先取り貯金と固定費見直しで貯金が楽に!


 
手取り年収280万円の人が年間60万円の貯金をするためには、毎月5万円を先取り貯金しましょう。生活防衛資金を手元に残しつつ、それ以上の貯金は定期預金やつみたてNISAなどを利用すると効率よくお金をためられます。
 
また、家賃・スマホ代のように毎月一定額がかかるものについてはできる限り抑えるようにするのがポイントです。貯金する5万円はないものとして考えていくと、やりくりが楽になるでしょう。
 

出典

iDeCo公式サイト

金融庁 つみたてNISA

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:高橋庸夫
ファイナンシャル・プランナー

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