更新日: 2024.10.10 家計の見直し
スーパーやコンビニに月平均でいくら費やしている?「無駄な出費」を抑えるには?
そこで、一般的な世帯では、年間でどれくらいスーパーやコンビニで消費をしているのか、そして、無駄な支出をどうしたら減らしていくことができるのか、考えてみます。
執筆者:柘植輝(つげ ひかる)
行政書士
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2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。
目次
スーパーやコンビニで1年間に使う金額はどれくらい?
総務省の「全国家計構造調査」によれば、一般的な世帯における1ヶ月の平均的な消費支出額は14万9029円、年間では178万8348円となっています。そして、このうちもっとも多く利用されている場所は、意外にもコンビニではなく、スーパーとなるようです。
【図表】
出典:総務省 2019年全国家計構造調査 家計収支に関する結果 結果の概要(購入先、世帯主の年齢階級別消費支出及び支出割合)
毎月3万6729円と、消費支出全体の24.6%がスーパーで使われているようです。年間換算での額は、44万748円となります。
一方でコンビニの消費支出額は、1ヶ月で4559円と、あまり高くなく、支出割合にしてわずか3%ほどです。30歳未満から50歳代に限っていえば、月間6000円前後、年換算で7万2000円ほどと全体に比べてやや高額になります。それでも割合に換算すると3.5%から6.3%と、そう高くはないようです。
コンビニでの支出を減らすにはどうしたらいい?
とはいえ、先の統計データと自分の実際の支出額を比較してみて「コンビニでの支出を減らさなきゃ……」と思った方は少なくないでしょう。特にコンビニ中心の食生活を送っているような方は毎月1万円や2万円支出している場合があり、中には年換算で20万円以上支出していたという方もいらっしゃるはずです。
そこで、コンビニでの支出割合が高い方は、可能な限り買い物の際に、スーパーなど他の小売店を利用するようにしましょう。基本的にコンビニの商品の価格は、スーパーなどに比べて割高になっています。これを変えることができれば、支出を大幅に下げることも不可能ではありません。
仮にコンビニで月に5000円分買い物をしている方が、買い物する場所をスーパーに切り替えた場合で考えてみましょう。商品にもよりますが、スーパーなら5000円の支出でも、コンビニで7000円から1万円近く買い物をした場合と、同じだけの商品を購入できることが予想されます。
それに加えコンビニは店舗の構造上、不要な商品までつい手に取ってしまうといわれています。コンビニに行くと、つい目的のもの以外の商品も購入してしまう、といった経験はありませんか? 単純にコンビニへ行く頻度を減らすだけでも、多くの方が支出を抑えられるでしょう。
コンビニを利用していないのに、支出自体が多い人は?
「コンビニはあまり利用していないはずなのに、なぜか支出が多い」という方も少なくないでしょう。そういった場合は、買い物の仕方に少し変化を加えてみましょう。
例えば、今必要でないものや、使い切れそうにないものは買わない、などと購入する商品を吟味することが有効です。ほかにも、なるべく特売日に安いものを中心に買い物をすること、自炊の頻度を増やすことなども有効でしょう。
また、家計簿をしっかりとつけ、毎月予算を決めてその範囲内でやり繰りすることも効果的です。
例えば、30代であれば、平均的な1ヶ月の支出額は13万4649円です。それを元に、自分の支出全体に対して予算を立てるのです。そして家計簿を週ごと、あるいは月ごとと定期的に確認し、使いすぎて無駄になっている支出を洗い出しましょう。そうすることで、無理のない範囲で支出を減らしていくことができるはずです。
節約は、過度な負担とならない範囲で実施を!
平均的な1年間の消費支出額は178万8348円となっており、うちスーパーの利用分は44万748円、コンビニの利用分は5万4708円となっています。
年齢やライフスタイルなどによって適切な支出額は異なりますが、一般的な金額から大きくかけ離れている場合は、支出を見直す必要があるでしょう。
とはいえ、支出を減らそうと過度に節約しても、それが負担となってしまう恐れもあります。ほかの方がコンビニやスーパーでどれくらいお金を使っているのか気にするだけでなく、その支出が自分にとって適切であるか否か、という点からも考えてみてください。そうすることで、極力無理することなく支出を減らしていけるでしょう。
出典
総務省 2019年全国家計構造調査 家計収支に関する結果 結果の概要
執筆者:柘植輝
行政書士