貯蓄があっても「老後への不安」が消えないのはなぜ…？安心するために知っておきたい「3つの数字」とは？

配信日: 2023.08.17 更新日: 2024.10.10

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貯蓄があっても「老後への不安」が消えないのはなぜ…？安心するために知っておきたい「3つの数字」とは？

「老後のお金が心配……」と、感じている人は多いでしょう。まったく貯金していない！と、焦っている人もいるなかで、貯金をしているにもかかわらず、老後への不安を抱いている人がいることも事実です。

その原因として考えられることは、老後資金に関しての認識不足からくる、漠然とした不安かもしれません。そこで今回は、老後に対しての不安を軽減するために、ぜひ知っておきたいことをご紹介します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 多くの人は「老後資金」に関して不安を抱いている
2 「老後のお金の不安」を軽減するために知っておきたい数字
3 老後への漠然とした不安は計画的な資産計画で軽減されるかも

多くの人は「老後資金」に関して不安を抱いている

三井住友信託銀行株式会社の調査において、お金に関する不安の中身で、最も多かったのは「老後資金（52.3％）」でした。年代別に見ても、「介護・医療費」「収入の減少」「インフレ（物価の上昇）」などの回答を抑えて、1位という結果になりました。

さらに、老後資金として必要な金額に対して、全年代で、4～5割の人が「わからない、見当がつかない」と回答していたことが判明。

このことから、老後のお金の不安は、自分が将来いくら必要なのか、どのくらい貯金したらよいのかなどが、不明瞭であることが、大きな要因となっていると考えられます。

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更新日:2024.10.10

「老後のお金の不安」を軽減するために知っておきたい数字

老後への漠然とした不安は、老後資金に対する認識不足が、原因の一つとして考えられます。老後資金について考えるには、以下の数字は理解しておくとよいでしょう。

・老後資金として必要な金額
・貯金すべき金額
・自分が受け取れる年金支給額

それぞれを解説します。

老後資金として必要な金額

老後に必要となるお金を計算してみると、7000万円ほどになります。総務省統計局の家計調査（2021年）によると、二人以上の1世帯あたりの平均消費支出は、1ヶ月あたり27万9024円です。

60歳で定年退職した場合、1年間で334万8288円の支出が予想され、仮に81歳まで（厚生労働省が発表した、2021年の男性の平均寿命81.47年を参照）生きたとすると、7031万4048円の出費が考えられます。

このほかにも、医療費や介護費など追加での出費が考えられるため、ゆとりある生活を送るには、もう少し多くの資金が必要といえるでしょう。

貯金すべき金額

老後7000万円ものお金が必要と聞いて、余計不安に感じた人もいるでしょう。

しかし、上記の数字には、年金などのお金が含まれていません。総務省統計局の家計調査（2021年）によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の収入は、公的年金などの社会保険給付分21万6519円に、その他の収入を加えて、23万6576円とされています。

また、65歳以上の夫婦のみの無職世帯になると、毎月の支出は少し抑えられて、25万5100円になると想定されています。

上記の収支の差額は1万8524円となり、この分を自分たちで賄う必要があるのです。不足分は1年にして22万2288円であり、60歳から81歳までに必要な金額は466万8048円になります。

ライフスタイルや、それぞれの経済状況によっても変わりますが、この不足金額を目安にして、貯金をするとよいでしょう。

自分が受け取れる年金支給額

年金は、支払った保険料に応じて支給額が異なるため、人によって、支給される額が変わります。厚生労働省が発表したデータによると、国民年金と厚生年金の月額平均支給額は、以下の通りです。

・国民年金（老齢年金 25年以上）：5万6479円
・厚生年金（老齢年金）：14万3965円

※厚生労働省「令和3年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」を参照

国民年金だけでは、支給額が少ないという印象を持つ人も多いでしょう。あくまでも平均値ではありますが、年金だけでは、老後の生活費を賄うことは難しいかもしれません。

老後への漠然とした不安は計画的な資産計画で軽減されるかも

多くの人は、老後にいくら必要なのかが不明瞭であることから、将来のお金に関して、漠然とした不安を抱いていることが分かりました。

自分たちは「老後にいくら必要なのか」「いくら貯金すればよいのか」「年金はいくらもらえるのか」を把握することで、漠然とした不安は軽減されるかもしれません。将来のお金に関して、迷うことがあれば、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談してみましょう。