貯金をするならやっぱり地方一択？大都市と地方、どっちが黒字になる？

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年金や退職金に不安がある中、各自が将来に向けて準備をする必要があります。貯金や投資をするのであれば、生活コストが低い地方もおすすめですが、大都市（都市部）と比較して検討することが大切です。

本記事では、最初に大都市と地方の収支データを紹介します。その後に大都市と地方、それぞれの注意点を説明するので参考にしてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 大都市と地方の実支出、実収入を比較
2 貯金するうえでの大都市と地方の注意点
3 まとめ

大都市と地方の実支出、実収入を比較

「e-Start 政府統計の総合窓口」が公表している「家計調査（2012年）」によると、大都市と地方の実支出は以下となっています。

【1世帯当たり1ヶ月間の実支出】

・大都市：25万2737円
・近畿地方：24万151円
・北海道・東北地方：22万2131円
・九州・沖縄地方：21万4746円
・中国・四国地方：21万3466円

このように、地方のほうが1ヶ月間の実支出は少ないことが分かります。特に大都市と中国・四国地方では、約4万円の差があります。

次に大都市と地方の実収入は以下です。

【1世帯当たり1ヶ月間の実収入】

・大都市：39万3133円
・近畿地方：36万5170円
・北海道・東北地方：35万6300円
・中国・四国地方：34万2085円
・九州・沖縄地方：32万4177円

実収入に着目しても、大都市のほうが高い傾向があります。九州・沖縄地方との差は約7万円です。

次に実収入から実支出を引き、比較してみましょう。

【1世帯当たり1ヶ月間の実収入－実支出】

・大都市：14万396円
・近畿地方：12万5019円
・北海道・東北地方：13万4169円
・中国・四国地方：12万8619円
・九州・沖縄地方：10万9431円

これらはあくまで調査の一例ですが、トータルで考えた場合、大都市のほうが家計は黒字になる可能性が高いといえます。

貯金するうえでの大都市と地方の注意点

貯金しようと考えた場合、統計的には大都市のほうが有利かもしれませんが、あくまでも一定以上の収入がある場合に限ります。そもそも大都市は娯楽が多く、支出が増えやすい傾向があるため、収入が低ければ、その分、家計への負担が大きくなるでしょう。

地方に関しては、支出を抑えやすいという大都市にはないメリットがあるものの、最大限に恩恵を受けるには収入を上げる必要があります。また、移動手段として車が必須だったり、持ち家を購入するケースが多いなど、支出が増えるため、どのように収入を確保するかがポイントです。

大都市も地方も、一定の収入を確保することで貯金しやすくなりますが、難しい場合もあるでしょう。そのためには本業以外に副業を考える必要もあるかもしれません。

まとめ

今回は「貯金をするなら」というテーマで、大都市と地方を比較しました。統計的に大都市のほうが収入は高いものの、支出に関しては地方のほうが抑えやすい傾向があります。

収入と支出を比較した場合、大都市のほうが黒字になりやすいかもしれませんが、「大都市が有利」「地方が有利」とは一概にはいえません。どちらで暮らす場合も、収入の確保と、支出の管理をしっかり行う必要があるといえるでしょう。