更新日: 2023.11.15 貯金

20代、手取りで月15万円です。実家暮らしを10年続けるとどのくらい貯金ができるでしょうか?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

20代、手取りで月15万円です。実家暮らしを10年続けるとどのくらい貯金ができるでしょうか?
手取りで月15万円の1人暮らしだと、手元に資金を残すのは難しいかもしれません。そのため、実家暮らしは賢い選択肢の一つといえます。実家に住むことで、家賃や水道光熱費、食料費など多くのコストを削減できます。
 
本記事では実家暮らしでの消費支出削減の具体例と、10年間でどれだけ貯蓄が増えるかについて詳しく解説します。実家暮らしのメリットを理解し、賢く貯蓄を増やす方法を考えてみましょう。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

単身世帯の消費支出から実家暮らしを考える

手取り月15万円で10年を実家暮らししていくための対比として、総務省の単身世帯の消費支出を見ていきます。実家暮らしで削減できる項目がないか、チェックしていきましょう。
 
総務省の家計調査(2022年)によると、単身勤労者世帯の消費支出は17万8434円となっています。項目別で見ると、食料費4万301円、家賃地代は2万9695円、水道光熱費は1万1138円となっています。
 

実家暮らしで削減できる項目はあるか

先ほどの家計調査で考えた場合、1人暮らしの手取り15万円では赤字になってしまいます。それでは、実家暮らしで削減できる消費支出項目は、どんなものがあるのでしょうか?
 
実家暮らしであれば、まず地代家賃の2万9695円は削減できます。さらに、水道光熱費1万1138円も削減できると考えられます。また、食料費4万301円についても実家に負担してもらうと考えると削減が見込めます。すると、トータルで約8万円の消費支出の削減が可能です。
 

実家暮らしをすると10年でいくら貯まるか

手取り月15万円の人が実家暮らしをする場合、10年でいくら貯まるかシミュレーションしましょう。仮に、Aさんが実家に毎月3万円ほどを渡すとします。
 
1ヶ月あたりの条件は、収入は手取り15万円、消費支出は17万8434円から8万円を差し引き9万8434円となります。ここでは、計算上9万8000円とします。さらに、実家への3万円の入金を加えます。これらの条件で、Aさんが実家暮らしを10年間継続すると貯金がいくら貯まるか、計算してみましょう。
 
まずは、1ヶ月あたりの計算です。収入15万円 - 9万8000円(消費支出)- 3万円(実家へ入金)= 2万2000円(1ヶ月)となります。これを10年間継続する場合は、2万2000円 × 12ヶ月 × 10年 =264万円となります。
 
結果として、実家暮らしで協力を得て消費支出を削減し、実家に3万円ずつ入金した場合、手取り月15万円の人では10年で264万円の貯金ができる計算となります。
 

まとめ

実家暮らしには、メリットが大きくあります。例えば、家賃や水道光熱費、食料費の削減は毎月の支出を大幅に減らし、将来の貯蓄を助けてくれます。
 
本記事では実家暮らしの経済的メリットと、10年間でどれだけの貯蓄ができるかを解説しました。実家に毎月3万円を支払うことで、10年間で264万円の貯蓄が期待できます。
 
今回のケースのように、実家暮らしであれば、手取り月15万円でも消費支出削減をしっかり行うことで、長期的に一定の貯蓄ができることが分かりました。家族の協力を得られる場合は、一つの戦略として参考にしていただき将来の資産形成に役立つと幸いです。
 

出典

総務省 家計調査 家計収支編 単身世帯 2022年 表番号1
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

ライターさん募集