更新日: 2024.10.10 働き方
時短・在宅のワーママですが、仕事中も子どもが気になり仕事が手につきません…… やっぱり辞めようと思うのですが、みんなはどのタイミングで辞めますか？
本記事では、ワーキングマザーが退職するきっかけや、育児をしながら仕事をし続けるためにできる工夫などを紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
ワーキングマザーが退職するきっかけ
本項では、ワーキングマザーが退職するきっかけとなった出来事の一例を紹介します。近年は育児と仕事を両立できるよう、国や自治体、さらに会社独自のサポートも増えてきました。
また、夫婦それぞれの両親が育児や家事に協力してくれる家庭も多いでしょう。それでも、退職を選択する方は決して珍しくありません。
育児と仕事の両立に限界が来たとき
育児と仕事を両立させようとした結果、休息時間や自分のために使える時間が全くなくなり、心身ともに限界を感じるときに退職を決意するケースは多いです。
仕事の忙しさ、子育てのしやすさは千差万別です。「皆やっているのだから」と自分を追い込んでしまう方もいるでしょう。頑張りすぎた結果、心身の健康を崩してしまうケースもあります。また、子どもが1人目のときは何とか両立できたものの、2人目になったら無理になった方もいるでしょう。
子どもの成長を見守りたいと思ったとき
育児と仕事を両立しようとすると、どうしても子どもに関わる時間は短くなります。学校の行事に参加できない、子どもとじっくり向き合う時間が確保できないと悩んだ結果、退職を決意するケースもあります。
従業員の代わりはいますが、親の代わりは誰もいません。子どもとじっくり関われるのは親の特権です。また、子どもが自立したら経済的な負担が少なくなって、早めにリタイアするといったケースもあります。
会社の人間関係が悪くなった
育児と仕事を両立する場合、職場の同僚や上司、部下などの協力が欠かせません。しかし、職場の人間関係が良好でないと気持ちよく協力を頼めず、ストレスがたまりがちです。
職場によっては時短勤務や在宅ワークにも難色を示すところもあるでしょう。「嫌な思いをしてまで続けたくない」と退職を決意するケースも多いです。
ワーキングマザーが退職する前にできること
退職をすれば、今まで築いてきたキャリアが途切れてしまいます。また、子どもが小さいと再就職活動も難しくなりがちです。そのため、「退職が頭をよぎるけれど、ぎりぎりで踏みとどまっている」といった方もいるでしょう。
本項では、ワーキングマザーが育児と家事の両立に悩んで退職する前に仕事を続けていくために取れる手段について紹介します。
勤務形態を変える
勤務形態を変えることで、仕事の負担が減って育児との両立がしやすくなる可能性があります。例えば、フルタイムで働いている方ならば時短勤務にする、正社員で働くのが厳しい場合は雇用形態をパートに切り替えるなどです。
人手不足が多くの企業で問題になっている現在、実績がある方ならば会社も勤務形態の変更に柔軟に対応してくれる可能性があります。
ベビーシッターやファミリーサポートの活用
子どもが小さいときは、保育園のほかにベビーシッターを利用すると時間の融通が利きやすくなります。また、自治体によってはベビーシッターよりも安価で利用できるファミリーサポートを実施しているところもあるので、積極的に利用してみましょう。
親や兄弟のサポートが期待できない場合も、ベビーシッターやファミリーサポートを活用すれば、保育園からの送り迎えや、仕事をしている最中に子どもの面倒を見てもらうなどきめ細やかなサポートをしてもらえます。
配偶者に育休を取得してもらう
産後パパ育休（出生児育児休業）を利用すれば、夫は子の出生後8週間以内に4週間まで、2回に育児休業を分割して取得できます。労使協定を締結した場合、労働者が合意した範囲内で休業中の就業も可能です。
子育ては、子どもが小さいほど手間がかかります。産後パパ育休を利用すれば、子どもが最も手がかかる時期に夫婦同時、もしくは交代で育休を取れるので、育児の負担を減らせます。
退職する前に育児の負担を軽減する方法も考えてみよう
サポートがあっても、育児と仕事の両立は難しい場合も多いです。しかし、育児に専念するために退職してしまえば、今まで築き上げてきたキャリアも途切れてしまいます。
また、再就職も子どもが小さいほど難しくなりがちです。退職は最終手段と考え、夫婦で話し合って育児の負担を軽減する方法を考えてみましょう。自治体や国が行っているサポートも可能な限り利用してみてください。
出典
厚生労働省 育児休業制度とは
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
