40代のお一人さまです。今の貯蓄は「350万円」ですが、平均と比べどうなのでしょうか?50代・60代の平均貯蓄額も知りたいです。

配信日: 2025.02.18
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40代のお一人さまです。今の貯蓄は「350万円」ですが、平均と比べどうなのでしょうか?50代・60代の平均貯蓄額も知りたいです。
ライフスタイルが多様化する昨今、生涯独身といった生き方も増えているようです。老後生活を一人で過ごすにあたって、経済的にやっていけるか不安に感じる人もいるでしょう。例えば40代独身で貯蓄が350万円の場合、平均と比べてどうなのでしょうか。
 
そこで本記事では、40代独身の平均貯蓄額について調べてみました。また、50代・60代の平均貯蓄額や、老後資金を準備するポイントも紹介していきます。
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40代独身で貯蓄350万円は十分? 平均と比較

金融広報中央委員会「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」によると、40代単身世帯の平均貯蓄額は559万円(中央値:47万円)です。貯蓄額別の割合を見ると、貯蓄のない世帯は40.4%で、100万円未満の世帯11.1%を合わせると51.1%になることが分かります。
 
この結果から、貯蓄ができている人とできていない人で大きく分かれていることが推察されます。貯蓄額の中央値も47万円で、300万円以上をためられているのは35.5%ですから、40代独身で350万円は貯蓄できているほうだといえるでしょう。
 
しかし、貯蓄がある世帯のみの平均を見ると964万円(中央値:500万円)です。これからも一人暮らしを続けて、定年後の生活に備えたければ、少なくとも中央値の500万円はあると安心といえるでしょう。
 

50代・60代の平均貯蓄額は?

40代から老後資金の準備を始めるにあたり、50代・60代の平均貯蓄額も参考にすれば、目標を決められるでしょう。前述の調査から、年代別に平均貯蓄額をまとめると図表1の通りです。
 
図表1

年代 平均貯蓄額 中央値
50代単身世帯 貯蓄なしの世帯も含む 1391万円 80万円
貯蓄ありの世帯のみ 2288万円 555万円
60代単身世帯 貯蓄なしの世帯も含む 1468万円 210万円
貯蓄ありの世帯のみ 2240万円 1100万円

出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」を基に筆者作成
 
貯蓄ありの世帯のみの中央値を基準に貯蓄額の目標を立てる場合、50代の間にあと205万円、60代ではさらに545万円をためる必要があります。
 

老後資金を準備するポイント

老後資金でいくら必要になるかは、各世帯によって異なるため、平均値だけを見て貯蓄額の目標を立てればよいわけではありません。以下のポイントをおさえて、いくら必要かをシミュレーションするとよいでしょう。

・将来受け取る年金額
 
・老後の生活スタイル
 
・病気や介護への備え

定年退職後は収入が大幅に減少する傾向にあるため、もらえる年金額によっては家計収支がマイナスになる可能性があります。会社員であれば厚生年金、人によっては国民年金だけといった場合や、年金保険の加入年月などによっても年金額は異なりますから、いくらもらえるか確認しておくことは大切です。
 
老後の生活スタイルによって、毎月必要な金額は異なります。持ち家か賃貸か、趣味や旅行を楽しみたいか、仕事は続けるかなど、老後生活をイメージしながら支出をシミュレーションしてみることもポイントの一つです。今からでも生活スタイルを見直して節約を心掛けていれば、定年後の生活にスムーズに入れるでしょう。
 
目標とする貯蓄額は、生活費のギリギリを狙うのではなく、病気や介護への備えも含めて余裕を持たせることも大切です。自分だけでなく、親が長生きして介護を必要とするケースも考えられますし、晩婚も珍しいことではありません。将来起こり得る何らかの変化に対応するために、資金に余裕を持たせておくなら安心です。
 

必要な老後資金は各自異なるため目標を持った準備が大切

金融広報中央委員会の調査によると、40代独身の平均貯蓄額は559万円(中央値:47万円)ですが、貯蓄のない世帯を含めて100万円未満の世帯が51.1%と半数以上を占めていることから、40代独身で350万円は貯蓄ができているほうだといえるでしょう。
 
しかし貯蓄できている世帯のみで見ると平均貯蓄額は964万円(中央値:500万円)ですから、定年後の生活に備えたければ、少なくとも中央値の500万円はあると安心です。
 
なお、50代・60代の貯蓄額については、貯蓄できている世帯のみで見るとそれぞれ2288万円(中央値:555万円)、2240万円(中央値:1100万円)です。老後生活で必要な資金は各世帯によって異なりますから、平均値だけではなく自身のケースをシミュレーションしてみるとよいでしょう。
 
目標額を決める際のポイントとして、将来受け取る年金、老後の生活スタイル、病気や介護への備えが挙げられます。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)各種分類別データ(令和5年)表番号3、4
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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