久しぶりに「平日の東京」に行ったら、街中や電車内が人でごった返していて驚きました。「コロナ禍」では閑散としていたと思うのですが、「テレワーク」は終わったのでしょうか？

コロナ禍の時期から感染症対策としてテレワークは普及したように見受けられました。しかし、最近では平日の都心でも人が多く、オフィスへ向かう人々の姿が目立つようになりました。テレワークによる働き方はいまどうなったのでしょうか。
 
本記事ではテレワークの現状と、テレワークと出社のコストなどについて解説します。

テレワークの現状と「出社回帰」

新型コロナウイルスの影響や働き方改革を背景に、テレワークが注目され、導入が進んできました。しかし、コロナ禍の収束に伴って、いくつかの理由から「出社回帰」が見られるようになっています。
 
理由のひとつとして挙げられるのはコミュニケーション不足の問題です。オフィスでは、気軽に声をかけて打ち合わせができるのに対し、テレワークでは毎回チャットやメールでスケジュールを調整し、オンライン会議を開かなければなりません。
 
このように、コミュニケーションのコストが高くなり、業務の効率に影響を及ぼすことから、経営側主導での「出社回帰」が進んでいるといわれています。
 
また、オフィス空間での気軽なコミュニケーションがイノベーション創出につながるとされているため、その観点からも、「出社回帰」が進められる理由のひとつとされています。
 

出社回数と働き方の満足度の関係

あるインターネット調査によると、テレワークでは「働き方に満足」とする回答は約80％に達したのに対し、フル出社では満足度が約30％と、出社回数が増えるほど働き方の満足度が低下する傾向にあるようです。
 
さらに、フル出社では不満も約30％に達しているので、時間効率の悪さや働き方の選択肢の制限に不満を持つ方がいるのかもしれません。
 

テレワークと出社のコスト

テレワークと出社をコストの観点から比較した場合、どのような結果になるでしょうか。
 
まずテレワークでは、1ヶ月あたり3000～4000円程度の光熱費における負担増が発生する可能性があるとされています。このようなテレワークに伴う光熱費の増加に対する企業の負担は、各事業者の判断に委ねられているのが現状です。
 
また、企業が負担を行う場合でも、一時金や毎月の給与に加算される在宅勤務手当としての現金支給、PCやモバイルWi-Fiルーターなどの現物支給が行われるなど、対応は企業によって異なります。
 
なお、通勤手当（定期券代など）が支給されず、出勤日のみの実費精算になったり、在宅勤務手当の一部に含められたりするという場合もあるようです。在宅勤務に伴う負担増には、手当がどの程度支給されるのかをよく確認した方がよいでしょう。
 
一方、出社時のコストとしては交通費とランチ代が挙げられます。多くの場合、交通費は通勤手当によってまかなわれるでしょう。
 
ランチ代については、株式会社エデンレッドジャパンの「ビジネスパーソンのランチ実態調査2024」より、平均424円だったことから、月におよそ9000円弱となる計算です。同調査によれば、物価高による節約のために昼食を抜いたり、メニューを妥協したりすることがあるとの回答もあり、出社勤務の際の満足度低下の一因になっていると考えられます。
 

まとめ

コロナ禍や働き方改革を背景に広まったテレワークですが、コロナ禍の収束後は、テレワークを縮小する「出社回帰」の動きが目立ちます。ただし、テレワークは時間効率のよさや働き方に柔軟性を持てるというメリットもあるため、今後はテレワークと出社勤務を組み合わせたハイブリッド勤務が普及していく可能性があると予想されます。
 

出典

株式会社エデンレッドジャパン 歴史的賃上げでも…8割以上が「お小遣いが増えていない」！「ビジネスパーソンのランチ実態調査2024」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー