先日還暦を迎えましたが、同級生の友人は貯蓄が「3000万円」あるそうです。60歳で「3000万円」の貯蓄がある人はどれくらいいますか？

還暦は人生における一つの節目ですが、老後の生活を見据える年齢でもあります。60歳を迎えた方の中には、すでに定年退職した方もいるでしょう。
 
老後の生活を考えると、金銭面に不安を感じることがあるかもしれません。同年代の友人と貯蓄額に差があれば、その不安はより大きくなるかもしれません。
 
本記事では、60歳の貯蓄額について解説します。

60歳の平均貯蓄額と貯蓄額別の構成割合

プルデンシャルジブラルタファイナンシャル生命保険株式会社が実施した調査によると、2024年に還暦を迎えた男女の貯蓄額の平均は2782万円とされています。2023年の調査結果と比較すると、672万円の減少となっているようです。
 

貯蓄額別の構成割合

同調査では、貯蓄額の構成割合も集計されています。3000万円以上5000万円未満の貯蓄額を持つ割合は5.1％と、全体の中では少数派です。なお、3000万円以上の貯蓄額を持つ人の割合は18％です。
 
貯蓄額が500万円未満の割合は50.5％となっており、全体の半数以上を占めています。そのうち、100万円未満の割合は28.9％と、最も多くの割合です。また、2000万円以上の貯蓄額を持つ人の割合は24.4％です。平均貯蓄額を上回る3000万円以上の割合が18％であることも踏まえると、人によって貯蓄額に大きな差が生じているといえるでしょう。
 

還暦意向の就労意向

同調査では、還暦以降の就労意向についても調査されています。60歳以降も働きたいと回答した割合は85.8％、70歳以降も働きたいと回答した割合は42.7％です。
 
60歳以降も働きたいと考える理由は人それぞれですが、生活費を賄うためや健康維持のため、人との関わりを持つためという理由が多いようです。
 

65歳以上世帯における支出額の平均

総務省の「家計調査報告〔家計収支編〕2023年（令和5年）平均結果の概要」を参考に、65歳以上の無職世帯における支出額の平均を表1にまとめました。
 
表1

	65歳以上の単身無職世帯	65歳以上の夫婦のみの無職世帯
消費支出	14万5430円	25万959円
非消費支出	1万2243円	3万1538円
合計額	15万7673円	28万2497円

出典：総務省「家計調査報告〔家計収支編〕2023年（令和5年）平均結果の概要」を基に筆者作成
 
非消費支出とは、直接税と社会保険料を合算したものです。
 
単身無職世帯の貯蓄額が60歳の平均である2782万円であれば、貯蓄で14年と7ヶ月は生活できるといえます。夫婦のみの無職世帯であれば、8年と2ヶ月の生活費をまかなえるでしょう。
 
ただし、支出額は人によって異なります。支出額が多ければ、貯蓄だけで生活できる期間は試算よりも少なくなるでしょう。ただし、年金などの収入があれば、生活費に加算できます。
 
貯蓄や年金などによる収入に対する毎月の支出バランス次第では、老後に働かなくても生活することが可能でしょう。なお、年金の受給額は人によって異なりますが、国民年金と厚生年金を合わせた平均受給額は、1人当たり月額で14万7360円とされています。
 
老後の生活資金に不安を感じている方は、自身の支出額を細かく把握することをおすすめします。自身の生活に必要な金額を把握できれば、老後資金にいくら用意すべきかも分かりやすくなるはずです。
 

貯蓄額が3000万円以上の割合は18％

プルデンシャルジブラルタファイナンシャル生命保険株式会社が実施した調査によると、2024年に還暦を迎えた男女の平均貯蓄額は2782万円とされています。なお、2023年の調査結果よりも672万円減少しているようです。
 
同調査における、貯蓄額別の構成割合を集計した結果によると、貯蓄額が3000万円～5000万円未満の割合は5.1％でした。また、3000万円以上の貯蓄額を持つ人の割合は18％です。
 
さらに、貯蓄額が500万円未満の割合は50.5％と半数以上を占めており、そのうち100万円未満は28.9％であることが分かりました。
 

出典

プルデンシャルジブラルタファイナンシャル生命保険株式会社 2024年の還暦人（かんれきびと）に関する調査
総務省 家計調査報告〔家計収支編〕2023年（令和5年）平均結果の概要（19ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー