40代で共働きですが、「生活費」を見直したところ支出が月「40万円」でした。同じような世帯の「平均支出」はいくらくらいでしょうか？

共働き世帯だと、稼ぎが多くなる分、支出も増えているのではないかと考える方もいるでしょう。自分たちの支出が多いか気になるときは、同じく共働き世帯の平均支出額などを参考にすると、出費が多いかを比較できる可能性があります。
 
そこで今回は、共働き世帯の平均支出や生活費をおさえるコツなどについてご紹介します。

共働き世帯の平均支出はいくらくらい？

総務省統計局が公表している2024年の「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯」によると、世帯主が60歳未満の共働き世帯の実支出は月48万6657円、消費支出は月35万231円でした。
 
もし、税金や社会保険料の支払いも含めて月に40万円であれば、平均よりも少ない可能性があります。しかし、税金や社会保険料を除いた消費支出のみで月40万円に達するのであれば、平均よりも多い出費だと考えられます。
 
もし平均よりもどれくらい出費が多いか比較したいときは、全体の支出だけでなく、項目別の支出も比較するとよいかもしれません。同資料によると、共働き世代の項目別消費支出は以下の通りです。
 

・食料：9万2478円
・住居：1万8205円
・光熱・水道：2万2259円
・家具・家事用品：1万3400円
・被服及び履物：1万3445円
・保健医療：1万3639円
・交通・通信：5万5357円
・教育：2万6570円
・教養娯楽：3万4951円
・その他の消費支出：5万9927円

 
例えば、水道光熱費が3万円を超えていれば、電気代、ガス代、水道代のどれかを節約できる可能性があります。交通・通信費が高いのであれば、携帯の契約プランが想定より高い場合もあるでしょう。
 
なお、総務省統計局の資料は60歳未満の共働き世帯全体を対象にしているため、40代の実際の平均値は変動する可能性があります。
 

共働きで生活費をおさえるコツ

ここでは、共働きの方向けの生活費をおさえるコツをご紹介します。
 

収支の見直しをする

まず、収支の見直しを行いましょう。家計簿を付けておくと、1ヶ月の収支が分かりやすくなる可能性があります。レシートや領収書も費用の確認のために取っておきましょう。
 
費用を確認しながら、どの項目が平均額よりも多いのか、節約できる項目はないかをチェックします。例えば、1ヶ月500円のサブスクリプションサービスを2人とも解約すれば、年間1万2000円の節約につながる可能性があります。
 
また、1ヶ月で使える食費や衣類代の上限額を決めておくと、出費を減らせることもあるでしょう。上限を決めるときは、夫婦でいくらくらい必要か話し合って決めると、トラブルに発展せず済む可能性があります。
 

老後の生活に必要な金額を考える

40代であれば、老後に向けた貯金を考えることも大切です。お互いが会社を退職し、年金生活になったときにどのような生活をしたいのかを、夫婦で話し合いましょう。
 
老後の生活や、やりたいことに必要なお金をある程度計算したら、今からいくら貯金すればよいかを逆算します。すると、毎月必要な貯金額も分かるため、貯金するために月の出費もおさえようという気持ちになるかもしれません。
 

60歳未満で共働き世帯の平均消費支出は月約35万円

総務省統計局の資料によると、世帯主が60歳未満で共働き世帯の平均消費支出は35万231円でした。消費支出のみで月の出費が40万円以上あるなら、平均よりも5万円ほど多いため節約した方がよい可能性があります。
 
生活費をおさえるためには、まず収支の見直しをしましょう。家計簿などで月の出費を目に見える形にすると、多く支出している項目が分かりやすくなると考えられます。そのなかで、節約しやすい項目から出費を減らしていくと、生活費をおさえられる可能性があるでしょう。
 
また、40代なら老後に向けた貯金計画の話し合いも必要です。夫婦で話し合って、月にいくら貯金に回すのか決めるとよいでしょう。
 

出典

e-Stat政府統計の総合窓口　家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー