引っ越しに伴ってテレビを買い替えたいのですが、新品「10万円」のものと再生家電を比較したいです。新型テレビでも2割引きになるという話を聞いたのですが、本当でしょうか?
値段が新品の家電よりも安い傾向があるので、購入に躊躇することもあるかもしれません。
そこで本記事では、再生家電について詳しくご紹介するとともに、新品の家電との価格差やメリット・デメリットについてもまとめています。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
「再生家電」とは?
開梱(かいこん)時や、購入後に短期間使用した後、機能の一部不良などを理由にメーカーに返品された製品を「リファービッシュ製品」や「再生家電」と呼びます。
返品された家電はメーカーにより部品交換などがおこなわれ、外観検査や性能検査に合格後、再度出荷されます。
一度使用したものを指すという意味では、中古品と同じと思う人もいるでしょう。しかし、中古品は人が使ったもの全般を指し、点検や修理をせずに販売されることもあります。これに対し再生家電は検査などに合格しているため、一般的な中古品よりも信頼性は高いと言えるでしょう。
また、中古品は販売業者によって保証内容が異なりますが、再生家電は動作保証や返金保証などがついているので安心度が高いと考えられます。
再生家電は新品に近い状態で、かつ価格も新品よりも安く設定されていることが多い傾向にあるようです。「よいものをできるだけ安く買いたい」という人にとって魅力的な条件でしょう。
新品の家電との価格差はどれくらい?
新品の家電と再生家電にはどのくらいの価格差があるのか確認してみましょう。
あるショッピングサイトで販売されている同じテレビを新品と再生家電で比較してみると、以下の通りです。
・新品:約14万円
・再生家電:約11万円
・新品:約10万円
・再生家電:約6万円
特に、テレビAは2024年5月に発売されたばかりですが、再生家電の方が新品より3万円ほど安く、約20%オフになっていることが分かります。
「再生家電」のメリットとデメリット
再生家電のメリットといえば、新品より安く購入できる場合があることです。
上記でご紹介したように約20%オフで購入できる場合もあるため、安く買える家電を探している人には向いている可能性があります。
一度使用されてはいるものの、使用期間は短い製品が多く、部品交換や修理も済んでいるため、中古品よりも状態がよいこともあるようです。
また、環境に優しい傾向がある点もメリットです。本来は不具合により使われない可能性があった製品を再び使用するため、ゴミを減らすことにつながる場合があるためです。
ただし、再生家電はどのようなタイミングで出るか分からないため、欲しいときに欲しい製品が見つからないこともあるかもしれません。そのため「急にテレビが壊れてすぐに買い替えが必要になった」などというときに、対応できない可能性があります。
また、動作に問題がなくても本体に傷がついていることなどもあるかもしれないので、購入する際は慎重に確認する必要があります。
「再生家電」なら新品より20%程度安く買える場合もある|環境にも優しいが欲しいときに見つかるとは限らないことなどがデメリット
「リファービッシュ製品」とも呼ばれる再生家電とは、購入してから短時間の間に不具合が発生した場合などに、メーカーが部品交換などをおこなって再度出荷した製品のことを指します。
新品に近い状態でありながら20%程度安く買える場合もあるため「状態のよい家電をできるだけ安く買いたい」という人に適しているでしょう。
また、再生家電は安いだけでなく、環境に優しいなどのメリットがありますが、欲しいタイミングで見つからない可能性があることなどのデメリットもあるため、慎重に検討するとよいでしょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
