30代前半の「年収350万円」の一人暮らしです。食費や光熱費を含めた「毎月の生活費」の平均はどのくらいでしょうか？
一人暮らしをしていると、家計のやりくりに悩むこともあるのではないでしょうか。特に最近は物価や光熱費の値上がりもあって、生活費の見直しを考える人が増えています。
周囲と比べて使いすぎていないか、自分の家計は平均的なのか——そのような疑問に答えるために、本記事では「年収350万円・30代前半・一人暮らし世帯」にかかる毎月の生活費の平均や内訳の目安、さらには無理のない家計管理の方法を解説していきます。
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目次
年収350万円・30代一人暮らしの生活イメージとは？
まず、年収350万円の手取り額について確認しておきましょう。税金や社会保険料を差し引くと、年間の手取りは約270〜280万円です。1ヶ月あたりの手取りにすると、おおよそ22〜23万円となります。
この手取りのなかで、家賃、食費、光熱費、通信費、保険料、日用品、趣味・交際費、貯金など、すべての支出をまかなう必要があります。
年収350万円は決して低いわけではありませんが、物価の高い都市部では生活がややタイトに感じられることもあるでしょう。だからこそ、支出のバランスを意識して、無理なく暮らす工夫が大切になってきます。
食費・光熱費・家賃…… 生活費の平均内訳をチェック
毎月の生活費が多いのか少ないのか判断するには、平均的な支出額を知ることが第一歩です。
ここでは、年収350万円・一人暮らしの30代前半の方が、どのようなお金の使い方をしているのか、代表的な支出項目ごとの目安を確認してみましょう。
参考までに、総務省「家計調査 家計収支編 単身世帯 2024年」をもとに、34歳以下で一人暮らしと年収300～400万円の世帯の支出額を図表1にまとめました。
図表1【単身世帯】
| 支出項目 | 34歳以下 | 年収300～400万円 |
|---|---|---|
| 食料 | 4万305円 | 4万4125円 |
| 住居 | 3万9618円 | 3万2558円 |
| 光熱・水道 | 9005円 | 1万2010円 |
| 家具・家事用品 | 4512円 | 4914円 |
| 被服及び履物 | 7693円 | 5333円 |
| 保健医療 | 8252円 | 1万785円 |
| 交通・通信 | 1万9335円 | 2万2135円 |
| 教養娯楽 | 2万4112円 | 2万3199円 |
| その他の消費支出 | 2万3329円 | 2万8415円 |
| 消費支出 | 17万6160円 | 18万3474円 |
図表1から、34歳以下と年収300～400万円世帯では消費支出に大きな差はないと感じられます。毎月の支出で余ったお金は、臨時の出費や将来への備えとして貯蓄に回すことが望ましいです。
ただし、月によっては家電の買い替えや冠婚葬祭などのイレギュラーな支出が発生するため、生活費とは別に「特別費」の積み立てもできると安心です。
家計管理のコツは「割合」と「固定費の見直し」
生活費をうまくコントロールするには、ただ節約するだけでは不十分です。
支出のバランスを「割合」で捉え、毎月必ず出ていく「固定費を見直す」ことが、家計管理の第一歩となります。以下は、手取り月収22万円の一例です。
・家賃：25〜30％（5万5000～6万6000円）
・食費：15％前後（約3万3000円）
・光熱費・通信費：10％以内（約2万2000円）
・貯金：10〜15％（2万～3万3000円）
特に家賃と通信費は固定費として毎月かかるため、ここを見直すと家計の余裕が大きくなります。
例えば、スマホを大手キャリアから格安SIMに変更するだけで月5000円の節約になる場合もあり、1年で考えると6万円の差になります。また、保険も必要以上に加入していると無駄になりがちなので、内容を定期的に見直すことが大切です。
無理せず暮らすために、自分に合った家計設計を
年収350万円の一人暮らしでも、収入のなかでやりくりできる健全な家計は十分に可能です。ただし、気づかないうちに支出がかさんでしまうことも多いため、月に一度は家計簿アプリなどで支出を振り返る習慣をつけるとよいでしょう。
また、節約を意識しすぎてストレスがたまると、かえって衝動買いをしてしまう、生活の質が下がるといったことにもつながります。
重要なのは、「どこにお金を使うか」を自分で意識して選ぶことです。例えば、平日は自炊をして節約し、週末だけ好きな外食を楽しむといった工夫をすることで、生活の満足度と家計の安定の両方を実現できます。
本記事で取り上げた「家計調査」の平均はあくまで目安ですが、自分に合った使い方を知ることで、収入に見合った無理のない生活ができるようになるでしょう。
出典
総務省統計局 家計調査 家計収支編 単身世帯 2024年 第2, 5表
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
