50代の一般家庭の貯蓄はどれくらいですか？自分たちの貯金は500万円なのですが少ないでしょうか…。
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目次
50代の貯金額はいくら？
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」によると、50代の貯金平均額は「1147万円」、中央値は「300万円」でした。
平均値は、該当するデータを合算したものをデータの個数で割ったものです。また中央値は、データを並べた時の中央に値するものです。平均値は、極端に大きいまたは小さい数値の影響をうけやすいため、中央値のほうが実態を表しているといわれています。
50代の貯金額は300万円が中央値のため、500万円の貯金があるのは、他の50代よりも貯蓄は多いといえます。
50代の8割が、老後資金が足りないと感じている
公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、50代の8割以上が「老後生活に対する不安がある」と回答しました。
また、老後生活に対する不安要因として、8割以上の方が「公的年金だけでは不十分」であることを挙げています。50代のほとんどが、老後の資金が足りないと感じているのです。
老後に必要な貯金額はいくら？
老後はどれくらいのお金が必要になるのかを把握することは大切です。それによって、必要な貯金額も分かります。次の3ステップで確認しましょう。
ステップ1 必要な支出額を算出する
老後に、必要な支出を計算しましょう。月に必要な生活費や医療費、税金を計算し、それを平均余命でかけることで、老後に必要になる支出額の目安が分かります。
ステップ2 受け取れる退職金や年金を計算する
受け取れる退職金や年金を計算しましょう。退職金は、勤め先によって異なります。就業規則に計算式の記載があれば、それを参考に計算してみましょう。また、年金は送付される「ねんきん定期便」で確認できます。
ステップ3 必要な貯金額を算出する
ステップ1～2で計算した、年金・退職金から老後の支出額を引いてみましょう。プラスの場合は、余裕のある老後を送れる可能性があります。しかし、マイナスの場合は今から貯金をしておくことが大切です。
また、今回の計算で算出した不足額が老後までに必要な貯金額です。老後までに、その額を貯金できるようにしましょう。
50代からできる！ 老後資金の増やし方
50代は定年も近いため、貯金を増やせるのか不安になる方もいるでしょう。しかし、50代からでも貯金を増やす方法があるため、過度に心配する必要はありません。今からできる老後資金の増やし方を紹介します。
支出を把握する
まずは支出を把握しましょう。今は家計簿アプリを使うと、銀行やクレジットカードと連携し、簡単に収支を管理できます。項目ごとの支出額が分かると、本当に必要な支払いなのかを見直せます。
また、引っ越しや昇進などの生活の変化や、物価高といった社会状況によって支出額は変わるため、定期的に見直すことが大切です。
無駄な支出を見直す
支出を把握したら、無駄な支出を見直しましょう。支出を見直す際には、まずは「固定費」から見直してください。固定費は毎月、同じくらいの金額を支払うもののことを指します。例えば、光熱費や通信費・保険料・サブスクなどが固定費です。
固定費を見直すと、その効果はずっと続きます。また月に数百円～数千円の節約効果であっても、数年たつと数万円～数十万円の節約になるため、無理なくできる節約といえるでしょう。
キャッシュレス決済を活用する
支払いは、クレジットカードや電子マネーなどのキャッシュレス決済を活用しましょう。キャッシュレス決済は、決済額に応じてポイントが貯まります。貯まったポイントは、支払いに充てることもできるため、現金で支払うよりもお得に買い物ができます。
余裕資金は運用する
支出や支払い方法の見直しでできた余裕資金を、運用していきましょう。
今は、「NISA（少額投資非課税制度）」や「iDeCo（個人型確定拠出年金）」といった、少額からできて、運用益が非課税になる制度があります。銀行預金よりも効率的に老後資金を増やせる可能性があるため、積極的に老後資金を貯めたい方にはおすすめです。
50代の貯金額（中央値）は260万円。50代からでも老後の資金準備は遅くない
50代の貯金額の中央値は260万円でした。そのため、500万円の貯金額は多いといえます。
しかし、50代の8割以上が「公的年金だけで老後生活していけるのか」と不安に感じています。50代は定年が近くなり、貯金額を増やすのは難しいと感じる方もいるかもしれませんが、支出の見直しや支払いの見直しなどを行うことで、今からでも貯金額を増やすことは可能です。まずは、できそうなものから取り組んでみましょう。
出典
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）表番号4
公益財団法人 生命保険文化センター 2022（令和4）年度 生活保障に関する調査（100ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
