「年収1000万円以上」の独身者の平均支出はどのくらい？「収入が多い人は支出も多い」というのは本当？
そこで今回は、収入別の消費支出や年収1000万円の消費支出を調べ、どのような傾向が見られるのかを解説します。
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年収別の消費支出
総務省の家計調査（2024年）を基に、単身世帯（勤労者）の年収別（300万円まで〜600万円以上）の消費支出（1ヶ月分）を表1にまとめました。なお、消費支出の金額には住居費・娯楽教育費が含まれています。
表1
| 年収階級 | 200万〜300万円 | 300万〜400万円 | 400万〜500万円 | 500万〜600万円 | 600万円以上 |
|---|---|---|---|---|---|
| 消費支出 | 14万8124円 | 17万5307円 | 17万9421円 | 19万5956円 | 25万2368円 |
| 住居費 | 3万353円 | 3万4480円 | 3万790円 | 3万3333円 | 3万2764円 |
| 教育娯楽費 | 1万4909円 | 2万2128円 | 1万9559円 | 2万3339円 | 3万8962円 |
| 預貯金額 | 4万269円 | 10万9856円 | 9万8293円 | 13万5752円 | 19万6981円 |
※総務省 家計調査「年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出（単身世帯のうち勤労者世帯）2024年調査」を基に筆者作成
表1の通り、1ヶ月間の消費支出・教育娯楽費・預貯金額は、基本的に年収が増えるごとに金額が大きくなっています。一方、住居費はそれほど大きく変わりません。
年収が増えると生活に余裕が出る可能性があり、消費支出が増える傾向にあるようです。しかし、預貯金額も増えており、将来を見越して貯蓄もできるようになることが分かります。
年収1000万円の平均消費支出
続いて、単身世帯で年収1000万円のケースについて、月額の消費支出を見ていきましょう。なお、表1と同様に、消費支出の金額には住居費・娯楽教育費が含まれています。
表2
| 消費支出 | 37万円程度 |
| 住居費 | 15万円程度 |
| 教育娯楽費 | 4万円程度 |
| 預貯金額 | 20万円程度 |
※筆者作成
年収1000万円の場合、手取り収入は60万円程度といわれています。毎月60万円程度の収入があると、生活に余裕が生まれ、食費や光熱費などの基本的な消費支出にお金をかけられるようです。
年収1000万円の生活事例
年収1000万円の場合、月額手取り収入が60万円程度となります。そのため、マイホームを購入しても生活への負担はそれほど大きくない可能性があります。
住宅ローンの返済負担率を25％と仮定した場合、年間返済額250万円の設定で住宅ローンを組めるでしょう。この場合、毎月の返済額は20万8000円程度となるため、預貯金を削ることでマイホームを購入できそうです。
また、表2の通り、教育娯楽費は4万円程度となっており、年収が増えることで十分に使えると考えられます。例えば、カーローンを組んで車の購入を検討する場合でも、年収の30％〜40％で契約できるため、300万〜400万円程度の車を購入できるでしょう。
一般的に、貯蓄率は手取り収入の10％〜20％といわれており、月額の手取り収入が60万円の場合、毎月の貯金額は6万〜12万円となります。消費支出の金額からそれ以上に貯金できる可能性もあり、住宅ローンを契約しても、12万円程度の貯金はできるかもしれません。
年収1000万円の平均支出は月額37万円程度！ 収入が増えると消費支出も増える傾向がある
年収別の消費支出や、年収1000万円の場合の支出例を紹介しました。ここまで解説した通り、年収が増えると消費支出も増える傾向にあります。
しかし、年収1000万円の場合は、平均消費支出が37万円程度のため、単純計算で20万円程度の貯蓄も可能です。それ以外にも、住宅ローンやマイカーローンを組んでも大きな負担にならないため、余裕のある生活を送れるでしょう。
出典
e-Stat政府統計の総合窓口 統計で見る日本 総務省 家計調査「年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出（単身世帯のうち勤労者世帯）2024年調査」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
