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「30代」で「貯蓄ゼロ」の私…。同年代の「平均貯蓄率」はどれくらいでしょうか？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2025.08.04

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30代で働く方のなかには、自身の月々の貯蓄と同年代の平均貯蓄に、どのくらいの差があるのか気になる方も少なくないでしょう。

そこで本記事では、30代における平均貯蓄の割合や、貯蓄のコツについて詳しく解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 30代の平均貯蓄割合
2 貯蓄のコツ
3 まとめ

30代の平均貯蓄割合

金融広報中央委員会によると、30代の年間手取り収入からの貯蓄割合と年間収入別の貯蓄割合は、以下の表1の通りです。

表1

		5％未満	5〜10％未満	10〜15％未満	15〜20％未満	20〜25％未満	25〜30％未満	30〜35％未満	35％以上	貯蓄しなかった	平均
		（％）	（％）	（％）	（％）	（％）	（％）	（％）	（％）	（％）	（％）
世帯主の年齢別	30歳代	5.6	11.6	21.6	3.4	11.9	1.7	5.6	11.4	27.2	14
年収別	300万円未満	6.3	11.0	14.1	0.5	5.2	0.9	2.4	6.3	53.4	8
	300〜500万円	6.6	13.5	19.3	3.6	6.8	1.3	3.4	4.0	41.5	8
	500〜750万円	8.7	16.5	22.0	4.2	10.6	1.6	5.5	6.2	24.8	11

※金融広報中央委員会知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」を基に筆者作成

表1を見てみると、30代の多くが5～10％未満の割合を貯蓄に回しているようです。ただし「貯蓄しなかった」としている人も27.2％いるため、今回の事例のように30代で貯蓄ゼロという状況の人も一定数いる可能性があるといえるでしょう。

実家は「固定電話」をいまだに使っています。来年4月から「年2640円」値上げされるそうですし、これを機に“解約すべき”でしょうか？契約のメリットも解説

実家のリビングに固定電話が昔のまま残っていて、「本当に必要なのか？」と気になっている人もいるかもしれません。スマートフォンが普及した今もなお、連絡手段として固定電話を手放せないという家庭は少なくありません。総務省が2024年に実施した通信利用動向調査によると、固定電話を保有している世帯は全体の54.9％にのぼり、徐々に減っているものの依然として半数以上の家庭で利用されています。そのような中、2026年4月からNTT東日本とNTT西日本は、メタル回線を使う固定電話の基本料金を30年ぶりに値上げすることを発表しました。さらに、2035年度までに、メタル回線の段階的な廃止も計画しています。本記事では、固定電話基本料金の値上げ内容と、固定電話のメリットについて解説します。

更新日:2025.11.30

貯蓄のコツ

ここからは、貯蓄をする際のコツを紹介します。

アプリで収支を管理する

アプリを活用した収支管理は、効率的な家計運営の強力なツールとなります。

銀行口座と連動する専用アプリや家計簿アプリを導入することで、日々の入出金データが自動で取り込まれ、手動での記帳作業から解放されます。また、デジタル化された支出データにより、どの分野にどれだけの費用がかかっているかを数値で明確に把握できるため、無駄遣いの発見と削減対象の特定がしやすくなるでしょう。

アプリによっては口座残高の確認から各種振り込み手続き、光熱費などの公共料金決済まで、金融関連の操作が1つのプラットフォームで完結できるものも存在します。

統合型アプリを活用することで、家計管理の負担軽減と計画的な資産形成を両立させましょう。

NISAやiDecoを活用する

NISAとiDeCoは、税制優遇を受けながら資産形成できる制度です。両制度とも投資商品のため元本保証はなく、運用成果により元本割れするリスクもありますが、貯蓄機能も併せ持つ長期的な資産構築手段として位置づけられます。

2024年1月から始まった新NISAでは、年間最大360万円（つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円）の投資が可能とされており、投資によって得られた利益が非課税となります。

一方、iDeCoは私的年金制度として、月5000円から年金の加入区分によって決められた上限額まで拠出が可能です。また、掛け金全額の所得控除と運用益非課税という二重の税制メリットを受けられます。

ただし、iDecoには60歳まで原則引き出し不可という制約があるため、老後の資金準備として考えておくとよいでしょう。

まとめ

30代の平均貯蓄割合は収入の14％が目安となっています。

貯蓄を殖やすための具体的な方法として、銀行アプリや家計簿アプリによる自動的な収支管理の導入、つみたてNISAやiDeCoといった税制優遇制度の活用などがあげられます。

こうした手法を組み合わせることで、手間をかけずに効率的な貯蓄習慣を構築できるため、将来の安定した資産形成につなげられるでしょう。