30歳一人暮らしで手取り25万円なのに、毎月の固定費で「20万円」近くなくなります…同年代はみんな似たような感じでしょうか？

手取り25万円の収入で暮らす中、毎月の固定費が20万円近くになると「これって普通なのかな？」と気になる人もいるでしょう。
 
この記事では、統計データをもとに34歳以下の単身世帯における平均消費支出と比べながら、固定費を抑えるための具体的なヒントをお伝えします。

単身世帯の平均生活費

総務省統計局の「家計調査／家計収支編 単身世帯 2024年」によると、34歳以下の単身勤労者世帯における1ヶ月の生活費（消費支出）は平均17万6366円です。
 
その内訳をみると、住居費は4万146円、光熱・水道費は8999円、交通・通信費は1万8446円、食費は4万734円となっています。これは全国平均の数値であり、地方と都市部、あるいは住んでいるエリアなどによって大きく変わることもあります。
 
こうして統計をみると、平均的な生活費は手取り25万円に対しておよそ7割程度を占めています。つまり、残り3割程度が貯蓄や交際費、レジャー費などに回せる計算です。
 

固定費20万円は本当に多い？ 平均との比較

仮に固定費が毎月20万円かかっている場合、手取り25万円のうち8割を固定費に充てていることになります。前述の総務省統計局のデータでは、34歳以下の単身勤労者世帯における生活費は全国平均で17万6000円程度ですので、それよりも2万4000円ほど高い水準です。
 
特に住居費や交通・通信費が平均を上回っている場合、支出全体を押し上げる原因となります。都市部に住んでいる人や職場へのアクセスを重視して高めの家賃を払っている人ほど、この傾向が強くなります。
 
固定費の割合が高いと、急な出費や貯蓄に回す余裕が少なくなります。平均値との差を知ることは、自分の支出バランスを見直すきっかけになります。
 

固定費の主な内訳と見直しのポイント

一人暮らしにかかる固定費の中でも大きな割合を占めるのは家賃でしょう。総務省統計局のデータによれば、全国平均はおよそ4万円ですが、都市部では6万円から8万円以上になることも珍しくありません。家賃は手取りの3分の1程度に抑えるのが理想とされ、25万円の手取りなら8万円程度が目安です。
 
同じく光熱・水道費は全国平均で9000円程度です。季節に応じた冷暖房の使い方を見直したり、電気やガスの料金プランを変更したりすることで削減できる可能性があります。
 
通信費については、家計調査における交通・通信費の中に含まれる通信部分だけを取り出すと、平均で月6000円程度です。格安SIMへの切り替えや不要なオプションの解約を行えば、年間で1万円以上の節約になることもあります。
 
また、保険料や動画配信などのサブスクリプションも固定費に含まれます。加入時は必要だと思っていても、実際にはほとんど利用していない契約が見つかることも少なくありません。定期的に利用状況を確認し、不要であれば解約を検討することが大切です。
 

まとめ：支出を減らして家計の余裕を作るコツ

総務省統計局のデータと比べると、固定費が20万円に達している場合は平均よりも明らかに高く、家計の圧迫要因となります。
 
特に家賃や通信費、保険といった項目は、見直しの効果が大きい部分です。まずは削減しやすい通信費やサブスクリプションから着手し、次に光熱費や保険料、そして可能であれば住居費の見直しを検討するのが現実的でしょう。
 
節約は一気に大きな成果を求める必要はありません。毎月ひとつずつ固定費を減らしていけば、1年後には数万円単位で家計が改善する可能性もあります。支出にゆとりができれば、将来のための貯蓄や自己投資に回すこともでき、生活の安心感が増していくでしょう。
 

出典

e－Stat政府統計の総合窓口 総務省統計局 家計調査／家計収支編 単身世帯 詳細結果表 2024年 表番号 2 ＜用途分類＞1世帯当たり1か月間の収入と支出 男女，年齢階級別
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー