「何となくつけっぱなし」にしているテレビの「電気代」が気になります。「省エネモード」で明るさを少しおさえたら、年間いくら節約できますか？
この記事では、テレビの「省エネモード」がどの程度効果的なのかを解説します。今日からすぐに試せる方法も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
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目次
省エネモードとは？多くのテレビに搭載されている「節電設定」のこと
省エネモードとは、テレビの消費電力を抑えるための設定です。画面の明るさやバックライトの動作を控えめにし、部屋の明るさに合わせて自動で調整したり、信号がない・操作がない状態では自動で電源を切るなどの機能がまとめられています。
主要メーカーのテレビには、名称は違っても同様の機能が用意されています。型番や年式で名称や操作手順が異なるため、リモコンの設定メニューから「画質／映像／省エネ／節電」などの項目を確認し、取扱説明書で用語と場所を確認するとよいでしょう。
テレビの省エネ設定はどのくらい節約できる？
資源エネルギー庁が公開しているリーフレットでは、家庭における電気使用の内訳と、家電ごとの節約ポイントが紹介されています。
それによると、テレビは「省エネモードに設定し、画面の輝度を下げる」だけで、電力消費がピークになりがちな19時頃の家庭の電力使用量を、「約2.0％削減できる」という試算です。
ちなみに、この19時台の家庭全体の電力消費のうち、「テレビ・DVD」が占める割合は約8.2％とされています。これは家庭で使う電気の1割近くを占める計算になり、テレビの消費電力が家計に与える影響の大きさがうかがえます。
無理のない範囲で設定を見直すことは、誰でも手軽に始められる現実的な省エネ行動といえそうです。
50V型で“明るさ−10%”は年間581円の目安
同じく資源エネルギー庁のデータでは、50V型テレビの画面の明るさを10％下げると、年間で18.73kWhの電力を削減できるというモデルケースが示されています。
では、これを電気料金に換算してみましょう。公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会が目安として示している「1kWh（キロワット時）あたり31円」で計算してみます。
18.73×31＝580.63
このように、1年間で約581円の節約が見込めることが分かります。特別な機器を買ったり、配線を変更したりする必要はなく、設定だけで節約できるのがうれしいポイントです。
もちろん、テレビは画面サイズが大きくなるほど消費電力量も増える傾向にあるため、同じように明るさを下げた場合、大画面のテレビほど節約できる電力量も大きくなります。
テレビを買い替える際には、製品に貼られているラベルの「年間目安エネルギー料金」や省エネ性能の「多段階評価」を確認すると、長期的な電気代の差を考えやすくなるでしょう。
今日からできる設定の見直しと注意点
資源エネルギー庁の省エネポータルサイトによると、テレビは「映像モードを標準や省エネに切り替える」「明るさセンサーを利用する」「無信号オフや無操作オフを設定する」といった機能を活用すると、無理のない省エネにつながるとしています。
まずは映像モードを切り替え、明るさ（輝度）を段階的に下げて試すとよいでしょう。動きの速いスポーツ中継や、明暗のコントラストが豊かなHDR映像では、暗くし過ぎると見づらく感じることもあるため、視聴する内容に合わせて設定を調整すると安心です。
また、うっかりテレビを消し忘れてしまうことが多いなら、「無信号電源オフ」や「一定時間で自動オフ」といった設定が役立ちます。見ていない時間のムダな電力をカットできるかもしれません。
そのほか、長期間家を空けるときは主電源を切る、録画機器との連携を考慮しながら待機電力を見直すなど、家庭の使い方に合わせて調整することをおすすめします。機能名や設定方法はメーカーで異なるため、取扱説明書で名称や手順を確認するとよいでしょう。
テレビの「省エネモード」は設定次第で無理なく節約できる
テレビの省エネモードや明るさの調整は、家庭の電力消費を抑えるための、確実で簡単な方法のひとつです。ご紹介したように、50V型のテレビで明るさを10％下げるだけでも、年間で18.73kWh、金額にして約581円の節約が期待できます。
こうした設定の見直しは、思い立ったらすぐに実践できるのが魅力です。また、これからテレビを買い替えるなら、製品の「年間目安エネルギー料金」をチェックすることで、長期的な電気代をイメージしながら選ぶことができます。
無理のない範囲で設定を工夫して、テレビの快適さはそのままに、賢く電気代を節約してみてはいかがでしょうか。
出典
経済産業省 資源エネルギー庁 夏季の省エネメニュー（家庭）本州・四国・九州
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会 よくある質問 Q&A
経済産業省資源エネルギー庁 省エネポータルサイト テレビ
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
