30代独身で貯蓄が「200万」しかなく、このまま老後資金を貯められるのか不安です…同級生の友人は「500万円貯まった」そうですが、同年代の平均に近いのはどちらなのでしょうか?
本記事では、令和5年の公的調査をもとに30代独身の貯蓄状況を解説し、さらに老後資金に向けて30代からどのように取り組むべきかを考えていきます。
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目次
30代独身の貯蓄平均・中央値はどのくらい? 200万・500万はどこに位置する?
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査(単身世帯) 令和5年」によると、30代単身世帯の金融資産保有額の平均は912万円、中央値は300万円です。金融資産には預貯金だけでなく、株式や投資信託なども含まれます。
預貯金に限ったの平均は443万円で、中央値は公表されていませんが、全単身世帯の金融資産保有額の中央値である100万円を参考にすると、多くの人は平均よりもかなり下回る水準にある可能性もあります。
この数字を踏まえると、200万円という額は平均より少ないものの中央値には近く、多くの人にとって身近な金額といえます。一方、500万円は中央値より上で平均に近い水準のため、同年代のなかでも比較的貯蓄できている層にあたります。
平均値と中央値の違いを理解しよう
貯蓄額を把握するうえで大切なのが、平均値と中央値の違いを知ることです。平均値はすべての数値を合計して人数で割ったものですが、極端に多く持っている人が含まれると数値が高く出やすくなります。
一方、中央値は金額を小さい順に並べて真ん中にくる値です。極端な値に左右されにくいため、より実態を反映した指標として用いられます。
30代独身世帯の平均が約443万円に対して中央値は300万円前後という差からも、多くの人は数百万円程度の貯蓄にとどまっていることが分かります。そのため「200万円しかない」と感じても決して少ないわけではなく、むしろ同世代のなかで標準的な水準と捉えることができます。
老後資金を見据えた30代からの貯蓄戦略
老後資金は数千万円が必要といわれることもあり、不安を抱える人は少なくありません。しかし、30代は時間を味方につけられる絶好の年代です。今から少しずつ行動を始めれば、十分に備えることが可能です。
まず意識したいのは、生活防衛資金の確保です。病気や失業といった予期せぬ事態に備えて、生活費の3~6ヶ月分を普通預金として確保しておくことが安心につながります。独身世帯なら、200万円で数ヶ月分をカバーできる場合が多いでしょう。
次に大切なのは、毎月の積み立てを習慣化することです。給与が入ったら、先取りで1~2割を自動積み立てに回す仕組みを作ると、無理なく資産を増やせます。
さらに、長期分散投資を取り入れることも検討しましょう。預金だけでは金利が低く、インフレに対応できません。投資信託を通じて株式や債券に幅広く分散投資すれば、長期的には資産を大きく育てられる可能性が高まります。こうした資産形成を効率よく行うには、NISAやiDeCoなどの税制優遇制度を利用することが有効です。
また、将来のライフイベントを見据えた中期的資金計画も重要です。結婚や住宅購入といった目的別に、専用の口座を分けて積み立てると計画的に資金管理ができます。
コストと安心のバランスを意識して選択しよう
30代独身の貯蓄額は平均で約443万円、中央値は約300万円です。200万円は平均より少ないものの中央値に近く、同世代に多い水準といえます。一方、500万円は中央値を上回り、比較的貯蓄ができている層に位置づけられます。
大切なのは現時点の貯蓄額に一喜一憂するのではなく、これからどう積み立てを続けるかです。生活防衛資金を確保し、毎月の積み立てや長期投資を取り入れれば、30代からでも老後資金を十分に準備できます。焦らず着実に行動を積み重ねていくことが、将来の安心につながるでしょう。
出典
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査(単身世帯) 令和5年
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
