「夜間電力」が安いプランに加入しているママ友。夜のうちに”ポータブル電源”を充電して昼間に使っているそうですが、月の節約額はどれくらいになるのでしょうか?

配信日: 2025.09.21
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「夜間電力」が安いプランに加入しているママ友。夜のうちに”ポータブル電源”を充電して昼間に使っているそうですが、月の節約額はどれくらいになるのでしょうか?
電気代の高騰が続くなか、少しでも家計の負担を減らしたいと考える人は多いでしょう。そのようなときによく話題になるのが、「夜間電力プラン」と「ポータブル電源」の組み合わせですが、節約額は使う家電や電気の使い方によって大きく変わります。
 
そこで本記事では、この方法でどのくらいの節約が期待できるのかを具体的にシミュレーションし、注意点や上手な活用のポイントを解説します。
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夜間電力プランとポータブル電源活用の仕組み

夜間電力プランとは、電気料金を昼間と夜間に区分し、夜間の単価を安く設定する契約です。これは、電力需要の少ない深夜帯の利用を促進するために設定されており、例えば昼間の単価が30円/kWh前後に対し、夜間は15円/kWh程度に下がるケースもあります。夜間に電力を多く使うほど、お得になる仕組みです。
 
この夜間電力を利用してポータブル電源を充電し、昼間に電力を使うことが可能です。ノートパソコンやWi-Fiルーター、照明や小型家電など、消費電力の小さい機器なら数時間は十分に動かすことができます。
 
大容量のポータブル電源では、電子レンジや炊飯器などの調理家電や、季節によっては扇風機や電気毛布といった生活必需品をまかなえる場合もあります。
 
つまり、高価な昼間の電気を直接使わず、夜間の安い電気を蓄え昼間に利用することで、電気代の一部を効率的に節約できるということです。
 

どのくらい節約できる? シミュレーションで確認

では、実際にどれくらい節約になるかを、仮のモデルで試算してみましょう。
 

<条件>

夜間電力単価:15円/kWh
昼間電力単価:30円/kWh
ポータブル電源容量:1000Wh(1kWh)
充放電効率:90%(実際に使える電力量は0.9kWh)

 
この条件では、夜間に1kWh充電すると電気代は15円かかります。充放電効率90%のため、昼間に使えるのは0.9kWhで、昼間の単価で計算すると27円分です。差額は12円となり、1日あたり12円、月にすると360円の節約効果になります。容量が2kWhなら月720円、4kWhクラスの大容量モデルなら1400円の節約と試算できます。
 
ただし、これらは理論上の計算であり、実際の節約額は使用環境によって変動します。例えば、毎日は充電しない場合は節約額が減り、充電時の待機電力が大きい機種では効率が下がります。また、消費電力の大きなエアコンや冷蔵庫の使用には容量が不足し、節約効果が限定的になることにも注意が必要です。
 

節約効果を高めるための注意点と活用のコツ

ポータブル電源を使った節約を考える際には、いくつかの注意点があります。
 
まず、充電や放電の効率です。高性能なモデルでは90%前後の効率が期待できますが、低価格帯や古い機種では70%程度まで落ちることもあります。この場合、夜間に1kWh充電しても実際に昼間使えるのは0.7kWhほどになり、節約効果が小さくなってしまいます。
 
次に、ポータブル電源本体の価格です。容量1~2kWhクラスでも数万円、一部の大容量モデルでは十数万円以上する製品もあります。電気代の節約だけを目的にすると、元を取るのは難しいのが現実です。
 
そのため、停電時の備えやアウトドアでの利用といった複数の用途を兼ねて、備えとして持っておく延長線上で電気代の節約もできると考えると納得感が高まります。
 
さらに、安全性にも配慮が必要です。大容量のリチウムイオン電池を使うため、過充電や高温環境での使用は火災などのリスクを伴います。信頼性の高いメーカーの製品を選び、取扱説明書をよく守ることが基本です。
 
最後に、節約効果を最大限に引き出すためには、使用機器や用途を絞るのもポイントです。例えば毎日使うWi-Fiルーターや照明などをポータブル電源に接続すれば、使い忘れが少なく効率的に節約ができます。日常生活のなかで自然に習慣化できる範囲で取り入れることが、長続きするコツといえます。
 

ポータブル電源の活用は手間に見合うかを家計の状況で判断しよう

夜間電力を利用してポータブル電源を充電し、昼間に使う方法は節約効果が期待できます。シミュレーションでは、容量1kWhあたり月数百円程度の節約効果が見込めます。ただし、購入費用や充放電効率を考慮すると、大幅な節約実現するのは難しい場合があります。
 
家計の負担軽減を目的に導入する場合は、「節約効果」と「非常時の備え」を兼ね備えた使い方がおすすめです。手間とコストを踏まえて、家庭の状況に合った活用方法を検討するとよいでしょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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